安い勤怠管理システムおすすめ8選｜選ぶ際のポイントも解説

勤怠管理システムを利用すれば、勤怠管理を自動化・効率化できます。しかし、導入にはコストがかかり、製品によってその価格や機能は様々です。この記事では、おすすめの安い勤怠管理システムや選ぶ際に注意したいポイントなどを解説します。

目次

開く

閉じる

1. コストを抑えて勤怠管理システムを利用しよう
2. 安い勤怠管理システムとは
3. 安い勤怠管理システムのメリット・デメリット
4. 安い勤怠管理システムを選ぶ際に注意したいポイント
5. 無料の勤怠管理システムもある
6. 安い勤怠管理システムおすすめ8選
7. その他の勤怠管理システムの選び方
8. まとめ

コストを抑えて勤怠管理システムを利用しよう

勤怠管理システムとは、従業員の出退勤時刻の記録や残業・各休暇の申請、シフトの作成など、退勤管理に関する業務全般を担うシステムです。導入によって、労働時間の集計や給与計算などの効率化が図れ、法に則った適切な退勤管理が簡単にできるようになります。

退勤管理システムは多くのベンダーからさまざまな製品が提供され、導入や運用にかかるコストに大きな幅があります。しかし、中には自社会計への影響を最小限に抑えられる安い勤怠管理システムもあります。

そこで本記事では、安い勤怠管理システムを選ぶ際に注意したいポイントなどの解説を交え、おすすめの安い勤怠管理システムを大企業向けと中小企業向けに分けて紹介します。

安い勤怠管理システムとは

勤怠管理システムの導入形態には、「クラウド型」と「オンプレミス型」があり、コストのかかり方が異なります。近年の導入ではクラウド型の導入が主流となっており、コスト重視で選ぶのであればクラウド型での導入がおすすめです。

以下では、安い勤怠管理システムとはどのくらいの価格帯のものかを知るために、それぞれの価格相場を初期費用と月額費用に分けて紹介するとともに、それぞれの特徴を解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

クラウド型の価格相場

クラウド型は、ベンダーのサーバーに構築されたシステムにインターネットを介してアクセスし、利用する導入形態です。システムのメンテナンスや法改正などの対応はベンダーが行うため、自社でのシステムやサーバー管理は不要です。

また、インターネットを介してシステムを利用するため、インターネット環境があれば、外出中でもスマートフォンやタブレットを使って打刻などができます。したがって、テレワークで働いている従業員も自宅のパソコンで打刻や各種申請ができ、利便性に優れています。

しかし、月々の利用料が発生することや、細かなカスタマイズができないこと、セキュリティ対策がベンダーに依存するなどのデメリットもあります。初期費用や月額費用の相場は、以下のようになっています。

	価格相場
初期費用	0〜50万円（初期費用無料のサービスも多い）
月額費用	1名あたり100円～800円

オンプレミス型の価格相場

オンプレミス型は、自社サーバーや各端末にシステムをインストールして運用する導入形態です。自社独自の勤怠管理システムにカスタマイズできることや、自社のセキュリティポリシーに合わせたセキュリティ対策が施せるなどのメリットがあります。

しかし、自社サーバーやシステムの購入などで導入時にかかる費用が大きく、事前に予算化しておく必要があります。また、自社でサーバーやシステムの管理を行うための専門知識を持った人材が必要になります。初期費用や月額費用の相場は、以下のようになっています。

	価格相場
初期費用	30万〜150万円
月額費用	０円（サーバーやシステム管理には別途費用が必要）

安い勤怠管理システムのメリット・デメリット

安い勤怠管理システムのメリットは、自社の予算を圧迫せずに勤怠管理の効率化が図れることです。しかし、搭載されている機能が打刻や集計などの基本機能に絞られて、有給申請やシフト管理などの機能はオプションとなっている場合が多いため注意が必要です。

したがって、自社に必要な機能を洗い出し、標準搭載されていない機能のみをオプションとして追加するような導入の仕方がおすすめです。これによって、費用対効果の高い導入が可能になります。

安い勤怠管理システムを選ぶ際に注意したいポイント

安い勤怠管理システムを導入しても、使い勝手が悪かったり、ほかの部分でコストがかかったりするようでは、費用対効果の高い導入とは言えません。そこでここでは、安い勤怠管理システムを選ぶ際に注意したい下記の5つのポイントについて解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

追加料金が発生しないか確認

勤怠管理システムは、高機能・多機能になるほど利用料が高くなる傾向にあります。そのため、安い勤怠管理システムを導入するためには機能を絞り、自社に必要な機能のみ搭載した製品を選ぶことが重要です。

必要な機能が基本機能として搭載されていなければ、オプションで追加する必要があり、別料金が発生します。オプションを選ぶ際には、料金と費用対効果を比較検討し、慎重に選びましょう。

また、オプションで機能を加える際は、必ず総額いくらになるのかを確認し、余分な追加料金が発生しないようにしておくことが大切です。

サポート内容をチェック

勤怠管理システムを運用するためには、自社の勤務形態や勤怠ルールなどをシステムに設定する初期設定が必要です。初期設定を間違えると、給与計算の間違いや従業員の過重労働の発生につながるなど、大きなトラブルに発展する恐れがあります。

そのため、システムの初期設定は、専門知識を持った担当者に依頼するのがおすすめです。自社に人材がいない場合は、ベンダーのサポートを利用しましょう。また、運用中のトラブルや自社ルール変更時の対応などにサポートがあると、スムーズな運用につながります。

そのため、ベンダーのサポート体制をしっかりと確認し、サポートが充実した製品の導入がおすすめです。サポートの確認では、サポートの内容や料金の確認をしましょう。

外部システムと連携できるか

勤怠管理システムの中には、勤怠管理・給与計算・経費精算などができる多機能システムもありますが、その分コストがかかります。そのため、既存の給与計算ソフトや経費精算システムと、勤怠管理システムが連携できれば、給与計算・経費精算の効率化が図れます。

安い勤怠管理システムでも外部システムと連携が図れる製品は多くあるため、システムを選ぶ際には、自社の他システムと連携できるかの確認をしましょう。給与計算や経費精算のほかにも、チャットツールや人事関係の外部システムとの連携できる製品もあります。

法改正に自動で対応しているか

勤怠管理は法に則って行わなければならないため、法改正があると勤怠管理システムのアップデートが必要になります。クラウド型の導入では、ほとんどの場合ベンダーが無償で自動対応しますが、中に有償対応となる製品もあるため事前の確認が必要です。

一方でオンプレミス型の導入では、有償アップデートが一般的です。また、システムに根本的な仕様変更がある場合には、新規購入となるケースもあるため、オンプレミス型であっても、法改正の際の対応について確認しておきましょう。

IT導入補助金の対象か

勤怠管理システムの導入は、要件を満たせばIT導入補助金の対象となります。IT導入補助金とは、中小企業や小規模事業者が所定のツールを導入する際に利用できる補助金で、勤怠管理システムは所定のツールに該当しています。

IT導入補助金の補助率は1/2以内で、5万円～150万円の補助が受けられます。ただし、補助金を受けるには、「サービス等生産性向上IT導入支援事業事務局」に登録されている事業者からシステムの提供を受ける必要があります。

登録事業者は、IT導入補助金サイト内の「IT導入支援事業者一覧」から確認できます。クラウド型の導入も補助対象であり、安く勤怠管理システムを導入したい中小企業や小規模事業者は、活用を検討してみましょう。

参考：IT導入補助金とは｜ IT導入補助金2024

無料の勤怠管理システムもある

勤怠管理システムの中には、期限の制限がなく無料で利用できるシステムも多数あります。ただし、無料で利用できるシステムの多くは、利用人数・機能・データ保存期間・データ保存容量・サポートなどが制限されているため、事前に制限内容を確認しておきましょう。

無料で利用できるシステムでも従業員数が少なく、最低限の機能のみを利用したい小規模企業であれば十分に活用でき、コストをかけずに自社の勤怠管理の効率化が図れます。中には、スマホ対応や、申請・承認機能・休暇管理機能が搭載されたシステムもあります。

安い勤怠管理システムおすすめ8選

その他の勤怠管理システムの選び方

勤怠管理システムは、多くのベンダーからさまざまな製品が提供されているため、自社に適した製品を選ぶのが難しいです。勤怠管理システムの選択に迷った際は、上記のポイントに加え、以下のようなポイントにも注目するのがおすすめです。

【重要なポイント2つ】

1. 自社の業種や企業規模・勤務形態と合っているか
2. 自社に最適な打刻方法か

【その他の比較ポイント】

1. 複数言語に対応しているか
2. 担当者・従業員が使いやすいか
3. 無料トライアルがあるか

まとめ

勤怠管理システムは、勤怠管理を自動化・効率化できるシステムです。中には安く導入・利用できる製品もあり、予算の影響を最小限に抑えた導入も可能です。導入形態にはクラウド型とオンプレミス型がありますが、コストを重視するならクラウド型が適しています。

安い勤怠管理システムの多くは、打刻やデータ集計などの基本機能のみが備わり、それ以外の機能はオプションとなっています。システムを選ぶ際には、必要な機能のみをオプションで加え、追加料金・サポート内容・連携性などを確認して導入するのがおすすめです。