おすすめの適性検査サービス11選｜選び方・導入時の注意点も解説

適性検査とは、人材を採用する際に自社に合っているかどうかを見極めるための検査です。採用後のミスマッチを防ぐのに有効ですが、多数の種類があり選べないという方も多いかもしれません。この記事では、おすすめの適性検査サービスや選び方のポイントを解説します。

目次

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1. 適性検査を利用して自社が求める人材を採用しよう
2. 適性検査の種類
3. 適性検査サービスは測定内容・受検方法・費用で選ぶ
4. 適性検査サービスの選び方で重要な3つのポイント
5. 適性検査のその他の比較ポイント
6. おすすめの適性検査サービス11選
7. 適性検査の導入フローと注意点
8. まとめ

適性検査を利用して自社が求める人材を採用しよう

適性検査とは、人材を採用する際に、応募者が自社に適合しているか見極めるための検査です。適性検査を行うことで、面接の際に捉えきれなかった特性を把握できるため、採用後のミスマッチを防止できます。

適性検査は、筆記テストやWebテストにて行います。検査結果から、受検者の能力や性格を判定し、採用の判断材料にすることができます。企業によっては、求める人材像に応募者がマッチしているか確認したり、面接の材料にしたりして活用されています。

適性検査の種類

適性検査には、大きく分けて能力適性検査と性格適性検査の2種類があります。多くの適性検査サービスはどちらも提供していますが、どちらか片方だけを利用することも可能です。

ここでは、能力適性検査・性格適性検査それぞれの概要を解説します。

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能力適性検査

能力適性検査では、候補者の学力・知識・技術などをチェックできます。自社での業務を行うにあたって必要な能力・スキルがあるかを見極める検査です。具体的には、言語力・計算力・論理的思考力・一般常識のレベルなどを測定します。

履歴書に書かれた学歴や面接だけでは判断できない、候補者の潜在的な能力を知ることが可能です。応募者が多数いる場合、面接前にふるいにかける材料として使われることも多いです。

性格適性検査

性格適性検査は、候補者の性格・資質・特性などを把握するものです。自社の社風・価値観に合っているかどうかや、既存社員との相性などを確認することで、入社後のミスマッチや早期退職を防ぐことができます。

どれだけ優れた学力やスキルを有している場合でも、性格や資質が自社での実務に適さないこともあります。そのため、適性検査を実施するなら、能力適性検査と性格適性検査の両方を利用するのがおすすめです。

適性検査サービスは測定内容・受検方法・費用で選ぶ

適正検査を選ぶ際は、いくつかの注目すべきポイントがあります。なかでも、目的に合った測定内容であるかどうか、受検方法・費用に関しては重要なポイントです。次の章では、重要なポイント3つについて詳しく解説します。

【重要なポイント3つ】

1. 測定内容は目的に合っているか
2. どのような受検方法か
3. 費用は適正か

【その他の比較ポイント】

1. 面接のサポートはあるか
2. 信頼性・実績があるか
3. 使いやすいか

適性検査サービスの選び方で重要な3つのポイント

適性検査は、重要なポイント3つに注目して選ぶのがおすすめです。測定できる内容や科目が異なるため、目的と合っているかどうかを確認しなければなりません。他にも、受検方法や費用は適正なものであるかどうかも、重要な選定ポイントです。

ここでは、適性検査サービスを選ぶ際に押さえておきたい、重要な3つのポイントについて詳しく解説します。

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測定内容は目的に合っているか

適性検査の測定できる内容や科目などは、検査によって異なるため「何を測りたいのか」「どのような人材が欲しいのか」に合わせて選ぶ必要があります。計算能力を測るものや、パーソナリティを測る性格検査など、検査の種類は多岐にわたります。

適性検査の目的が「応募者の人材適正を見極める」ものであれば、自社の目的や条件に合った質問内容が、検査項目の中に用意されているか確認すると良いでしょう。

測定項目の種類

以下に、適正検査における主な測定項目と評価内容をまとめました。導入を検討する際は、自社の目的に合った測定項目はどれか、その項目が測定できる検査であるかを確認しましょう。

測定項目	評価内容
基礎能力	文章読解や演算などの問題を通じて、仕事をする上での基礎的な能力を評価する
性格特性	日頃の行動や考え方などに関する質問から、パーソナリティや行動特性を把握し、対人関係の傾向や仕事の価値観を評価する
ストレス耐性	仕事の状況やプレッシャーにどれだけ適応できるかを把握し、ストレスに対する耐性や適応力を評価する
職務・職種適正	職種特有の能力を測定し、適しているかを評価する
職場・社風適正	現社員と比較した際の特性などを把握し、社風や組織文化に適合するかどうかを評価する

回答方式の種類

検査の回答方式にも2つの種類があります。以下にそれぞれの回答方式におけるメリット・デメリットをまとめました。それぞれのメリット・デメリットをふまえて、適切な方式を選択しましょう。

回答方式	ノーマティブ方式	イプサティブ方式
概要	一つの質問に対して「はい」か「いいえ」で回答できるものなど、シンプルな選択肢が特徴	与えられた複数の回答のなかから、該当する・しない項目を選択する方式
メリット	受検者が回答しやすい	回答を操作しにくく、正確な人物像を把握できる
デメリット	回答を操作しやすい	回答に時間がかかり、受検者の負担が大きい

どのような受検方法か

適性検査には、以下のような受検方法があります。適性検査を選定する際は、目的やコストなどを加味して選ぶことが重要です。

以下の表では、適性検査の受検方法ごとのメリット・デメリット・どのような企業におすすめなのかをまとめています。

	メリット	デメリット	おすすめな企業
紙受検	・受検料が低価格 ・面接時に受検可能 ・解答はメールかFAXで送信 ・不正が少ない	・集計・採点に時間がかかる ・会場費がかかる	中小企業
Web受検	・Web面接にも有効 ・解答用紙・立会いが不要 ・結果のデータ化が容易	替え玉受検・カンニングリスクがある	中小企業・大企業
自社受検	・委託費用不要 ・受検と面接の同時進行が可能	・会場準備や監督が必要 ・会場費がかかる	中小企業・大企業
テストセンター受検	・不正が少ない ・採用担当者の負担がない	外注費・移動コストがかかる	中小企業・大企業

費用は適正か

適性検査の料金体系は、受検者の人数による従量課金制が多い傾向にあります。適性検査を選ぶ際は、規模や予算に見合っているか確認が必要です。適性検査の活用頻度と費用が見合わない場合、検査費用が無駄になる可能性があります。

適正検査の受検者1人あたりの単価は、数百円〜5,000円前後とサービスによって幅があります。費用だけで選定するのではなく、内容を見比べて費用対効果の高いものを選ぶのがおすすめです。

適性検査のその他の比較ポイント

適性検査を選ぶ際は、重要なポイントの他にも押さえておきたい比較ポイントがあります。適性検査だけでなく、面接のサポートの有無や信頼性・実績についても注目しましょう。また、誰にでも使いやすい操作性も重要な比較ポイントになります。

ここでは、適性検査について、その他の比較ポイントを詳しく解説します。

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面接のサポートはあるか

適性検査には、面接のサポートを提供しているサービスもあります。サービスによっては、面接で聞くべき質問を自動作成してくれるものもあります。これにより、ポイントを抑えた質問ができるため、面接精度の向上にも繋がります。

他にも、検査結果から受検者の特性に応じた面接へのアドバイスを提供したり、受検者に合った質問例を提案したりするサービスもあります。必要に応じて、どのような面接サポートがあるのか確認すると良いでしょう。

信頼性・実績があるか

適性検査は、実績と信頼性の高さに注目しましょう。総受検者数や年間利用企業数などは、信頼性を測る目安となります。適性検査の結果が信頼性の高いものでなければ、実施のメリットが得られないため、検査自体が無駄になる可能性も考えられます。

過去の実績の確認方法として、受検者数が多いほど実績があると判断でき、信頼性が高い傾向があります。また、どのような企業が利用しているか、その活用方法の事例を参考にするのも有効です。

使いやすいか

適性検査を選ぶ際は、使いやすさにも注目すべきです。採用担当者が使いやすい管理画面であるか、検査結果のレポートは読み解きやすいかなどを確認すると良いでしょう。

また、適性検査を実施する際に準備に手間がかかったり、検査方法が複雑だったりすると、検査自体が負担になる可能性があります。よって、使いやすい適性検査を選ぶなら、受検方法の選択肢の多さや、受検前後のサポート体制についても確認するのがおすすめです。

おすすめの適性検査サービス11選

適性検査の導入フローと注意点

適性検査を導入する際は、以下のような3つのステップで進めていくと良いでしょう。自社の目的に合った適性検査の選定には欠かせないステップです。ここでは、適性検査の導入フローと注意点について詳しく解説します。

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課題・目的を洗い出す

適性検査を導入する際は、自社における課題や目的の洗い出しから始めます。目的に合わせた適性検査でなければ、受検の効果が得られません。適性検査によって、どのような課題を改善したいのか、適性検査に何を求めるのかを確認することが重要です。

適性検査の目的が業務に対する判定なら「業務判定」に特化したもの、応募者の性格や自社への適応度を判定したいなら「性格判定」など、種類は多岐にわたります。目的に合った適性検査を選ぶために、自社の課題と目的を明確にしましょう。

候補者を集める・接触する目的もある

適性検査は、最近は自社に必要な人材を見極めるだけでなく、候補者を惹きつけたり、接触したりするといった目的でも活用されています。

例えば、「適性検査の結果をフィードバックする」といったアプローチを行うことで、自己探求をしたい就活生の欲求に働きかけ、より多くの候補者を集めることが可能です。

フィードバックを通じて候補者との接触の機会が生まれ、自社のビジョンを直接共有することもできます。そして、候補者の自社に対する理解が深まれば、採用後のミスマッチ防止に繋がります。

無料トライアルで比較してから導入する

次のステップでは、無料トライアルで実際にサービスを利用してみましょう。適性検査には多くの種類があるため、仕様を見ただけでは自社の目的に合っているか判断できません。無料トライアルのあるサービスも多いため、比較検討してから導入するのがおすすめです。

無料トライアルは、3名ほどを対象としてお試しできます。検査は、2年ほど経験のある既存社員を対象に実施すると良いでしょう。既存社員の適性検査の結果を確認することで、自社の目的に合っているサービスなのか判断しやすくなります。

適性検査以外の手法も組み合わせて判断する

採用の選考は、適性検査だけに頼りすぎずに面接や筆記試験など、他の手法と組み合わせて判断するのがおすすめです。検査結果を過信しすぎると、自社に必要な人材を逃してしまう可能性もあります。

適性検査の結果で合否を決めるのではなく、あくまでも指標として、採用の参考材料に留めておきましょう。最近では、グループワークやディスカッションなどを選考方法に取り入れている企業もあり、面接や適性検査では見えづらい協調性などを確認できます。

まとめ

適性検査とは、人材を採用する際に、自社に合っているかどうかを見極めるための検査です。これにより、採用後のミスマッチや離職率の低下に繋がるといった効果が得られるため、選考方法に取り入れている企業も増えています。

適性検査は、測定内容や受検方法がサービスによって異なり、その種類は多岐にわたります。ただし、適性検査の結果を過信してしまうと、自社に必要な人材を逃してしまう可能性もあるため、あくまでも指標として捉えると良いでしょう。

適性検査を導入する際は、自社の課題や目的を明確にし、まずは無料トライアルで比較検討するのがおすすめです。採用の選考活動を行う際は、適性検査だけでなく、他の手法と組み合わせて判断し、自社が求める人材を採用しましょう。