クラウド型健康管理システムのおすすめ4選｜メリットや選び方も解説

従業員の健康管理に役立つ健康管理システムには、導入形態としてクラウド型・オンプレミス型の2種類があります。クラウド型のシステムは初期費用が安く、システム管理の手間もかかりません。本記事では、おすすめのクラウド型健康管理システム、メリットなどについて解説します。

目次

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1. 費用を重視してシステム導入するなら標準搭載機能で選ぶのがおすすめ
2. 健康管理システムの導入形態は2種類
3. クラウド型健康管理システムのメリット
4. クラウド型健康管理システムを選ぶ際のポイント
5. おすすめのクラウド型健康管理システム4選
6. クラウド型健康管理システムを導入する際の注意点
7. その他の健康管理システムの選び方
8. ストレスチェック・エンゲージメントサーベイ搭載の健康管理システム
9. まとめ

費用を重視してシステム導入するなら標準搭載機能で選ぶのがおすすめ

クラウド型の健康管理システムは、低コストで導入できる一方で搭載機能が少ない場合が多いため、コストと機能のバランスの見極めからシステムの導入に悩む企業は多いと思います。

HealthCoreは、健康診断データや長時間労働管理に加え、ストレスチェックとエンゲージメントサーベイが標準搭載されたクラウド型の健康管理システムです。そのため、オプションやカスタマイズ費用をかけずに、フィジカル・メンタル・ソーシャルの3つの要素をカバーでき、多角的な視点で従業員の健康管理やフォローアップができます。

また、従業員には専用のマイページが提供され、健康診断結果の確認・二次検診結果の報告を簡略化し、法定業務の効率化や担当者の負担軽減に繋がります。セキュリティにおいても、医療情報を取り扱う事業者が遵守するべき内容をまとめた「3 省 2 ガイドライン」に準拠し、金融業界レベルのセキュリティを実現しています。

費用を重視して従業員の健康管理や業務の効率化を図るなら、HealthCoreの導入がおすすめです。

健康管理システムの導入形態は2種類

企業には労働安全衛生法第66条で、従業員に対して医師による健康診断を受けさせることが義務付けられています。そして、健康診断の未実施だけでなく、健康診断結果などの情報の漏えいが発覚した際には、罰金刑及び懲役刑が科される場合もあります。

健康診断の対象者は正社員をはじめ、一定の条件を満たしたパート・アルバイト・契約社員も対象者となります。また、法で定められた検査項目が多く、診断結果は5年間の保存・保管が必要です。

該当者が多い企業では、従業員の健康診断の管理・運用に多大な負担がかかります。そこで、課題解決のために活用するのが健康管理システムです。健康管理システムとは、社員の健康診断結果を電子データで管理・運用することで、業務の効率化を図るシステムです。

健康管理システムの導入形態には、クラウド型とオンプレミス型の2種類があります。どちらにもメリットとデメリットが存在するため、自社に合わせた導入がおすすめです。以下では、2つの導入形態について詳しく解説します。

参考：労働安全衛生法｜e-Gov法令検索

参考：（５）特定健診における検診結果の保存年限の考え方｜厚生労働省

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クラウド型

クラウド型の健康管理システムでは、利用者がオンライン上にあるベンダーのサーバーにインターネットからアクセスし、システムを利用します。自社にインターネット環境があれば、予算を抑えて簡単に導入できる導入形態ですが、主に月々の利用料が発生します。

オンプレミス型の導入では、導入決定から運用までに長期間必要ですが、クラウド型では契約が成立すれば、すぐにでも運用開始できるメリットがあります。しかし、システムのセキュリティ対策はベンダーが行い、自社で自由に行えない点はデメリットともいえます。

オンプレミス型

オンプレミス型は、ソフトウェア・システムを自社のサーバーにインストールして運用します。導入時にサーバーの設置やシステムの購入費用が必要であり、多額の予算を確保しなければなりません。

なお、セキュリティ対策はすべて自社内で行うため、自社のセキュリティポリシーに合わせた強固な対策が施せます。また、自社独自のシステムとなることから、オリジナルのカスタマイズをして使いやすいシステムの構築も可能です。

しかし、システムのメンテナンス・バージョンアップ、法改正など度重なる変更への対応に関しても、自社で行う必要があります。

クラウド型健康管理システムのメリット

クラウド型の健康管理システムは月々の利用料などが発生しますが、利便性を高めるメリットも持ち合わせています。ここでは、クラウド型健康管理システムのメリットについて解説します。

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導入にかかる手間やコストを削減できる

クラウド型の健康管理システムは、自社にパソコンとインターネット環境があれば、新規で購入する機材は不要であり、オンプレミス型に比べて初期費用を抑えられます。導入時に大きな予算の確保が難しい中小企業でも、比較的導入しやすい形態です。

また、自社サーバーの設置・インストールが必要ないため、手間をかけずに運用を開始できます。ベンダーとの契約が済めば、簡単な手続きを行うだけでベンダーのサーバーにアクセスできるようになり、短期間でシステムの運用が可能です。

ミスのないペーパーレス化が実現する

従来までの健康管理では、対象者ごとに紙面でのやり取りが必要とされ、通常業務とは別に紙ベースの管理を行わなければなりませんでした。しかし、クラウド型健康管理システムを活用することで、情報をすべてデータ化し、ペーパーレス化を実現できます。

また、年度ごとの健康診断だけでなく、1年間にストレスチェックを数回実施する際にも対応しやすくなります。さらに、個別の面談を行う場合には、個々のステータス管理なども一元管理できるため、ミス・漏れのない安全性を高めた管理が可能です。

自社でシステムの管理を行う必要がない

クラウド型の健康管理システムは、ベンダーのサーバーを介して運用を行うため、システムの管理はベンダーが行い、自社で行う必要はありません。よって、自社における作業負担の軽減や人件費など、コスト削減につなげられます。

オンプレミス型の健康管理システムでは、通常のメンテナンスを含め、バージョンアップや法改正による検査項目などの変更は、自社での対応が必要です。しかし、クラウド型ではそれらの業務もすべてベンダーが担います。

また、複数のプランを用意したベンダーを選べば、一時的にシステムの拡張・縮小を行いたい場合もプランの変更だけで済み、無駄な手間とコストをかけず速やかに移行できます。

適切な健康管理でパフォーマンスが向上

クラウド型の健康管理システムでは、従業員個々の健康状態を分類し、多角的に比較分析することができます。そして、外出先からでも状態を把握しやすいため、個人が健康への意識を高められるでしょう。

また、健康管理システムの中には、連携システムの活用により、仕事時以外にもプライベートで健康管理を継続できるものもあります。このように、クラウド型の特性を活かしたシステムの利用によって、全社的なパフォーマンス・生産性の向上にもつながります。

クラウド型健康管理システムを選ぶ際のポイント

クラウド型健康管理は、さまざまベンダーから多くの製品が提供されているため、慎重な選択が求められます。ここでは、クラウド型健康管理システムを選ぶ際の3つのポイントを解説します。

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料金プラン

クラウド型健康管理システムの導入にかかる費用には、初期費用と月額費用が挙げられます。初期費用の相場は6万円〜60万円程度で、月額費用は1人当たり200円〜500円程度です。一般的に多機能なものほど高額となるため、自社に必要な機能の洗い出しが重要です。

また、月額料金は、利用者数に関わらず料金が一定の月額固定料金制と、利用者数で料金が変わる従量課金制があり、従業員が少ない場合は従量課金制の方が月額料金を安く抑えられます。なお、利用者数・機能に応じて、複数のプランを用意していることも多いです。

機能を選ぶ際には、必要最低限の機能を搭載した低額プランを選択し、足りない機能をオプションで追加する方法もあります。選ばれやすいオプション機能としては、ワークフロー機能・ストレスチェック・ラインケア機能などが代表的です。

セキュリティ

クラウド型のセキュリティ対策は、サービスを提供するベンダーが行っているため、自社独自の自由な設定はできません。ただし、健康管理システムは従業員の個人情報を扱うため、セキュリティ対策が万全なベンダーの選択が重要です。

ベンダーが行うセキュリティ対策としては、特定の部署・担当者しか操作や閲覧ができないアクセス制限の有無を確認しましょう。そして、いつ・どこから・誰がアクセスし、どこが変更されたのかがわかるログ記録機能についても、比較検討するのがおすすめです。

導入実績

クラウド型健康管理システムを導入する際には、サービスを提供するベンダーの導入実績を確認することも大切です。多くの導入実績を持つベンダーは、今までの導入の中でさまざまな改良が加えられており、高品質なシステムに仕上がっている場合が多いです。

また、健康管理システム運用のノウハウを蓄積している場合も多く、導入や運用の際に適切なアドバイスが得られるでしょう。中には何百社もの導入実績を持つベンダーもあります。

おすすめのクラウド型健康管理システム4選

クラウド型健康管理システムを導入する際の注意点

現在では、クラウド型として複数の健康管理システムが提供されています。それらから自社に適したものを選ぶ際には、注意点にも意識することが大切です。主な注意点としては、以下のようなものが挙げられます。

必要以上に多機能だと持て余してしまう

クラウド型の健康管理システムはオンプレミス型と違い、プランごとに使える機能が設定されていたり、オプションで機能を追加したりするのが基本です。

そのため、プランなどによっては自社が必要とする以上に多機能であることが考えられ、使用しない部分は持て余してしまいます。さらに、多機能であるほど費用面でも高額なため、費用対効果が薄れてしまうでしょう。

また、不要な機能が多いシステムは操作性を悪くする点も考慮しなければならず、事前に解決したい課題と必要な機能を明確化しておくことが推奨されます。

システムの導入効果を数値化しにくい

労働安全衛生法第66条により、企業には健康診断に関する受診が義務付けられており、クラウド型健康管理システムで対応することが可能です。しかし、費用対効果という意味では数値化しづらく、社内の業務効率化を達成したかが図りにくい側面があります。

したがって、システムを導入する際には、費用対効果への意識よりも従業員の健康管理に重点を置くことで、将来的な事業継続・生産性向上につなげられるように、環境づくりを行うのが大切です。

なお、導入の検討時には、こういった背景も把握した上で、導入メリットとともに社内周知する必要があります。

その他の健康管理システムの選び方

クラウド型健康管理システムには多くのメリットがあり、複数の企業に導入されています。システム選定の際には、自社にとって一番費用対効果の高いものを選びましょう。特に、下記のポイントに注目することがおすすめです。

【重要なポイント3つ】

1. 自社に必要な機能が揃っているか
2. 法改正に迅速に対応できるか
3. 健康診断データの収集方法を確認

【その他の比較ポイント】

1. 従業員が使いやすい操作性か
2. サポート体制が充実しているか

ストレスチェック・エンゲージメントサーベイ搭載の健康管理システム

まとめ

従業員の健康管理に重要な役割を果たす健康管理システムには、導入形態としてクラウド型とオンプレミス型の2種類があります。初期費用が安く抑えられ、システム管理の手間がかからないクラウド型のシステムは、主流の導入形態となっています。

しかし、クラウド型健康管理システムのセキュリティ対策は、サービスを提供するベンダーに依存しているなど、選ぶ際に注意するべきポイントもあります。また、自社に合ったシステムを選択するためには、料金プランや導入実績などの確認も重要です。

自社にとって最も費用対効果の高いクラウド型健康管理システムを導入して、業務の効率化を図りながら大切な従業員の健康管理を行いましょう。