法人デビットカードおすすめ4選！メリットデメリットや複数発行も解説

会社を経営していると、一度は導入を考える法人デビットカード。リアルタイムで銀行から直接引き落とされる仕組みはご存じの方が多いはず。それ以上の基礎知識やメリットデメリットはご存じですか。本記事では法人デビットカードの徹底解説と、おすすめのカード4選を紹介します。

目次

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1. これならハズレなし！法人デビットカードに迷ったらこれ！
2. 法人デビットカードは国際ブランド付きが便利｜法人カードどう違う？
3. 【パッと選びたい】法人デビットカード選びの決め手は維持費
4. 【じっくり選びたい！】自社に合った法人デビットカードの選び方
5. 法人デビットカードおすすめ4選
6. 【番外編】その他のおすすめ法人カードもチェック
7. 法人デビットカードの基礎知識
8. 法人デビットカードのメリット・デメリット
9. 経費管理に困っていたら法人デビットカードの導入へ

これならハズレなし！法人デビットカードに迷ったらこれ！

振り込み手数料が安価なGMOあおぞらネット銀行で法人口座を開設すると、口座開設にあわせてデビッド付きキャッシュカードを発行できます。書類の郵送や印鑑の押印なく、オンライン上で法人口座の開設〜デビットカードの発行までが完了します。

GMOあおぞらネット銀行のビジネスデビットカードは、従業員数や役職にあわせて、カードを用意したい方におすすめです。1枚あたり広範囲で限度額設定ができ、デビット付きキャッシュカードは20枚・出金機能がないデビット支払いのみのサブカードは9,998枚まで発行できます。

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法人デビットカードは国際ブランド付きが便利｜法人カードどう違う？

法人デビットカードで経費の仕訳が楽になるなら、導入を検討する会社も多いはず。同様の役割を果たせるものに、法人カードという手段もあります。実際に使うならどちらがいいか迷ってしまいますよね。

デビットカードは利用した時点で口座から直接引き落とされるため、後払いになるクレジットカードよりデビットカードを好む人もいます。リアルタイムで経理の管理ができ、使いすぎを防げるのがデビットカードです。

デビットカードには「J-Debit」と「国際ブランド付き」の2種類があります。今回は「国際ブランド付きデビットカード」の解説をしていきますが、まずはそれぞれの特徴を抑えておきましょう。

全国のJ-Debit加盟店で使用できる「J-Debit」

J-Debitはキャッシュカードにデビットカード機能が付いており、デビットカードとして利用できるものです。銀行から発行され、「J-Debit」の利用可能表示がある加盟店のみで使用できます。J-Debitは国内で提供しているサービスのため、海外では使用できません。

世界中の該当する国政ブランド加盟店で使用できる「国際ブランド付き」

国際ブランド付きは、クレジットカードの国際ブランドが付いたデビットカードです。利用する国際ブランドに加盟している店舗であれば使用できるので、海外でも利用できます。

国際ブランド付きであれば、「クレジットカードとの違いは引き落とされるタイミングだけ？」と疑問が出てきますよね。実は意外と知られていない違いがいくつかあります。

法人デビットカードと法人カードの比較表

法人デビットカードにするか、法人カードにするかは、会社が求めるものによって決まります。どちらを作るにせよ、知識として2つの違いは把握しておきましょう。法人デビットカードを作るメリットは、記事後半部分で解説します。

	法人デビットカード	法人カード
引き落としされるタイミング	利用後オンタイム	1～2ヶ月後
支払い方法	一括のみ	・一括・分割 ・リボ払い
利用限度額	法人口座の残高	カード会社が定めた金額
カード審査	なし（発行元によって審査あり）	あり
付帯サービス	サービスがないカードが多い	サービスが充実している
ポイント還元	・J-Debitは還元なし ・国際ブランド付きはほとんどのカードで還元あり	・ほとんどのカードで還元あり ・還元率の高いカードがある

【パッと選びたい】法人デビットカード選びの決め手は維持費

法人デビットカードの維持費は、経費に直接影響します。ポイント還元率やサービス内容が充実しているカードを選んでも、年会費が高く予算オーバーしていては本末転倒です。

年会費が高いほど、法人デビットカードのポイント還元率や付帯サービスの充実度も高くなる傾向があります。年会費が有料の場合は、年間おおよそ取得できるポイントで年会費の金額以上還元が受けられるのか計算してください。さらに、高い年会費を支払って付帯サービスを受ける利点はあるのかもよく検討が必要です。

年会費が有料の法人デビットカードは、「初年度年会費無料」といったキャンペーンをやっている可能性があります。こういったキャンペーンで入会した場合、2年目以降は年会費が有料になります。年会費をチェックするときには、永年無料かキャンペーン料金期間はいつまでか必ず確認してください。

維持費の内訳は年会費だけではありません。契約したカードが会社から法人デビットカードを発行するときに発生する料金・発行手数料にも注意が必要です。

発行するカードが1枚であれば、発行手数料は1回のみで済みます。しかし従業員が法人デビットカードを使う場合、1枚のカードだけでやりくりするのは効率が悪いケースがありますよね。1口座につき追加カードが複数枚発行できるものがあるので、発行手数料が有料の場合、発行枚数分だけ手数料がかさみます。

追加カードを利用する場合は、発行手数料もチェックしてください。親カードのみでなく、所有するカードすべてにかかる費用の合計が維持費です。

法人デビットカードおすすめ4選はこちら

【じっくり選びたい！】自社に合った法人デビットカードの選び方

法人デビットカードを作ると、維持費が安いか高いか・ポイントが還元されるかされないかなど、少なからず会社の経費へ影響があります。会社の経費に影響するからこそ、自社に合った法人デビットカードをじっくりと選びたい会社もありますよね。

法人デビットカードの決め手は「維持費」と解説しましたが、自社に合うカードを選びぬくためのチェックポイントを深堀していきます。

ポイント還元率

国際ブランド付きの法人デビットカードを作れば、利用金額に応じてポイントが還元されるカードが多いです。法人デビットカードのポイント還元率は0.5％。1.0％あると高い方です。

毎月の利用金額が少額であれば還元される額は微々たるものですが、法人で使うと利用金額が大きくなることが予想できるので、ポイント還元率は注目すべき点です。

法人デビットカードで還元されたポイントは、キャッシュバックされるものが多いです。キャッシュバックであれば、翌月以降の利用金額から割引されるので会社の経費削減に繋がります。

発行可能枚数

維持費の項目でも触れましたが、法人デビットカードは発行元の銀行によって複数枚発行可能です。従業員が多くなればなるほど、1枚のカードでは不便な場面が出てくるでしょう。

カードがないときは現金を用意したり従業員が立て替えをしたりして、経費の窓口がまとまらず立替の申請や精算で余分な事務作業を増やしてしまいます。それでは法人デビットカードを作った意味がありません。

あらかじめ必要枚数を確認し、複数枚必要であれば発行可能枚数をチェックしてください。追加カードの発行ができない銀行から、最大9,999枚発行可能な銀行までさまざまです。

これからの事業体制が固まっておらず必要枚数が読めない場合は、複数枚発行できないカードは避けましょう。ある程度複数枚発行可能な法人デビットカードを選んでおくことをおすすめします。

法人口座を作る銀行のスペック

法人デビットカードは、カードの発行元である銀行の法人口座を開設する必要があります。作った法人デビットカードがその銀行口座に直接紐づけされるからです。紐づけている法人口座を利用する目的が、法人デビットカードの引き落としだけであれば銀行のスペックはそこまで重要ではありません。

しかし法人口座なので、その口座から振込をする場面も出てくるはず。そこで振込手数料やサービスなど「銀行のスペック」を確認する必要が出てきます。

特に重要視すべきは各種手数料です。利用状況に応じて振込手数料が何回か無料になるサービスもあります。自社に合ったスペックの銀行で口座開設・法人デビットカードの発行をしましょう。

法人デビットカードおすすめ4選

ビジコンおすすめNo.1！GMOあおぞらネット銀行「ビジネスデビット」

従業員数分のカードを複数発行したい方に：楽天銀行ビジネスデビットカード

支払いのみに使えるデビットカードが最大9,999枚発行できます。また、ご利用金額の1%が現金でキャッシュされるため、使用人数が多く還元率の高いカードをお探しの方におすすめです。

大きな金額を即時支払いしたい方に：住信SBIネット銀行Visaデビット付キャッシュカード

1日あたり1,000万円・1ヶ月あたり3億円の範囲内で設定でき、上限金額の大きさで選びたい方におすすめです。法人口座の開設時にデビット付きキャッシュカードが発行されるため、追加の手続きも不要です。

管理するカードの枚数を抑えたい方に：PayPay銀行Visaデビットカード

キャッシュカード機能とセットで、1法人口座1枚まで発行のため、従業員の不正利用を防ぎたい方や、管理するリアルカードの数を抑えたい方におすすめです。

【番外編】その他のおすすめ法人カードもチェック

J-Debitのデビットカードを含めれば選択肢は広がりますが、国際ブランド付きの法人デビットカードは選択肢が限られてしまいます。

今回ご紹介した法人デビットカードの中に、ぴったりなカードが見つからなかった方は、以下の記事を参考にしてください。国際ブランド付き法人デビットカードではないものの、さまざまな高待遇を受けられる法人カードが満載です。

法人デビットカードの基礎知識

銀行口座から利用後即時引き落としされる法人デビットカード。利用するにあたって、仕組みや利用方法などの基礎知識を把握しておきましょう。

【復習】法人デビットカードの種類

冒頭で大前提の知識として解説した、法人デビットカードの種類を復習します。

J-Debit｜国内のみで利用可能

1. キャッシュカードにデビットカード機能がついている
2. 「J-Debit」の加盟店のみで利用できる
3. 「J-Debit」は日本のサービスのため利用できるのは国内のみ

国際ブランド付き｜世界中で利用可能

1. クレジットカードの国際ブランドが付いている
2. 法人カードのように全世界で利用できる

【復習】法人デビットカードと法人カードの違い

	法人デビットカード	法人カード
引き落としされるタイミング	利用後オンタイム	1～2ヶ月後
支払い方法	一括のみ	・一括・分割 ・リボ払い
利用限度額	法人口座の残高	カード会社が定めた金額
カード審査	なし（発行元によって審査あり）	あり
付帯サービス	サービスがないカードが多い	サービスが充実している
ポイント還元	・J-Debitは還元なし ・国際ブランド付きはほとんどのカードで還元あり	・ほとんどのカードで還元あり ・還元率の高いカードがある

【ここまでのまとめ】法人デビットカードの仕組み

ここまでの解説で、法人デビットカードの仕組みはところどころ触れてきましたが、基礎知識としてもう一度以下でまとめました。

法人口座と同じ銀行でしか法人デビットカードは発行できない

法人デビットカードは、法人口座に紐づいています。そのため法人口座があることが前提で、その銀行から発行されるのが「法人デビットカード」です。

利用限度額は法人口座の残高

法人デビットカードは、利用するとオンタイムで即座に法人口座から引き落とされます。そのため、法人カードのようにあらかじめ利用限度額は設定されていません。法人口座に利用した金額の残高が入っていないとエラーとなり利用できません。

使いすぎを防げる利点ではありますが、管理を怠っていると残高不足で利用できないケースが発生します。「利用限度額＝口座の残高」であることを頭に入れ、資金管理を徹底するようにしましょう。

引き落とし手数料は24時間365日無料

法人デビットカードは即時引き落としですが、利用した時間に関係なく引き落とし手数料はかかりません。キャッシュカードを使ってATMでお金を引き出す場合、時間や曜日によって手数料が上乗せされたり、ATMが使えない時間帯もありますよね。

法人デビットカードであれば、利用時間にとらわれず早朝や深夜に利用しても手数料の上乗せがないので手間なく使えます。

法人デビットカードの申し込み方法

作りたい法人デビットカードが決まったら、次は申し込みです。一般的な申し込み方法の流れを紹介します。

利用したい法人デビットカードの口座を持っている場合

法人デビットカードは、法人口座と紐づいていなければ使えません。まずは、希望する法人デビットカードを発行している銀行の口座開設が必要です。銀行の公式HPより、法人口座の開設手続きを行ってください。

1. 法人口座開設の申し込みフォームへ進む
2. 必要事項を入力する
3. 本人確認書類をアップロードする
4. 口座が開設できたらマイページより法人デビットカードの申し込みに進む

銀行によっては、口座開設と同時に法人デビットカードを希望するかチェックする項目があります。同時に申し込めれば、口座開設後に別途法人デビットカードを申し込む手間が省けます。チェック欄を見落とさないよう、注意しながら口座開設の申し込みをしてください。

利用したい法人デビットカードの口座を持っていない場合

すでに法人口座を持っている銀行から法人デビットカードを作りたい場合は、マイページへログインすると法人デビットカードが申し込めます。必要事項を入力し、申請を行ってください。

申し込み方法が分からない場合は、公式HPの「ヘルプ」や「よくある質問」を検索すると手順がヒットする可能性があります。それでも分からなければ、直接電話で問い合わせてください。

法人デビットカードを利用する流れ

法人デビットカードの申し込みから利用開始するまでの流れは以下になります。

1. 法人口座開設後、法人デビットカードを申し込む
2. 後日法人デビットカードが郵送される
3. 紐づいている法人口座へ資金を入金する
4. 入金方法1：他行から該当口座へ振込をする（手数料がかかる可能性あり）
5. 入金方法2：提携しているATMから入金する（手数料がかかる可能性あり）
6. 利用可能店舗で法人デビットカードを提示して支払う

カード利用時に口座へ入金できておらず残高が足りないと、支払いにエラーが出て利用できません。口座の残高管理には注意が必要です。

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法人デビットカードのメリット・デメリット

法人デビットカードにはメリットもあればデメリットもあります。いい点ばかりでなく悪い点も把握しておくことで、それを補えるようになります。メリット・デメリット、どちらもチェックしておきましょう。

メリット

法人デビッドカードのメリットを解説します。

即時引き落としのため経費管理が楽になる

法人デビットカードの一番の特徴とも言える「即時引き落とし」。これは法人デビットカードを使うメリットでもあります。クレジットカードである法人カードは、引き落としまでに1～2ヶ月の期間が空きます。その間経費は「未払い金」として計上しなくてはいけないため、事務作業の手間がかかります。

しかし即時引き落としされる法人デビットカードであれば、未払いの処理は不要です。支払い済みと未払いの仕訳がなくなり、経費管理が楽になります。

経費の支払い窓口を一つにまとめられる

経費の支払いに法人デビットカードを使うことで、経費を支払う窓口が一つになります。経費を従業員が立て替えていると、後からその領収書を提出し経費担当者がチェック→精算→管理する業務が必要です。毎回この過程で精算していると、効率が悪くミスが発生するリスクも高くなります。

現金で支払うという方法もありますが、現金で支払うためには会社で多額の現金を管理したり、個人が会社の現金を持ち歩く必要があります。1円単位の資金管理は大変ですし、紛失や盗難に遭う危険も出てきます。

法人デビットカードを使えば、明細がそのまま経費を使った履歴になります。支払い窓口を一つにまとめることで、何にいくら支払ったかの確認も簡単です。立替分の精算が必要なくなり、面倒な現金の管理も不要。計上漏れのリスクも軽減できます。

審査がなくどの会社もカードを作れる

ほとんどの法人デビットカードに与信審査はありません。法人カードにはクレジット機能があるため、与信審査が必要です。起業したての会社や企業成績に不安のある会社は、審査が通りにくく審査に落ちてしまったら法人カードが作れません。

限度額が法人口座の残高内になる法人デビットカードであれば、どの会社もカードが作れます。法人カードの与信審査が通るか不安のある会社は、法人デビットカードも検討してみてください。

発行までのスピードが早い

与信審査がないことで、申し込みから発行までのスピードが早いというメリットも生まれます。法人カードは与信審査の分、発行まで期間が必要になります。平均3週間から、長いと1ヶ月ほど待つ場合があります。

法人デビットカードは2週間ほどで発行されるカードがあり、すぐにカードを用意したい状況に最適です。

銀行でのサービス対象になる

選び方の項目で解説しましたが、法人デビットカードの利用状況によって、紐づけられている法人口座のサービスが受けられるケースがあります。まだ法人口座を作る前の場合は、法人デビットカードを作ったときに受けられる特典・優遇をチェックしましょう。

デメリット

法人デビッドカードのデメリットを解説します。

支払いが多いと資金繰りが大変になる

支払いまで1～2ヶ月の猶予がある法人カードに対して、法人デビットカードは利用後オンタイムで引き落としされるため常に資金を用意しておく必要があります。資金を用意する猶予がないため、支払いが重なるときは資金繰りが厳しくなる場合があります。

簡単に引き落とし口座の変更ができない

法人デビットカードは、発行されている銀行に直接紐づいているため簡単に口座変更はできません。違う銀行で法人口座を開設したいとなれば、法人デビットカードも変更先の銀行で作り直す必要があります。

発行可能枚数に制限があるカードが多い

法人カードは追加カードの枚数制限がないカードがありますが、法人デビットカードは枚数制限のあるカードが多いです。おすすめNo.1で紹介した「GMOあおぞらネット銀行・ビジネスデビット」も、最大20枚の枚数制限があります。

従業員の人数によっては、追加カードが希望枚数分用意できない可能性が出てきます。追加カードが多数必要な会社は、法人カードの導入を検討してください。

選べる国際ブランドが限られている

Visa・Mastercard・JCB・AMEXなど種類が多い国際ブランド。法人デビットカードは、国際ブランドに選択肢がなく、すでに決まっているカードがほとんどです。法人カードのように、カード会社からいくつものブランドが出ているわけではありません。目的やステータスで国際ブランドを選びたい場合は法人カードの方がおすすめです。

付帯サービスはあまり期待できない

特典や優待が充実している法人カードと比べると、法人デビットカードの付帯サービスはあまり期待できません。しかし銀行での優遇が受けられる場合があるので、他行への振込が多いなど事業内容によってはデメリットに感じる必要はありません。

経費管理に困っていたら法人デビットカードの導入へ

法人デビットカードのデメリットをあげると、法人カードより劣っているように見えてしまいますが、どちらがいいかではなく「自社にどちらが合っているか」が重要です。会社によってはいろいろな国際ブランドから選べる法人カードがいい場合もありますし、リアルタイムで資金管理ができ銀行からの優遇も受けられる法人デビットカードが合っている場合もあります。

会社が求める条件と、それぞれの法人デビットカードを照らし合わせて、会社に合ったカードを導入しましょう。