従業員満足度調査は意味ない？失敗する主な原因と実施ポイントを解説

従業員満足度調査とは、自社の従業員に対して会社の方針や働きやすさなどに関する満足度を調査することです。しかし、調査の目的が不明確など適切に行われないと、調査は意味のないものになってしまいます。本記事では、従業員満足度調査が失敗する主な原因などを解説しています。

目次

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1. 従業員満足度調査が「意味ない」と言われるのはなぜか
2. 従業員満足度調査が失敗する主な原因
3. 従業員満足度調査を失敗させないためのポイント
4. ツールを活用して従業員満足度調査を成功させる
5. まとめ

従業員満足度調査が「意味ない」と言われるのはなぜか

従業員満足度調査とは、組織における従業員の仕事内容や報酬・福利厚生・労働環境・社内の人間関係などの満足度を測り、評価する調査です。

従業員満足度調査は「ES調査」とも呼ばれ、組織が従業員の満足度を理解して問題点の改善を行い、満足度向上と組織の活性化を目指すことを目的に行われます。近年では厚生労働省も従業員満足度を重視する取り組みを推奨しており、従業員満足度調査もその1つです。

しかし、調査を行う目的が不明確だったり、目的が従業員に周知されないまま実施されたりすると「調査する意味がない」と思われ、失敗してしまうデメリットもあります。

本記事では、従業員満足度調査が失敗する主な原因、調査を失敗させないためのポイントなどを、分かりやすく解説します。

参考：従業員の職場定着など、雇用管理面でお困りの事業主の皆さまへ｜厚生労働省

参考：働きがいのある職場づくりのために｜厚生労働省

従業員満足度調査が失敗する主な原因

従業員満足度調査は組織にとって重要な手段であり、従業員の意見やフィードバックを収集し、問題を特定して改善を行い、満足度を向上させることを目指しています。そして、組織全体の生産性をアップさせることを目的とした調査です。

しかし、場合によっては、調査が失敗に終わることがあります。ここでは、その主な原因とされる項目について、詳しく解説します。

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目的が曖昧なまま調査を行っている

調査の目的が曖昧である場合には、調査を実施するために何を達成しようとしているのか、どの方向に向かって情報を収集すべきかが不明確になります。結果として、調査の焦点が定まらず、調査を実施すること自体が目的になってしまうことがあります。

調査の目的が曖昧なまま調査を行うと、無難な回答や建て前だけの回答が増え、質の高い、充実した内容の回答を収集することが難しくなります。そのため、目的を明確に設定し、それに基づいて調査の設計と実施を行うことが重要です。

調査の目的が不明確で、従業員に伝わりにくい場合には、調査への参加意識や意欲が失われる可能性があります。そのため、目的を明確にして、従業員が調査の意義を理解し、自分たちの意見が組織の改善に役立つことを認識してもらいましょう。

適切な質問項目を設定できていない

質問内容が曖昧な場合には、従業員は質問の意図や内容を理解するのに時間がかかったり、考えを正確に表現したりするのが難しくなることがあります。また、質問が抽象的で具体的な改善に繋がらない時には、従業員の意見が的確に反映されないことがあります。

曖昧な内容の質問に対しては解釈の幅が広くなり、同じ質問でも人によって解釈が異なります。そのため、収集されたデータの品質の一貫性が低下し、分析が困難になることがあります。

質問の量が多すぎる場合も従業員の負担が大きく、徐々に疲れてしまい、回答の質が低下することも考えられます。質問項目は重要な質問に焦点を絞り、的確な質問数にすることも大事です。

誰の回答か分かってしまう

1人しか与えられていない役職などが質問に含まれている場合、誰がどのような回答をしたか明確になることから、従業員が嘘の回答をする可能性が上がります。現状に不満を持っている従業員が自身の評価に影響が出るかもしれないと考え、本心を隠す可能性は高いです。

従業員満足度調査は組織改善のために行うものであり、従業員の評価を左右する要素ではありません。従業員が素直に回答できるように、匿名性を保証する必要があります。

従業員が調査について理解できていない

従業員が調査について理解不足の場合は、なぜ調査を行うのか理解できず、調査結果がどのように使用されるのかについても認識されない可能性があります。その結果、従業員は調査に対する信頼を失い、非協力的になる可能性が高まります。

満足度調査をする場合には、従業員が調査について十分に理解し、その重要性を認識することは不可欠です。そのため、適切なコミュニケーションと説明を通して、調査の目的などを周知・徹底し、従業員の協力と信頼を確立して調査することが重要です。

フィードバックや改善施策を行っていない

従業員満足度調査の結果を受けて、従業員にフィードバックすることが重要です。従業員が時間とエネルギーを費やして回答した調査結果は、従業員自身も気になるのが当然のことです。

その結果に対する行動が取られず、フィードバックが行われない場合、従業員は組織の誠実性に疑念を抱くことになり、次回の調査への参加意欲や積極性を低下させることになります。

また、調査の結果、従業員の意見や不満などによる問題が浮かび上がることもあります。その際に何も対処を行わなかった場合、従業員の不満は蓄積し、満足度が低下します。その結果、組織への信頼を失い、生産性の低下や離職率の上昇にも繋がります。

従業員満足度調査を失敗させないためのポイント

従業員満足度調査は、従業員の声を収集し、組織の健全性と生産性を向上させるための重要な手段です。そのため、調査を失敗させないためのいくつかのポイントを押さえる必要があります。ここでは、そのポイントとなる項目について、詳しく解説します。

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実施目的を明確にする

従業員満足度調査を実施する際、実施目的を明確にすることは極めて重要です。実施目的が明確な場合、調査の方向性や設計・データ収集、分析・改善計画にもブレがなくなり、調査の成果を最大限に活用できます。

目的がはっきりしている場合、質問項目の作成が容易になり、調査する側の負担が軽減されます。また、一貫された質問は回答しやすく、結果を分析する際も目的に沿った解釈が可能になります。

従業員に負担をかけないよう意識する

アンケートが回答にあまり時間を要さず、過度なストレスを引き起こさないように設計されている場合、従業員は積極的に参加しやすくなります。そして、高い回答率は調査の信頼性と有用性を向上させます。

質問の数や内容が適切な場合、時間の制約や負担が軽減されるため、従業員はより真剣に調査に取り組み、正確な情報を提供しやすくなります。

また、従業員が時間に制約されず、余裕を持って回答できることにより、誤った情報や不完全な回答を最小限に抑えることができます。

回答しやすい質問項目作成のコツ

質問項目を作る際は、調査を行う目的を基に質問項目を作成する必要があります。例えば、セクハラやパワハラといったコンプライアンスの実態を調査したい場合、給与や研修制度についての質問は不要です。

調査をして何を知りたいのかを軸に、質問項目を作成しましょう。その他のコツを、以下にまとめました。

1. 多すぎず少なすぎずの質問数にする
2. わかりやすい表現にし、解釈のズレを防ぐ
3. 誘導するような選びにくい選択肢は除外する
4. 作成者の個人的意見を質問に反映させない

従業員に調査の目的・意義を周知する

従業員に対して調査目的や意義を周知することにより、調査への協力意欲が高まります。調査がなぜ行われ、その結果がどのように改善に繋がるのかの理解や、自身の声が重要であることを認識することで、調査への積極的な参加に繋がります。

調査の目的を把握している従業員は、質問に対してより的確に回答しやすくなります。そのため、データの質の向上にも期待できます。

回答データを分析し改善に繋げる体制を整える

満足度調査の回答を分析し、それを改善に繋げるための体制を整えることは、調査を成功させる大きなポイントになります。従業員の回答を分析することにより、問題や課題を早期に発見できます。

例えば、特定の部門やエリアで問題が浮かび上がった場合、それに対応するための迅速な措置を講じることが可能になります。これにより、問題が大きく悪化する前に対処でき、従業員の不満拡大を防げます。

データの分析方法にも注意が必要

一般的なアンケート調査では各項目の「平均値」が算出され、その高低で結果が判断されることがしばしばあります。従業員満足度調査も同じで、平均値を算出する分析方法がよく用いられています。

しかし、各項目の平均値を見るだけでは課題を適切に把握できない場合もあります。例えば、給与に関してはどうしても高い満足度が得られにくかったり、仕事などに対する「総合満足度」の高低だけでは具体的な課題が見えなかったりします。

各設問の相関関係を分析するなど、従業員にとって優先的に解決すべき課題は何かを把握できるように工夫する必要があります。

定期的に調査を実施する

定期的な調査を行うことで、時間の経過とともに従業員の満足度にどのような変化があるかを追跡し、把握できます。これにより、問題が発生した際に早期に気付き、対策を講じる機会が増えることになります。

また、定期的な調査により、満足度の傾向を特定できます。特定の領域で改善が見られるか、反対に問題が継続しているかが明確になり、さらなる改善の必要性などが可視化されます。

定期的な調査は、組織が健全な状態を維持し、従業員との関係を強化するための重要な手段です。このサイクルを続けることで、組織は常に変化に対応し、従業員のニーズに適切に対処できるようになります。

ツールを活用して従業員満足度調査を成功させる

近年は組織サーベイに取り組む企業が増加しており、その調査手段として従業員満足度調査ツールが活用されています。このツールを使ってサーベイを実施することにより、従業員に心理的負担をかけることなく、満足度向上に役立つ情報を得ることができます。

多くの職場で従業員が抱える問題として、担当業務にやる気が感じられない、上司が信頼できない、部署内の人間関係が悪いなどがあります。このような問題を発見するには、従業員の本音を知る必要があります。

しかし、上司との面談では、従業員は本心を語りにくくなります。満足度調査ツールでのアンケートは匿名での回答も可能なため、上司や周囲の目を気にせずに本音で回答ができるメリットがあります。

まとめ

従業員満足度調査は、組織が従業員の満足度・モチベーション、意見、組織全体の健全性を評価する重要な手段です。この調査は、従業員の声を収集し、組織の運営に向けた改善策を立案するために実施されます。

この調査は、組織と従業員の双方に利益をもたらす重要なプロセスであり、組織の成功と長期的な持続可能性に貢献します。絶えず変化する環境に適応し、従業員の声を最大限に活用することは、競争力を維持し、組織の成功に欠かせない要素です。

従業員満足度調査を行う場合には、社内に調査の目的を明確にして、周知・徹底し、調査を成功に導きましょう。