CMSの種類とそれぞれの特徴・メリット｜選ぶ際のポイントも解説

CMSとはWebサイト作成に使われるシステムのことで、オープンソース型・オンプレミス型・クラウド型といった種類があります。この記事では、CMSのそれぞれの種類の特徴やメリット・デメリット、また選ぶ際のポイントを解説します。

目次

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1. CMSの種類
2. CMSの種類｜比較一覧表
3. CMSの種類の選び方
4. まとめ

CMSの種類

CMSは「Contents Management System」の略であり、専門知識がなくても簡単にWebサイトのコンテンツを作成・更新・管理できるシステムです。各企業では、自社サイトでの情報発信やマーケティング、お客様サポートなどの運営に活用されています。

CMSの種類には、以下のような3種類があります。それぞれにメリットやデメリットがあり、自社にとって一番使いやすく費用対効果の高いCMSツールの導入が必要です。以下では、それぞれの特徴やメリット・デメリットについて解説します。

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オープンソース型

オープンソースとは、ソフトウェアの作成のために必要なソースコード（プログラム）が無料で公開されているもので、公開されたソフトウェアの改良や再配布が自由に行えます。オープンソースで公開されたCMSもあり、自社用に書き換えて利用することもできます。

オープンソース型のメリット・デメリット

オープンソース型は、無料で利用できるのが大きなメリットです。ただし、オープンソース型CMSは多くの場合、自社に合った仕様となっていないため、自社のニーズに合わせてソースコードの変更や機能の追加を行うのが一般的です。

自社に最適なカスタマイズにより、使いやすく改良できますが、ソースコードを扱うには高度なプログラミング知識や技術が必要です。企業内に専門知識を持つ人材がいれば問題ありませんが、いない場合は人材確保が必要になり、かえってコストがかかることも多いです。

また、作成したプログラムにはバグが付き物です。バグを修正し、何度も試用を繰り返してから本格運用となるため、導入までに長い期間を要します。それに加え、オープンソースは一般的にサポートが受けられず、すべて自社責任での運用となります。

オンプレミス型（パッケージ型）

オンプレミス型はパッケージ型とも呼ばれ、買い取ったCMSを自社サーバーにインストールして運用します。オープンソース型も自社サーバーを利用する点ではオンプレミス型と同様ですが、ここでは完成した製品として提供されるCMSについて解説します。

オンプレミス型のメリット・デメリット

オンプレミス型は、カスタマイズ性が高く、自社に合わせた構築がある程度できることや、自社のポリシーに合わせたセキュリティ対策が施せるのがメリットです。また、導入後の費用はメンテナンス費用だけで済むため、ランニングコストを抑えられます。

しかし、サーバーやインターネット環境は自社で整える必要があり、初期コストは高額になります。オンプレミス型は、サーバー管理・バージョンの更新・メンテナンスなどを自社で行う必要があるため、サーバー管理ができる専門知識を持つ人材が必要になります。

クラウド型

クラウド型は、ベンダーのサーバーにあるCMSに、インターネットを通してアクセスして利用します。自社でサーバーを用意する必要がないため、最近では主流となっている導入形態です。

クラウド型のメリット・デメリット

クラウド型は、月々の利用料が発生しランニングコストはかかりますが、初期費用を抑えて導入できます。また、CMSのアップデートやメンテナンスはベンダー側が行うため、サーバー管理を行う必要はありません。

しかし、自社が使いやすいように細かくカスタマイズすることはできず、セキュリティ対策もベンダーに依存しやすいです。ただし、ベンダーによっては、機能は自社に合った製品を選べたり、機能の追加ができるため、事前に確認しておくのがおすすめです。

CMSの種類｜比較一覧表

3つの大きな違いは自社サーバーの必要性です。オープンソース型やオンプレミス型は自社サーバーの構築が不可欠ですが、クラウド型は必要ありません。また、オープンソース型はプログラムできる人材が必要な一方で、ほかは既に完成されたものを利用します。

3種類の導入形態のメリットとデメリット、そしておすすめの企業を下にまとめておきますので参考にしてください。

	オープンソース型	オンプレミス型	クラウド型
メリット	・費用がかからない ・カスタマイズが自由自在 ・自社に合わせたセキュリティ対策が可能	・ある程度のカスタマイズが可能 ・ランニングコストが抑えられる ・自社に合わせたセキュリティ対策が可能	・初期費用が抑えられる ・サーバー管理やメンテナンスの必要がない ・短期間での導入が可能
デメリット	・プログラミングできる人材が必要 ・サポートが受けられない ・導入までに長い期間がかかる	・初期費用が高額 ・自社でメンテナンスが必要 ・サ－バー管理ができる人材が必要 ・導入までに期間がかかる	・カスタマイズ範囲が狭い ・月々の利用料が必要 ・セキュリティ対策が自由にできない
おすすめな企業	プログラミングができる人材がいる企業	サーバー管理ができる人材がいて、一度に高額な予算化ができる企業	サーバー管理ができる人材がいなく、一度に高額な予算化ができない企業

CMSの種類の選び方

3種類のCMSの中から、どの形で導入するのかを具体的に決めようとすると迷うこともあるでしょう。そのような場合は、以下の4つのポイントに注目すると選びやすくなります。

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目的に合った機能が備わっているか

CMSを選ぶ際は、導入目的を明確にしておくことがおすすめです。CMSによって備わっている機能は異なるため、導入目的を達成できる機能が揃ったCMSを選ぶことで、費用対効果の高い導入に繋がります。

例えば、マーケティング部門で導入し、マーケティング戦略に活用したい場合は、コンバージョンやアクセス解析などデータ分析できる機能がおすすめです。また、広報に利用したい場合は、写真だけでなく動画にも対応できると、効果的にアピールできるでしょう。

運用できる人材がいるか

まず、オープンソース型ではソースコードの変更ができるプログラミング技術を持った人材が必要です。オープンソースで提供されたCMSをそのまま利用する場合も、バグの修正や変更を加えるためには、ソースコードを操作する必要があります。

オンプレミス型の場合も、ある程度ITに詳しい人材が必要です。ただし、自社サーバーのメンテナンスやトラブル発生時の対応のために必要であり、プログラミングの知識は基本的に不要です。

もし、社内にITに詳しい人材がいない場合はクラウド型がおすすめです。サーバーの管理はすべてベンダーが行ってくれ、運用上トラブルが発生した場合でもベンダーが対応してくれます。自社のミスで問題が発生した場合も、ベンダーのサポートにより解決できます。

カスタマイズの自由度はどのくらいか

自社にとって使いやすい画面デザイン（UI）や、自社に特化した機能をCMSに求める場合は、オープンソース型を利用して開発を行うのがおすすめです。しかし、高いプログラミング技術を持った人材が必要です。

人材の確保ができなければ、外注業者にオープンソースで作成してもらう方法や、ベンダーに自社に合わせたCMSを開発してもらう方法もあります。しかし、どちらにしても高額の費用がかかるため、トータルコストの確認をしておくのがおすすめです。

費用を抑えたい場合は、オンプレミス型の製品の中から、カスタマイズの自由度が高い製品を選ぶのがおすすめです。また、クラウド型はカスタマイズ性が低いと言われていますが、最近ではある程度カスタマイズできる製品も提供されています。

セキュリティの強度はどの程度か

自社サーバーにインストールするオープンソース型やオンプレミス型は、自社のセキュリティポリシーに合わせた強固なセキュリティ対策を自社で施せます。しかし、クラウド型のセキュリティ対策は、ベンダーに依存しやすいです。

そのため、ベンダーがどのようなセキュリティ対策を施しているかは、クラウド型CMSを選ぶ上で重要なポイントになります。できる限り強固なセキュリティを施しているベンダーを選びましょう。

費用は予算に見合っているか

最も費用をかけずに導入できるのは、オープンソース型です。しかし、人材を確保したり、外注でつくってもらったりすると、高額な費用がかかる場合もあるため、しっかりと調査してからの導入がおすすめです。

また、コスト面ではオンプレミス型は初期費用が高額になり、クラウド型は毎月の利用料がかかるという違いがあります。そのため、一度に高額な予算化が難しい企業にはクラウド型がおすすめです。

オンプレミス型もクラウド型も多機能なシステムほど、高額になる傾向があるため、自社に不必要な機能を省くことが、予算を抑えて費用対効果の高い導入につながります。

まとめ

CMSとは、自社Webサイトの作成・更新・管理を効率的に行えるシステムのことです。CMSは、オープンソース型・オンプレミス型・クラウド型といった種類があります。この3つには、それぞれの特徴があり、その特徴を活かした導入の仕方をする必要があります。

まず、コストを重視するなら無料で利用できるオープンソース型がおすすめです。しかし、オープンソース型は高度な技術を持った人材が必要です。また、セキュリティを重視する場合はオンプレミス型、初期費用を抑えたい企業にはクラウド型が適しています。

このようにCMSを選ぶ際には、運用の難易度・費用・カスタマイズ性などを比較して、自社の実態に合った費用対効果の高い種類を選びましょう。