ChatGPTは商用利用可能｜商用利用するメリットや注意点も解説

AIチャットサービスのChatGPTは、商用利用も可能です。ビジネスに活用することで、コストや作業工数を削減し、業務効率化やサービス品質向上に繋げることができます。この記事では、商用利用におけるChatGPTの活用例やメリット、注意点などを解説します。

目次

開く

閉じる

1. ChatGPTは商用利用も可能
2. ChatGPTの商用利用の例
3. ChatGPTを商用利用するメリット
4. ChatGPTを商用利用する際の注意点
5. まとめ

ChatGPTは商用利用も可能

ChatGPTは、アメリカのOpenAI社が開発・提供する生成AIツールで、チャット形式でAIと対話できる点に特徴があります。あらゆる分野における対話が可能であり、AIは学習済みデータやインターネット上の情報をもとに、入力した質問や指示に応じて回答を生成します。

例えば、一般的な知識に関する質疑応答をはじめ、挨拶文の下書き・議事録の要約・翻訳・ブログや脚本の作成など、幅広いタスクに対応可能です。また、画像やグラフ・表などの生成も可能です。

そして、これらの生成物の著作権は原則としてユーザーにあるとされており、商用利用も可能です。つまり、企業や個人がビジネス目的で発信するコンテンツの作成にも、ChatGPTを活用できるということです。

参考：ChatGPT – OpenAI

参考：Terms of use｜Open AI

商用利用に料金はかからない

ChatGPTには無料プランと有料プランがあり、いずれのプランであっても生成されたコンテンツの商用利用に別途の料金は発生しません。

ただし、使用できる言語モデルなどについては違いが見られます。有料版は無料版よりも新しい言語モデルを使用しており、高精度な回答結果に期待できます。また、同じモデルでも下位プランでは使用制限が課されることがあり、上位プランになるほど緩和されます。

商用利用において、より品質の高い生成物を求めるなら、有料プランへの加入がおすすめです。

	無料プラン	Plus/Team	Pro	Enterprise
月額料金	無料	20ドル/月（Plus） 25ドル～/月/ユーザー（Team）	200ドル/月	要問合せ
使用モデル	・GPT-4o mini ・GPT-4o （制限付き） ・OpenAI o3-mini （制限付き） ・Dall-E 3 （制限付き）	・GPT-4o mini ・GPT-4o （制限付き） ・OpenAI o1/o1-mini （制限付き） ・OpenAI o3-mini/o3‑mini‑high （制限付き） ・GPT-4（制限付き） ・GPT‑4.5（制限付き） ・Dall-E 3Sora（制限付き）	・GPT-4o mini ・GPT-4o ・OpenAI o1/o1-mini ・OpenAI ・o3-mini/o3‑mini‑high ・OpenAI  o1-pro （制限付き） ・GPT-4GPT‑4.5 （制限付き） ・Dall-E 3Sora （制限付き）	・GPT-4o mini ・GPT-4o （制限付き） ・OpenAI o1/o1-mini （制限付き） ・OpenAI o3-mini/o3‑mini‑high （制限付き） ・OpenAI  o1-pro （制限付き） ・GPT-4（制限付き） ・GPT‑4.5（制限付き） ・Dall-E 3

参考：ChatGPT 料金設定｜OpenAI

ChatGPTの商用利用の例

ChatGPTで生成したコンテンツは、原則として無料で自由に商用利用が可能です。ここでは、実際にChatGPTを商用利用する際の具体的な活用例について解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

市場調査・データ分析

ChatGPTは、インターネット上の膨大な情報の収集と分析・要約に長けています。この特徴を活かして、時間と手間のかかる市場調査やデータ分析を依頼できます。

例えば、新しい市場を開拓する際に、「○○市場の動向を教えて」「○○市場で△商品を売り上げる方法は？」などとチャットすると、AIがリサーチに基づいて必要な情報を抽出してくれるため、従来のように担当者が手作業でデータ収集や分析を行う手間がかかりません。

その結果、従来に比べて市場調査やデータ分析業務の大幅な時間短縮を図ることができ、担当者の業務負担の軽減にも期待できます。

記事やキャッチコピー・メールの作成

ChatGPTは、これまでの生成AIに比べて、自然な文章を生成できる点が大きな特徴です。そのため、生成したコンテンツをオウンドメディアの記事制作やキャッチコピー、メールに商用利用することもできます。

ChatGPTを利用して効率的に文章を作成するには、文章作成の目的や文体など、文章作成における条件を具体的にAIに指示すると良いでしょう。例えば、ビジネスメールであれば、フォーマルな文体を指示すると、それに沿った文章を生成できます。

ChatGPTを記事制作やメール作成に活用することで、担当者は1から文章を考案する必要がなくなり、大幅な業務の効率化につながります。

SNS投稿文の作成

最近では企業やブランドが公式SNSアカウントを作成し、積極的に情報発信や顧客・消費者との交流をするケースも良く見られます。また、SNSをマーケティングのメインの手段としている場合もあります。

このようなSNSの活用においても、ChatGPTが役に立ちます。SNSの投稿テキストには文字数制限があることが多く、その制限の中で伝えたいことを書かなければなりません。

これは時に難しい作業になることもありますが、ChatGPTはこうした制約を守りながら、質の高い文章を短時間で書くことができます。

また、SNSでは頻繁に投稿しないと成果が出ませんが、その都度投稿文を作成するのは労力がかかります。その点、ChatGPTは投稿文の出力に時間もかかりませんし、簡単な指示でマンネリ化を防ぐこともできます。

ロゴや画像の作成

ChatGPTでは、文章の生成だけでなく画像の生成もできます。テキストでどのような画像を生成して欲しいか指示するだけで、それに沿った画像が出来上がります。さまざまな雰囲気やテクスチャーの画像が生成可能です。

また、生成済みの画像をさらに調整したり、ChatGPTが生成したものではない画像を加工したりすることも可能です。こういった機能により、ブランドやショップのロゴ、記事中の図解画像や写真・イラスト、SNS投稿用の画像の加工なども行うことができます。

報告書などの長文の要約

ChatGPTは、既存文章の要約にも活用できます。要約したい文章をAIに送信して「要約して」と依頼すると、文章内から重要な情報のみを抽出して短文に作成し直してくれます。

例えば、議事録や論文、報告書などの要約に適しています。従来のように、担当者が時間をかけて最初から最後まで長文に目を通すことなく、短時間で論点を把握できるため、効率的に作業を進められます。

資料などの作成

ChatGPTは資料作成にも活用できます。具体的には、見出し構成や本文の作成、要点のまとめなどを依頼でき、これをもとにした資料やマニュアル、ルールブック、契約書などの作成が可能になります。

完成したコンテンツは、最終的に人の目で精査する必要があります。しかし、ChatGPTが作成したコンテンツをひな形として利用できるため、資料作成における作業工数を大幅に削減でき、時間短縮になるでしょう。

また、資料作成の方向性に迷った場合でも、ChatGPTへの相談によって新たな視点を得ることができ、品質の向上にもつながります。

さらに、ChatGPTはExcelの関数やグラフ・表の作成にも対応しており、生成されたコンテンツはコピー＆ペーストで利用できます。これらの専門知識がない人でも、ChatGPTの力を借りて簡単に関数・グラフを活用した資料作成を行うことができます。

インバウンド向けの翻訳

高度な自然言語処理能力を有するChatGPTでは、言語の翻訳も可能です。不自然な文章のつながりや言い回しの心配が少なく、正確かつ自然な翻訳を作成できます。

例えば、日本語の文章を入力して送信すると、英語や中国語をはじめとするさまざまな言語に変換し、自然な文章に整えてくれます。この特徴を活用して、インバウンド向けのメール作成や商品のキャッチコピー、商品PR記事などを作成できます。

インバウンド需要が回復している日本において、訪日外国人客向けのマーケティングの強化は急務といえます。ChatGPTの翻訳機能の活用により、外国語のスキルが少ない企業でも商機を逃さずに自社製品の売り出しを図れるでしょう。

また、専門業者に言語翻訳を外注する場合に比べて、費用を大幅に節約できる点もメリットです。

新しい企画のアイデア出し

ChatGPTは、新企画のアイデア出しやヒントの提供など創造性の高い業務にも活用できます。ターゲット層や企画の方針など具体的な条件を指定することで、より精度の高い回答結果を得られます。

例えば、新市場に打ち出す場合は、リサーチやナレッジの不足により、企画立案が難航することもあるでしょう。その点、ChatGPTは幅広い分野の学習データやインターネット上の膨大な情報に基づいたアイデアやヒントを提供してくれるため、斬新な企画が生まれる可能性が高いです。

顧客からの問い合わせ対応

AIチャットボットであるChatGPTは、顧客からの問い合わせ対応にも活用できます。APIを使えば、ChatGPTを自社のWebサイトやアプリに組み込むことができ、ファインチューニングなどによって独自の情報・データを学習させることもできます。

これらの作業には別途料金がかかりますが、問い合わせ対応を自動化できるメリットは大きいです。例えば、従業員による一次対応を削減でき、顧客対応における業務負担の大幅な軽減につながります。従業員はより高度な問い合わせに注力でき、業務品質の向上にも寄与するでしょう。

また、指定条件に沿って自然な文章を生成できる点も利用価値が高いです。例えば、「美容アドバイザー」のような役割を指定すると、その役割に相応しい文体や文末に自動で調整するため、企業のブランドイメージの強化にも役立ちます。

プログラミングコードの作成

ChatGPTでは、CやC++、C#、Java、Python、Ruby、JavaScript、Go言語など、さまざまなプログラミング言語を駆使したコード作成が可能です。この特徴を活かして、オリジナルのプログラミングコードの作成や作成支援、既存コードのデバッグ作業を依頼できます。

高度な専門知識が必要とされるプログラミング作業もChatGPTの活用により、効率的に行えるでしょう。また、プログラミングの専門人材が不足している企業においても、大きな助けとなるでしょう。

ChatGPTを商用利用するメリット

ChatGPTを商用利用するメリットには、次のようなものがあります。

1. 作業工数の削減
2. 人件費の削減
3. 外部委託費用の節約
4. 業務の効率化
5. 作業品質の均一化
6. 従業員のコア業務への集中

例えば、メール作成や議事録の要約、翻訳といった文章作成に関する業務において、ChatGPTの活用によって、人が1から文面を考案する必要がなくなります。これにより、従来の文章作成業務における工数を大幅に削減でき、作業時間の短縮化が実現します。

さらに、ChatGPTの強力な支援を得ることで、従来よりも少ない人手による業務遂行が可能になり、必要以上の人件費の削減に寄与します。これまで記事制作や翻訳などの専門作業を外部業者に委託していた企業では、外注費用の節約にも期待できるでしょう。

また、ChatGPTは24時間365日稼働できる点もメリットにつながります。早朝・夜間・休日を問わず稼働できるため、人に代わって持続的に作業を行うことができ、作業スピードも速いため業務が効率化します。対して従業員は、人の力を必要とするコア業務に集中できるので、生産性が向上します。

このように、ChatGPTの商用利用により、従来に比べて業務にかかる時間・手間・費用を最小限に抑えつつ、効率的な業務遂行に期待できます。

ChatGPTを商用利用する際の注意点

ChatGPTの商用利用にはさまざまなメリットが期待できる一方で、注意すべき点もいくつかみられます。ここからは、ChatGPTを商用利用する際の注意点を解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

他と類似した文章が生成されることがある

ChatGPTは、学習データに基づいてオリジナルの文章を生成しますが、時には他と類似した文章を作成する恐れがあります。それは、インターネット上に公開されている他人の著作物を学習データとして参照することで、自然と文章や画像が類似する可能性があるためです。

特にニッチな分野におけるコンテンツ生成では、学習ソースが少ないケースが多く、他と内容が酷似する可能性が高いです。著作権侵害とみなされる恐れがあるため、ChatGPTを商用利用する場合は、コピー判定ツールの活用などが求められます。

誤った情報が提供されることもある

ChatGPTでは、誤った情報が出力される可能性があります。その理由は、ChatGPTの学習ソースがインターネット上の情報であるためです。インターネット上の情報は必ずしも正しいとは限らず、中には不適切な内容の情報もあります。

ChatGPT自体に情報の正誤を判断する機能はなく、誤ったソースがそのまま回答に使用される恐れがあります。したがって、ChatGPTが生成した回答を鵜呑みにするのは避け、必ずファクトチェックを行いましょう。

規約やポリシーに違反しないようにする

ChatGPTの利用目的は、利用規約やポリシーによって制限されています。下記のような条件に該当するコンテンツの生成は認められておらず、同様に商用利用もできません。

1. 特定の人物や団体を誹謗中傷するもの
2. 特定の人物や団体の権利を侵害するもの
3. 差別的なもの
4. 身体的危害のリスクが高いもの
5. 犯罪につながるもの
6. 性的主張が強いもの
7. 政治に関わるもの
8. 社会秩序を著しく乱すもの

例えば、誰かの著作物をChatGPTに要約させて、自分の作品として販売する場合は、特定の人物の権利を侵害する恐れが高く、利用規約やポリシー違反となる恐れがありす。また、特定の作家の固有名詞を用いて、「○○風の小説を書いて」と指示する場合も同様です。

知らぬうちに著作権を侵害する可能性もあるため、生成したコンテンツが利用規約やポリシーに違反していないかどうかを公開前に確認することが望ましいでしょう。

参考：Terms of use｜Open AI

参考：Usage policies｜Open AI

自社の情報漏洩に気をつける

ChatGPTを利用する際は、企業の機密情報や個人情報の入力は控えましょう。これは、ChatGPTに入力されたデータをAIが機械学習して、他ユーザーへの回答に出力する可能性があるためです。

実際に海外では、ChatGPTに入力された社内の機密情報が外部に漏洩した事例が見られます。このようなリスク回避のために、ChatGPTに入力する情報は慎重に選別すべきでしょう。

漏洩を防ぎたいデータを扱う場合は、設定からデータをトレーニングに利用する機能をオフにするか、データ保護の措置が取られているビジネス向けのプランに加入すると良いでしょう。

ChatGPTで生成したことを表記しておく

OpenAIは、AI生成のコンテンツをあたかも人間が生成したように見せることを禁止しています。つまり、ChatGPTで生成したコンテンツを公開する際は、AIを使用した旨を表記しなければなりません。

しかし、「コンテンツ作成を全てAIが行った」といったように、コンテンツ生成の責任が全てAIにあるかのような表現は認められていません。コンテンツについて最終的に責任を取るのはユーザーであるためです。

したがって、ChatGPTで生成したコンテンツを公開する際は、「人間がAIを活用してコンテンツを生成した」という表現を心がける必要があります。

コンテンツ名に「◯◯GPT」の使用は禁止

OpenAIの「Brand guidelines」では、ChatGPT APIを利用したコンテンツに「◯◯GPT」という名称を付けることが禁止されています。それは、「GPT」ブランドはOpenAIの所有物であるためです。同様の理由から、OpenAIのロゴやマークの改変も禁止されています。

また、「Brand guidelines」では、ChatGPT用のプラグインの表記に関しても詳細な規定を定めています。知らぬ間に規約違反を犯さないために、各ガイドラインは入念に確認する必要があるでしょう。

利用規約が変更される可能性もある

ChatGPTの利用規約やポリシーは定期的にアップデートされており、これからも大幅な変更がなされる可能性があります。例えば、現在はコンテンツの商用利用が認められていますが、将来的には商用利用が不可能になることも考えられます。

利用規約のアップデートにすばやく対応するために、定期的に利用規約やポリシーを確認しましょう。

まとめ

ChatGPTは自然な文章や画像などを生成できる高性能な生成AIツールです。ChatGPTで生成したコンテンツは、原則として商用利用が認められており、リサーチ業務やデータ分析、ブログ記事やメールの作成、インバウンド向けの翻訳、議事録の要約など、さまざまな用途に利用可能です。

ただし、ChatGPTでコンテンツを生成するには、利用規約やポリシーを遵守する必要があります。例えば、他人の著作物の侵害や、ChatGPTを人間が生成したコンテンツと偽って公開するのは認められていません。

また、ChatGPTに入力したデータは他ユーザーに出力される可能性があることから、個人情報や機密情報の入力には注意すべきです。利用規約やポリシーに則って、適切にChatGPTを活用し、ビジネスにおける作業工数や人件費の節約といったメリットにつなげましょう。