メール配信システムの料金・費用相場とは？導入時の注意点も解説

メルマガやお知らせを多数のユーザーに一斉送信できるメール配信システムですが、導入する際はどのくらいの費用がかかるのでしょうか。この記事では、メール配信システムにかかる料金・費用相場をオンプレミス型・クラウド型のタイプ別に解説します。

目次

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1. メール配信システムにかかる料金・費用とは
2. メール配信システムの料金・費用相場
3. メール配信システムの料金に関する注意点
4. まとめ

メール配信システムにかかる料金・費用とは

メール配信システム（メール配信サービス）とは、メールマガジンをはじめとするメールの自動配信や一斉配信を行うシステムのことです。メール配信システムによって、多くのユーザーに対するメール送信を効率的に行えます。

メール配信システムは、メールの自動配信に加えて、受信者の情報や開封率などのデータ分析を行う機能を備えています。これにより、受信者の興味に合った内容を送信するための戦略を策定しやすくなり、コンバージョン率の向上が期待できます。

メール配信システムの費用は、システムの提供形態によって大きく異なります。メール配信システムの提供形態にはオンプレミス型とクラウド型の2種類が存在するため、内容や費用の内訳などを把握しておきましょう。

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オンプレミス型とは

オンプレミス型メール配信システムとは、自社のサーバー上にメール配信システムを構築し、運用を行うタイプのシステムです。

一から新たなシステムを構築するため、自社が求める機能を柔軟に設定できるというメリットがあります。また、オンプレミス型のシステムは、自社のローカルネットワーク内で使用します。そのため、外部からの攻撃や不正アクセスのリスクを抑えられます。

一方で、オンプレミス型のシステムでは、自社のサーバーや設備を使用します。そのため、管理・運用などを行うスタッフの配置が必要になります。また、サーバーの増設などの設備投資にコストがかかる場合もあります。

クラウド型とは

クラウド型メール配信システムとは、システムを提供するベンダーのサーバーにアクセスし、インターネット経由でシステムを利用するタイプのサービスです。

クラウド型のシステムでは、自社のサーバーや設備を使用しないため、インターネット環境とWebブラウザがあれば、短時間でサービスを利用できます。また、保守やメンテナンスなどもベンダーが請け負うため、専門的な知識を有したスタッフの配置が不要です。

一方で、クラウド型では既存のサービスを利用するため、機能のカスタマイズ性が低いデメリットがあります。また、インターネットを介してシステムにアクセスするため、データの流出をはじめとするセキュリティ上のリスクが高い傾向があります。

メール配信システムの料金・費用相場

メール配信システムの料金は、システムの提供形態によって異なります。ここでは、メール配信システムの費用相場について、オンプレミス型とクラウド型に分けて解説していきます。

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オンプレミス型の場合

オンプレミス型のメール配信システムにかかる費用の目安は以下の通りです。

分類	費用
初期費用（サーバー構築費）	10,000円前後
ライセンス料	150万円～500万円
月額料金（サーバー代）	2,000円～5,000円
その他（保守費用など）	30,000円～50,000円

ライセンス料とは、構築したシステムを買い取るために支払う料金のことです。オンプレミス型のメール配信システムは、ライセンス料が高額になるという特徴があります。また、初期費用としてのサーバー構築費もかかります。

オンプレミス型のメール配信システムでは、システム利用に関する月額料金はかかりません。しかし、レンタルサーバー代として2,000円～5,000円程度の費用がかかる場合が多いです。また、自社のサーバーを増設した場合、サーバー代は高くなります。

オンプレミス型では、セキュリティ対策は保守なども自社で行わなければならないため、保守費用として30,000円～50,000円程度を見積もっておきましょう。

クラウド型の場合

クラウド型メール配信システムの料金体系は、月間のメール配信数による従量課金制のものと、アドレス件数による月額料金制のものの2種類に分類されます。以下は、クラウド型メール配信システムにかかる費用の目安です。

	月間配信数による課金制の場合	アドレス件数による月額料金制の場合
初期費用	無料〜50,000円	無料〜50,000円
月額料金	5,000通で約4,000円30,000通で約15,000円など	2,000件で約5,000円10,000件で約20,000円など

クラウド型メール配信システムの多くは、初期費用を安く抑えられます。また、機能がシンプルなものや、メールの件数が少ない場合は無料で使用できるサービスもあります。ただし、使用する機能によってはオプション料金が発生する場合もあることに注意が必要です。

月間配信数による課金制の場合、月額料金はメールの配信数に応じて変わります。一定の上限数以上は、料金が変わらないシステムを取り入れているサービスもありますが、基本的には従量課金制となります。

対して、アドレス件数による月額料金制の場合は、配信先リストの登録数に応じて月額料金が決まります。そのため、メールの配信数にかかわらず料金は一定です。

メール配信システムの料金に関する注意点

メール配信システムを選ぶ際は、自社に合った料金体系のものを選ぶことが重要です。また、追加料金が発生したり、広告が入ったりするものもあるため、概要を把握した上で検討しましょう。ここでは、メール配信システムの料金に関する注意点について解説します。

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自社に合った料金体系のものを選ぶ

メール配信システムは、オンプレミス型・クラウド型などの提供形態によって、異なる特徴を備えています。それぞれにメリット・デメリットがあるため、内容を確認し、自社に合ったものを選びましょう。

オンプレミス型は、導入費用が高額になる点に注意が必要です。一方で、自社が求める機能を備えたオリジナルのシステムを構築できるメリットを備えています。また、不正アクセスのリスクを抑えられるため、セキュリティを重視したい企業にも適しています。

クラウド型は、初期費用を安く抑え、手軽にメール配信システムを導入したい企業におすすめです。クラウド型のメール配信システムは、サービスによって料金体系が異なります。内容をよく確認し、トータルコストを把握しておきましょう。

安価なシステムは追加料金で高くなることがある

一般的に、システムにかかる料金は使える機能の量に比例する傾向があります。そのため、相場よりも安いクラウド型システムの場合、効果測定やHTMLエディターなどの機能を付与することで、追加料金が発生する可能性があります。

自社がこれらの機能を必要としていない場合は、安価なシステムの導入でも問題なく使用できます。しかし、データの分析にかかる高度な機能を使用したい場合は、費用の総額を確認しておくことが望ましいでしょう。

クラウド型は契約期間を確認する

クラウド型メール配信システムの多くは、月額制の料金体系を取り入れています。メールの配信数に応じて課金される契約の場合、繁忙期は配信数を増やし閑散期は減らす、といった対応を行うことで、過剰なコストを削減できます。

契約期間の長さはサービスによって異なります。そのため、検討しているメール配信システムの契約期間を確認し、1ヶ月〜3ヶ月単位で契約プランを変更できるものを選ぶのがおすすめです。

無料のものは広告が入ることがある

メール配信システムには無料で利用できるものもありますが、無料のサービスには広告が入るケースが多いです。企業のブランドイメージを損なう原因にもなりかねないため、無料となる条件や、広告の有無について確認しましょう。

使用用途に合ったシステムを選ぶ

メール配信システムは使用用途に応じて、適したシステムや料金相場が異なります。効果測定の必要性など目的に応じて求められる機能や、メール配信数などによって料金相場が変動するケースが一般的です。

以下に、一般的な使用用途や料金相場をまとめます。

使用用途	配信数（月間）	目的・特徴	費用相場（月額）
ネットショップのメルマガ配信	10,000通～30,000通	・売上アップを目的とする ・効果測定や配信リスト抽出など、効率化する機能が必要	5,000円～15,000円
実店舗のメルマガ配信	500通～1,000通	・来店促進や認知度向上を目的とする ・ネットショップに比べて、効果測定の必要性は薄い	2,000円～3,000円
自治体や学校のお知らせ	500通～30,000通（学校や自治体の規模による）	・自治体や学校のお知らせ配信を目的とする ・自治体や学校向けの専用ツールもある	2,000円～10,000円
社内での一斉送信	1,000通程度（社員数による）	・社内広報や業務連絡を目的とする ・効果測定機能は必要なく、シンプルなものが便利	2,000円～4,000円

サポート体制やセキュリティを確認する

費用面からメール配信システムを選定する際には、サポート体制やセキュリティを確認しておくことも重要です。システムによっては、サポート体制が整備されていなかったり、十分なセキュリティ対策が講じられていなかったりする場合もあります。

安さだけに惹かれてサポート体制やセキュリティを確認せず導入した場合、サポートが受けられず業務が滞ったり、情報漏洩などが起こって損害が発生したりする可能性も否定できません。それではシステム導入の十分な費用対効果を得られないでしょう。

サポート体制においては対応時間や対応方法、セキュリティにおいては大企業への導入実績やプライバシーマーク取得の有無を事前に確認して、安心して導入できることを前提に費用面を比較することをおすすめします。

まとめ

メール配信システムとは、企業からのお知らせやメールマガジンなどを多くのユーザーに一斉配信できるシステムです。メール配信システムの多くは、データの管理や分析を行う機能を備えています。

メール配信システムには、オンプレミス型とクラウド型の2種類の提供形態があります。それぞれ必要となる費用が異なるため、内容を把握し、自社に合った形態のものを選びましょう。

メール配信システムの中には、機能によって追加料金が発生するものもあるため、注意が必要です。また、使用状況に応じた柔軟な契約期間の設定が可能かどうかを確認しておくといいでしょう。