大企業向け給与計算システムおすすめ12選｜大手企業の人事給与システムに
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- 大企業の複雑な給与管理や人事給与には、給与計算システムが不可欠
- 大企業向け給与計算ソフトは、導入形態や大手企業への導入実績で選ぶ
- 気になる給与計算ソフトがあれば資料請求で比較検討しよう
従業員数が多く雇用形態や給与形態が複雑な大手企業や大企業には給与管理システムが不可欠です。本記事では大企業におすすめの給与計算ソフトと選び方を解説します。人事給与に特化したソフトや、業界シェアNo.1のクラウドソフトも紹介するので、ぜひ参考にしてください。
目次
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給与計算ソフトの始め方
給与管理を行う経理担当者や経営者の方にとって、自社に最適な給与計算ソフトを判断するのは容易ではありません。給与計算は企業運営において極めて重要な業務であり、正確かつ効率的に行うことが求められます。
給与計算ソフトを導入すれば、業務の効率化はもちろんのこと、担当者の負担を減らし人為的ミスの防止や人件費削減などの効果にも繋がります。また、クラウド型の給与計算ソフトであれば、Web上で簡単に給与明細や源泉徴収票の管理ができ便利です。
特に大企業の給与計算ソフトなら、「マイナンバー管理」や「支給・控除項目の計算式適用」「他システムや金融機関との連携」機能があれば、更なる業務の効率化に繋がります。また、セキュリティ面で不安な方は「IPアドレス制限」に対応した給与計算ソフトがおすすめです。
給与計算ソフトの多くは資料請求をすることで、運用を開始できます。これは公式サイトから検討した場合も同様です。本サイトでは複数のサービスをまとめて比較・資料請求することができます。資料請求は無料なので、複数の製品を比較して自社に最適な給与計算ソフトを選びましょう。
大企業向け給与計算システムおすすめ12選
ここでは数ある給与計算ソフトを比較して判明した、大企業向けおすすめ給与計算ソフトを紹介します。製品の特徴も合わせて解説しているので、資料請求と合わせて活用してください。
おすすめ給与計算ソフトをピックアップ！
 | 給与計算ソフト 業界シェアNo.1 |
 | 低コストで導入できる 給与計算ソフト |
大企業向けおすすめ給与計算システム
クラウド型｜大企業向け給与計算システムおすすめ7選
クラウド型給与計算ソフトは導入までのプロセスが手軽で、低コストで始められるのが最大のメリットです。Web明細書の発行やデータのバックアップなど紙主体の給与計算を脱却することができます。利用人数の変更も柔軟に行えるため、企業の成長と合わせた経理業務が可能です。
GOOD
ここがおすすめ！
- 従業員情報や給与計算などあらゆる人事労務情報がこれ1つで完結
- 国内シェアNo.1のAWSを採用し企業のデータを厳重に管理
- アラート機能でイレギュラーな業務の抜け漏れを防ぐ
- 既存業務の見直しや操作法のレクチャーなど専任担当が継続的にサポート
MORE
ここが少し気になる…
- freee会計と連携した際の画面切替が手間
GOOD
ここがおすすめ！
- 給与や賞与明細・源泉徴収票などインターネット上で確認できペーパーレス化に
- 社会保険や労働保険・年末調整など年次業務にも対応
- シリーズ連携で人事情報から給与計算・各種社会保険の電子申請までジンジャーで完結
- 優れたUIで価格も安く気軽に導入しやすい
MORE
ここが少し気になる…
- 所得税や住民税率は手動で変更する必要がある
料金の詳細や利用イメージは
「サービス詳細はこちら」をクリック
GOOD
ここがおすすめ！
- 勤怠管理や労務管理・マネジメントシステムなど外部サービスとの幅広い連携
- 金融機関と連携でき、給与計算から振込までオンラインで完結
- Web給与明細発行で経費も手間も削減
- シンプルでわかりやすいモダンなUI
MORE
ここが少し気になる…
- 源泉徴収票や年末調整には対応していない（マネーフォワード クラウド年末調整を導入する必要がある）
- アラート機能がない
GOOD
ここがおすすめ！
- 給与処理はもちろん、賞与・明細送付や振込み・社保関係や年末調整も行える
- マイナンバー管理に対応しており、廃棄や暗号化・分割保管もできる
MORE
ここが少し気になる…
- 他サービスと連携する必要があり、1つの機能でバックオフィス系を使いたい方には不向き
機能の詳細や利用イメージは
「サービス詳細はこちら」をクリック
料金の詳細や利用イメージは
「サービス詳細はこちら」をクリック
GOOD
ここがおすすめ！
- 給与や賞与計算だけでなく通勤手当の自動計算にも対応
- 税務署や年金事業所といった役所に必要な帳簿を自動出力
- Todoリストやメモ機能・途中入社や退職者の表示アシストで、業務の抜け漏れを防ぐ
- 暗号化プロトコルSSL(256bit)採用や、IPアドレス制限など万全のセキュリティ
MORE
ここが少し気になる…
- ジョブカンシリーズで連携できるものの、連携できる機能には縛りがある
- サポート体制に不満の声も
GOOD
ここがおすすめ！
- 最大999パターンの給与体系に設定可能！効率的な給与計算を支援
- 表計算ソフトのデータを二次加工せずにそのまま取り込める
- 充実のチェック機能でデータ変更時の入力ミスを防ぐ詳細な料金プランがないため、検討する際は問い合わせが必要
MORE
ここが少し気になる…
- 詳細な料金プランがないため、検討する際は問い合わせが必要
料金の詳細や利用イメージは
「サービス詳細はこちら」をクリック
GOOD
ここがおすすめ！
- 100におよぶ給与項目設定で多様な企業環境や給与体系に対応
- 年末調整や各種書類作成も申告データを入力するだけで完了
- 充実のサポート体制とセキュリティでトラブルにも迅速に対応
MORE
ここが少し気になる…
- シンプルな機能性で大企業にはあまり向かない
パッケージ型｜大企業向け給与計算システムおすすめ5選
インストール型やオンプレミス型などのパッケージ型給与計算システムは、ソフトウェア購入費が数万円かかります。しかし買い切り型のため従業員数に合わせた月額料金など、その後のランニングコストが不要でコストを抑えられるのが最大のメリットです。
料金の詳細や利用イメージは
「サービス詳細はこちら」をクリック
GOOD
ここがおすすめ！
- 「e-Gov電子申請サイト」と連携しており、社保周りの各種届出の電子化・ e-TaxやeLTAXにも対応している
- 企業独自の福利厚生にも対応できるカスタマイズ性の高さ
- 大手にありがちな複雑な給与計算精度にも対応している
MORE
ここが少し気になる…
- 同シリーズでの連携をすればさらに機能性はあがるが、別途申込が必要
料金の詳細や利用イメージは
「サービス詳細はこちら」をクリック
GOOD
ここがおすすめ！
- クラウドERPシステムで財務管理や販売管理・年末調整・マイナンバー管理など、あらゆる給与計算業務を完全網羅！
- マウス操作を削除したテンキー入力で高速入力が可能
- 会計データを即時に集計し、損益計算書や決算書などの書類を自動で作成できる
MORE
ここが少し気になる…
- 機能が充実しているが故に、コストがかかる
GOOD
ここがおすすめ！
- 人事システムが標準搭載され、人事管理と給与計算をトータルサポート
- 賞与計算や年末調整などの業務をサポートする機能を搭載
- 社員のデータを安全に管理する安心のセキュリティ
MORE
ここが少し気になる…
- サポート体制が弱い
機能の詳細や利用イメージは
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株式会社電通総研
POSITIVE
グループ企業やグローバル企業にも対応した高度な給与計算システム
GOOD
ここがおすすめ！
- 複雑な給与体系にも柔軟に対応
- 4万名の給与計算を10分で処理できるパワフルな稼働
- 業務の属人化を防ぎ全体状況の把握が可能
MORE
ここが少し気になる…
- UIがイマイチ
GOOD
ここがおすすめ！
- クラウドERPシステムで経理や人事・勤怠管理も一括管理できる
- マルチデバイス対応で場所や時間を問わず利用できる
- 経理担当者の疑問や不安に寄り添うサポート体制
MORE
ここが少し気になる…
- 連携できるサービスやシステムが少ない
大企業向け給与計算システムおすすめ比較一覧表
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給与計算ソフトとは
給与計算ソフトとは、毎月の給与計算や社会保険料の算出・年末調整など、給与や経理に関わる業務を自動化しサポートしてくれるシステムです。
その機能はさまざまで、基本給や手当・保険料の自動計算や、明細書の電子発行、正社員やアルバイトなど雇用形態に応じた計算方式の設定などがあります。
給与計算ソフトの導入により、業務の効率化はもちろんのこと、経理担当者の負担を減らし人為的ミスの防止や人件費削減などの効果にも繋がります。また、クラウド型の給与計算ソフトであれば、Web上で簡単に給与明細や源泉徴収票の管理・発行ができ便利です。
給与計算ソフトとは？機能やメリット・デメリット、選び方を解説
給与計算ソフトとは、給与計算の自動化や給与明細の発行などを行えるソフトです。業務の効率化や法改正にも対応できる利便性があります。本記事では、給与計算ソフトをよく知らない方のために、機能やメリット・デメリット、選び方を解説しています。
給与計算ソフトを導入する必要性
給与計算ソフトが便利だと知っている反面、本当に必要なのかと疑問に思う方も多いでしょう。従来の給与計算では、表計算ソフトで関数を用いて給与の算出ができたものの、社会保険料率や税率、残業時間の区分などは手作業で計算する必要がありました。
経理や人事の業務を給与計ソフトに一任することで、勤怠データをもとに社会保険料率や税率、残業時間の区分なども自動で算出してくれます。もちろん勤怠データは蓄積されていくので、それらをもとに賃金台帳や源泉徴収票などの帳簿も自動作成が可能になります。
給与計算ソフトの導入で人員も時間も大幅に削減できるとなれば、業種や規模に関わらずどんな企業も導入する必要性は高くなります。月末や期末に集中しがちな業務の効率化を図り、コア業務に集中できる環境を整えていきましょう。
| 従来の給与計算 | 給与計算ソフト導入後 |
| 表計算ソフトを細かく設定 | 勤怠データから自動計算 |
| 社会保険料率や税率、残業時間などは自力で計算 | |
| 労働日数・時間、基本給、控除額などを帳票に手入力 | 勤怠データや過去の記録から自動作成 |
| 源泉徴収簿、源泉徴収票の作成も担当 |
給与計算システムを導入するメリット
給与計算ソフトは、導入する企業の規模や従業員数に応じてサービスの内容が異なります。ここでは、大企業向け給与計算システムを選ぶ上で重要なポイントを詳しく解説します。
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大企業向け給与計算システムのメリット
給与計算業務の効率化ができる
大企業は従業員数が多く、正社員・パート・アルバイトなどの雇用形態も多岐にわたります。近年では、働き方改革によりフレックスタイム制やリモートワークを導入する企業も増え、給与計算業務はますます複雑さを増しています。
大企業における複雑な給与計算でも、給与計算システムに複数の条件を個別に設定したり、部門ごとの計算ルールを管理したりすることでスムーズに対応できます。また、従業員によって異なる各種手当や残業代なども自動的に算出してくれます。
給与計算システムによっては給与明細をWeb上で閲覧するタイプのものもあり、従来のような紙の給与明細の発行が不要になります。給与計算システムはこのような作業を削減し、業務の効率化を支援してくれます。
大企業に必要な機能が豊富
大企業向け給与計算システムには、大企業の給与計算に必要な多くの機能が備わっています。例えば、自社の持株会がある場合に必要な拠出金などの項目設定や、会社が独自に設けているさまざまな福利厚生制度にも対応できます。
大企業の中でも特に従業員数が多い会社は、ERPタイプの導入によって広範囲の業務をカバーでき、自社の状態を把握しやすくなります。また、経理システムや勤怠管理システムをはじめとする他システムとの連携性に優れたものが多いことも特徴です。
税率や保険料の改正にスムーズに対応できる
給与計算では、各種保険料や税金の額を正確に計算しなければなりません。給与からの控除額を誤ると、遡及徴収などの発生により従業員に負担を与えてしまう場合もあります。税率や社会保険料率は度々改正が行われるため、特に注意が必要な項目です。
例えば、令和3年度まで5年間料率が据え置かれてきた雇用保険は、令和4年度・5年度と2年連続で料率が改定されています。また、健康保険や介護保険の料率も毎年のように改定されており、手作業で対応している場合はミスが起こりやすくなっています。
これらの改正に対応できる給与計算システムなら、変更漏れや計算ミスなどを未然に防げます。複雑な内容にも自動で対応できるため、従業員数の多い大企業でもスムーズな対応が可能になります。
大企業向けおすすめ給与計算ソフト12選をもう一度見る給与計算システムの選び方
大企業に合った給与計算システムを選ぶためにはいくつかのポイントを確認する必要があります。ここでは特に重要なものを5点取り上げ、項目ごとに解説していきます。
＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／
大企業向け給与計算システムの選び方
様々な雇用形態や給与形態へ対応できるか
従業員の雇用形態には、正社員・派遣社員・契約社員・パートタイマーなどの種類があります。それぞれの雇用形態に応じて社会保険の加入条件なども変動するため、給与計算に必要となる項目も変わります。
大企業ではこれらの雇用形態の従業員が混在しているため、全てに対応できるものを選ぶ必要があります。年末調整の手続きやWeb給与明細の発行に対応できるものなら、より一層業務の効率化を促進できます。
在宅ワークを取り入れている会社では、在宅勤務手当などを支給している場合があります。在宅勤務の開始・終了に合わせて、手当の内容を変更できるものを選びましょう。
多様な福利厚生にも対応できるか
大企業では従業員の福利厚生制度を設けている場合が多いです。法人保険に加入している大手企業もあり、中小企業とは異なる保険料の控除が必要になることもあります。また、借り上げ社宅費用の控除などにも対応しなければなりません。
これらの福利厚生費用を一元管理できる給与計算システムを選べば、個別の計算が不要になり、正しい控除額を自動的に算出できます。会社負担分の金額も把握しやすくなるため、経営管理にも役立つでしょう。
他システムと連携できるか
大企業の給与計算システムは勤怠管理システムと連携可能なものを選びましょう。また、経費精算システムや労務管理システムなどとも連携できるものなら、関連部署全体の業務効率を向上させることができます。
一定以上の規模の企業で給与計算システムを導入する場合、他システムとの連携は必須の機能となります。導入時には必ず連携可能なシステムの種類や互換性を確認するのがおすすめです。
大手企業に導入実績があるか
企業規模が大きくなるほど給与計算の条件は複雑化するため、大手企業への導入実績があるものなら幅広い機能をカバーしているといえます。
その際、自社と似た業種や給与形態の大手企業が導入した給与計算システムなら、自社との相性も良いことが予想できます。導入実績のある企業名を公表しているシステムもあるため、チェックしてみましょう。
コストパフォーマンスが良いか
給与計算システムには、従業員の人数によって料金が変動する従量課金型のものと、月単位や年単位の料金が設定されている固定型のものがあります。
固定型の料金形態のものは従業員数が多くても費用が上がらないため、大企業で使用する場合はコストパフォーマンスが優れていると言えるでしょう。現状のコストパフォーマンスにあまり差がない場合は、将来的な企業規模の拡大も視野に入れ、固定型を選んでおくのも一つの選択肢です。
給与計算システムを選ぶその他のポイント
自社に合った条件を絞り込んだら、詳細な条件を比較検討しましょう。特に重要なポイントは、自社の体制や業務フローに適合しているかどうかです。
自社に必要な機能が明確になっている場合は、それらが搭載されているかを確認しましょう。サポート体制やセキュリティ対策も考慮し、無料トライアルによって操作を試しておくと安心です。
大企業向けおすすめ給与計算ソフト12選をもう一度見る大企業向け給与計算ソフトのその他の選び方
自社の企業規模に合わせて選ぶ
給与計算ソフトは、企業規模や従業員の人数によって機能やコストが異なります。中小企業と大企業では給与計算に必要となる機能が変わってくるため、自社の規模に合っているかどうかを最初に確認しておきましょう。
30名以下の小規模企業｜給与計算特化タイプ
給与計算特化タイプは、主に給与の自動計算・明細発行に機能が絞られ、低コストで導入できるのが特徴です。給与計算に特化しているため、従業員30名以下の小規模企業に向いています。
中にはマイナンバー管理機能やWeb明細発行機能を持つ製品もあり、労務管理分野をカバーすることも可能です。
300名程度の中小企業｜人事給与タイプ
人事給与タイプは、給与計算・管理のみならず勤怠・労務管理機能も備えており、人事・労務の分野までカバーできるのが特徴です。外部の勤怠・労務管理システムと連携しやすく、会社体制・業務フローの変化に柔軟に対応しながら業務システム化の範囲を広げられます。
企業の成長に合わせて段階的に機能拡張できるため、今後会社の成長により会社体制・業務フローの変化が見込まれる中小企業におすすめです。
300〜1,000名以上の中小・大企業｜ERPタイプ
ERPタイプは、社員・金銭・商品・情報を1つに集約して統合的に管理するERP(基幹系情報システム)を活用しているのが特徴です。人事管理のほか販売・会計など幅広い領域をカバーし、各データをシームレスに共有・活用できるメリットがあります。
業務を一括で集中管理できるため、拠点が複数ありルールが複雑化している中小・大企業におすすめです。一部、小企業向けのソフトも販売されています。
自社の体制や業務フローに合わせて種類を確認
給与計算ソフトの導入方法は主に、クラウド型・インストール型・オンプレミス型の3つに分かれます。企業によって適した形態が異なるので、それぞれの特徴を確認して選びましょう。
インストール型
インストール型は、パソコンにソフトウェアをインストールし、パソコンやサーバー上で給与計算を行います。オフラインでの使用も可能です。ソフト購入費用が数万円程度かかるものの、その後のランニングコストが不要でコストを抑えられるのが最大のメリットです。
クラウド型
クラウド型は、インターネット上のサイトで使用します。常に最新データに自動更新され、法改正・税率改定などに合わせて手作業で更新する手間が省けるため、業務フローを大幅に削減できます。
スマートフォンで利用できるシステムもあり、勤怠データと連携しテレワークなどのさまざまな勤務形態で利用できます。
オンプレミス型
オンプレミス(On-Premses)型は、社内サーバー・通信回線を使用してシステムを構築し、自社運用を行うタイプです。ネットワーク・サーバ構築、システム開発など導入までに多大な金銭・人的コストが発生しますが、導入後はメンテナンス費用以外の維持費がほとんどかからず、カスタマイズの自由度も高いため、雇用形態が多様な大企業向けの導入形態です。
給与計算に必要な機能を確認
給与計算ソフトの機能はさまざまです。自社の給与計算業務における課題を洗い出すことで、どのような機能を備えたものを選べばよいかがわかります。また、必要な機能を把握しておけば、無駄なコストをかけずに適切な給与計算ソフトを選ぶことができます。
既存システムとの連携機能
給与計算業務を効率化させるにあたり、勤怠管理システムとの連携は必須となります。社内で複数のシステムを利用している場合は、互換性を確認してから選びましょう。
経費精算システムと連携できるものなら、精算額を自動的に取り込み給与に反映させることも可能になります。経理ソフトから給与計算ソフトに情報を転記する作業が必要なくなるため、人的コストの削減にも繋がります。
年末調整の対応機能
給与計算業務を自社で行なっていても、年末調整は外部に委託している会社が多くあります。年末調整に対応できる給与計算ソフトを導入すれば、自社で年末調整を行うことも可能です。
年末調整を外部へ委託していると、提出や回収などのやりとりに手間がかかる場合があります。自社で年末調整を行えば、提出があったものから少しずつ処理できるため作業に余裕が生まれやすくなり、委託費用がかからないというメリットも得られます。
自動計算機能
給与計算を自動化できることは、給与計算ソフトの導入によって得られる大きなメリットの1つです。勤怠情報のインポートから計算までを自動化できるものなら、残業代などの計算もスムーズになります。
ソフトによって自動計算できる範囲は異なるため、対応可能な範囲を確認してから選ぶことが重要です。各種社会保険料率の変更や社保等級の改定なども自動計算できるソフトを選べば、より正確で効率的な給与計算業務を実現できます。
一般的に従業員数が多いほど給与計算業務の負荷が高まるため、規模の大きい会社ほど恩恵を感じやすくなるでしょう。
サポート体制はセキュリティ対策は充実しているか
給与計算ソフトは、サービスの提携状態により導入や設定の難易度が異なります。操作中にトラブルが発生した際、電話やメール・チャットでの連絡・相談ができると心強いです。連絡手段や営業時間と合わせて確認しておきましょう。
また、従業員の個人情報やマイナンバーを安全に管理するために、セキュリティ対策も確認しましょう。担当者の権限に応じたアクセス制限の機能があるか、情報が暗号化されているかなどは、最低限確認するべき項目です。
費用や無料トライアルの有無を確認
給与計算ソフトは、導入する製品や提供形態によってコストに大きな違いがあります。初期費用の安さだけを意識するのではなく、月々にかかる費用や、導入によって削減できる費用などと照らし合わせてソフトを検討しましょう。
また、給与計算ソフトの操作性や機能性を確認するためにも、無料トライアルを利用するのがおすすめです。複数の給与計算ソフトを実際に利用し、比較することで自社にあった最適な製品が選べます。
大企業向けおすすめ給与計算ソフト12選をもう一度見る給与計算ソフトを導入する際の注意点
ここでは、給与計算ソフトの導入にあたってポイントとなる注意点を3つ取り上げ、それぞれについて詳しく解説していきます。
1. 料金体系や費用対効果を確認する
給与計算ソフトの料金体系はサービスによって異なります。ログインできるアカウント数や従業員数に応じて料金が発生する従量課金制のものや、1ライセンスごとに定額料金が設定されているものがあるのでよく確認してから導入しましょう。
一般的に、従業員数が少ない会社は従量課金制の方が費用を抑えられる傾向があります。金額が安いソフトは機能面で制限がある場合もあるので、機能性とコストのバランスをよく見極めて検討するのがおすすめです。
2. 複数の会社を比較検討する
給与計算ソフトは、提供する会社によって特徴や料金が異なります。スペックが似通っているものでも、実際の使用感やサポート体制の手厚さなどに差があるため、必ず複数の会社を比較して検討しましょう。
複数のサービスを比較することでコストパフォーマンスの違いを把握でき、適切なサービスかどうかを判断しやすくなります。
3. 無料トライアルでテスト運用して導入を検討
給与計算ソフトの多くは、導入前の無料トライアル期間が設けられています。期間の長さはサービスによって異なりますが、月間を通した業務の流れを一通り試せる1ヶ月間程度に設定されているものが多いです。
インターフェースや機能性はデモ版でも確認できますが、締め日の処理や社会保険関連の手続きなどは実際に操作を行わないと細かい部分が把握できないことがあります。導入後にイメージの食い違いが起こってしまう場合もあるため、検討の際はテスト運用を行ないましょう。
その他のおすすめ給与計算ソフト
GOOD
ここがおすすめ！
- 最大999パターンの給与体系に設定可能！効率的な給与計算を支援
- 表計算ソフトのデータを二次加工せずにそのまま取り込める
- 充実のチェック機能でデータ変更時の入力ミスを防ぐ詳細な料金プランがないため、検討する際は問い合わせが必要
MORE
ここが少し気になる…
- 詳細な料金プランがないため、検討する際は問い合わせが必要
GOOD
ここがおすすめ！
- 賞与・各種台帳・勤怠データとの連携が行え、給与業務周りをトータルして効率化できる
- 操作性がよく、社員情報の一括訂正や振り込み依頼データにも対応している
MORE
ここが少し気になる…
- マイナンバー管理や年末調整・社会保険算定は別途申込が必要になる
GOOD
ここがおすすめ！
- 従業員一人ひとりの多様な働き方に対応
- オンラインでのバックアップにデータ紛失等のトラブルを防ぐ
- ユーザーサポートや操作サポートがついて導入後も安心
MORE
ここが少し気になる…
- UIがイマイチ
まとめ
大企業の給与計算業務には専用システムの導入が不可欠です。給与計算システムを導入する際は、大企業ならではの複雑な条件に対応できる機能を搭載していることが必須条件となります。
労働基準法をはじめとする法改正への自動対応に加え、各種手当や福利厚生への対応ができるかを確認しましょう。また、他システムとの連携機能を確認することで、給与計算に関連するさまざまな業務の効率化を進めることができます。
給与計算システムの料金形態には固定型のものと従量課金型のものがありますが、固定型の方がコストパフォーマンスが優れている傾向があります。中長期的な状況を見通し、費用対効果に優れたものを選びましょう。
＼おすすめの給与計算ソフトをご紹介／
おすすめ給与計算ソフト10選(全26製品)を徹底比較｜無料ソフトや勤怠管理システムとの連携も
従業員の給与額の算出や給与明細の作成・社会保険料の計算などを自動化できる給与計算システム。本記事では無料で使えるクラウドソフトや勤怠管理と連携できるソフト、アプリ対応のソフトなどおすすめの給与計算ソフトを解説。業界シェアランキングも紹介します。
