360度評価・多面評価システムの費用相場｜導入時のポイントも解説

360度評価・多面評価システムとは、上司だけでなく、同僚や部下といった複数の社員が1人の社員を客観的に評価するためのツールです。本記事では、360度評価・多面評価システムの利用を検討している企業向けに、導入費用・料金相場について解説します。

目次

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1. 360度評価・多面評価システムとは
2. 360度評価・多面評価システムの費用相場
3. 360度評価・多面評価システムの費用を決める主な要因
4. 360度評価・多面評価システムの費用に関するポイント
5. まとめ

360度評価・多面評価システムとは

360度評価・多面評価システムとは、上司、同僚、部下など、異なる立場の複数の社員が1人の社員を客観的に評価するためのツールです。従来の上司だけで行われる評価に対して、文字通り360度・多方面から総合的に評価を行えます。

複数の視点からの評価により、社員の全体的なパフォーマンスを正確に把握できるのがメリットです。また、異なる視点からの評価により、社員は自身の強みや改善点を明確に認識しやすくなります。

本記事では、360度評価・多面評価システムの利用を検討している企業向けに、システムの導入費用・料金相場や費用に関するポイントなどについて、わかりやすく解説します。

360度評価・多面評価システムの費用相場

360度評価・多面評価システムの費用は、主に初期費用と実施費用で構成されています。ここでは、初期費用と実施費用の概要や費用相場を解説します。

初期費用		無料〜50万円 ※ベンダーにより異なる
実施費用	固定料金制	月額の場合：5万円～ 年額の場合：20万円～
	従量課金制	1回実施あたり5～20万円 ※ユーザー数により異なる

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初期費用

初期費用は、システム導入やカスタマイズに関連する初期段階に発生する費用です。これには、システムの導入に伴うライセンス料やカスタマイズ・トレーニングにかかる費用などが含まれます。

一般的には、10〜50万円程度が相場ですが、中には無料のツールもあります。初期費用は、ツールを提供するベンダーによって大きく異なるため、事前に確認しておきましょう。

実施費用

実施費用は、システムの利用に対する定期的な料金です。これには、ホスティング・保守・サポートなどの料金が含まれ、固定料金制と従量課金制があります。

固定料金制は、月額と年額の2つのパターンがあり、決まった額を支払う形式です。月額の場合は5万円〜、年額の場合は20万円〜が大まかな相場となります。

一方、従量課金制は1回の実施ごとに費用が発生する形式です。利用ユーザー数に応じて変動しますが、1回実施あたり5〜20万円程度が相場です。また、利用するユーザー数が多くなるにつれて、プラン料金が割安に設定されているケースが多いです。

ユーザー1人あたりの金額や最低利用人数の有無などはベンダーにより異なるため、事前によく確認しておきましょう。

360度評価・多面評価システムの費用を決める主な要因

360度評価・多面評価システムの費用は、導入する企業の規模や運用方針、求める機能、サポート内容によって大きく異なります。ここでは、価格に影響を与える代表的な要因について解説します。

クラウド型かオンプレミス型か

360度評価・多面評価システムには、クラウド型とオンプレミス型の2つの提供形態があります。どちらを選ぶかによって初期費用やランニングコストが大きく異なるため、自社の規模と運用方針に合わせた導入の検討が求められます。

クラウド型は初期費用が低く、月額または年額で利用可能であり、スピーディーな導入と保守管理が簡単な点がメリットです。対して、オンプレミス型は自社環境にシステムを構築することから、初期費用が高額になりますが、高度なセキュリティ対策を施せます。

サポート・コンサルティングの有無

単にシステムを導入するのではなく、人事制度全体と連携させた評価設計や運用支援を求める場合、別途コンサルティング費用が発生します。例えば、評価制度設計のアドバイス、評価シート作成支援、フィードバック面談などのサポートが追加費用の対象です。

また、導入前の支援に加え、導入後も専門担当者によるサポートが付くプランでは、月額料金が高めに設定されていることがあります。サービスごとにサポート内容は異なるものの、自社が必要とするサポート・コンサルティングによって費用が大きく変動します。

360度評価・多面評価システムの費用に関するポイント

360度評価・多面評価システムを選定する場合には、いくつかの検討すべきポイントがあります。特に、費用に関してはベンダーによって設定の方法が多岐にわたるため、複数の観点からの検討が必要です。ここでは、費用に関するポイントを解説します。

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ユーザー数に応じた割引がある

360度評価・多面評価システムの実施費用には、固定料金として設定されているケースとユーザー数による従量課金があります。従量課金の場合は、ユーザー数が多くなるほど割安になるように設定しているベンダーも多いです。

そのため、360度評価・多面評価システムの導入を検討する際には、ベンダーが設定するユーザー数に関する価格ポリシーを確認しましょう。将来の社員数の増加などを考慮した上で、コストと効果のバランスを検討することが重要です。

追加料金も確認しておく

360度評価・多面評価システムの費用は、初期費用が設定されていなくても、ベンダーによっては2年目以降から更新料金が発生することがあります。この費用は、システムのメンテナンスや新機能の追加に対するサポートなどに充当されます。

また、ユーザー数が多い場合、追加のサーバー料金が発生することがあります。近い将来に社員数が増加する可能性がある場合、導入前に確認しておくことが大切です。

システムを導入する際は、更新料金やサーバー料金などの追加費用に関するベンダーとの契約内容を確かめ、将来的な費用の見積もりを含めた全体のコスト評価を行いましょう。

機能面とのバランスも確認しておく

360度評価・多面評価システムは、機能が増えるほど料金も上がっていく傾向にあります。そのため、システムを選ぶ前に、どのような機能が必要かを明確にしておくことが重要です。

現在の人事評価や教育体制における課題を具体的に洗い出し、課題解決につながる機能はもちろん、不要な機能についても把握しておきましょう。機能の過不足を防ぐことで、余計なコストの発生を抑えて費用対効果を高められます。

主な機能一覧

360度評価・多面評価システムは、ツールによってさまざまな機能が搭載されています。多くのシステムでは、以下のような基本機能を備えています。

1. 質問項目のカスタマイズ
2. 評価結果の自動集計・レポート
3. 匿名での回答
4. 回答状況の確認
5. フィードバック機能

その他、人材の情報をデータベースとして蓄積できるものや、1on1ミーティングの内容を記録できるものなどもあります。

長期的な運用を見込んでおく

360度評価・多面評価システムを導入し、効果が発揮されて費用対効果が大きくなるまでには、一定の運用期間が必要となります。そのため、導入を単なる一時的な取り組みとしてではなく、年単位の長期的な視点で捉えることが大事です。

評価システムの導入に関しては、導入初期の費用だけでなく、長期的な運用に伴う継続的な予算見積もりや策定を行いましょう。年単位の期間にわたってシステムを運用することにより、費用対効果の最大化が期待できます。

無料トライアルで費用感をチェック

多くのベンダーは、360度評価・多面評価システムの無料トライアルを提供しています。無料トライアルは、導入前にシステムの費用感や使い勝手、適用性などを評価する際に有効です。

また、異なるベンダーのシステムを複数試すことにより、各システムの特徴や操作性、機能の違いを比較しやすくなります。複数のシステムを比較し、どのシステムが自社の要件にマッチしているかを検討しましょう。

料金プランを公表していないサービスも多い

評価制度の仕組みは企業によってバラバラであり、企業ごとの要件に応じて機能やプランを組み合わせる必要があるため、公式HPなどに明確な料金プランを公表していないサービスも多いです。

そのため、詳細な費用感を確認したい場合は、直接提供元に問い合わせる必要があります。ベンダーによって費用感は異なることから、複数のサービスの見積もりを取得して比較検討するのがおすすめです。

まとめ

360度評価・多面評価システムの導入における費用は、主に初期費用と実施費用から構成されます。特に、社員数の多い組織の場合、ユーザー数が多いほど割安になるベンダーを選択することで、費用対効果を高められるでしょう。

また、無料トライアルを活用して複数のベンダーのシステムを比較し、実際の運用感や使い勝手を評価することが重要です。そして、長期的な視点での運用を考慮し、組織の成長に合わせた費用計画を立てる必要があります。

各社に見積もりを依頼して継続的に利用できるかを検討し、効果的に360度評価・多面評価システムを導入しましょう。