DMPとは？機能やメリット・デメリットを分かりやすく解説

DMPとは、インターネット上のユーザー行動や属性データを一元管理し、マーケティングに活用するツールを指します。この記事では、初心者の方向けにDMPの機能や導入のメリット・デメリット、サービスを選定する際のポイントについても詳しく解説していきます。

目次

開く

閉じる

1. DMPとは
2. DMPの種類
3. DMPの機能
4. DMP導入のメリット
5. DMP導入のデメリット
6. DMPの導入に向いている企業
7. DMPサービス・ツール選定のポイント
8. まとめ

DMPとは

DMPとは、「Data Management Platform（データ マネジメント プラットフォーム）」の略で、ユーザーのインターネット上での行動や購買の履歴など、さまざまな情報を収集し、統合・分析してマーケティングに役立てるITツールを指します。

今まで行われていたマーケティングでは、メルマガやDMに対する反応、自社サイト内での行動などデータは個別に分析管理されていました。しかし、DMPを活用すれば、インターネット上に蓄積されたあらゆるデータを一元化管理できます。

DMPの主な目的は、潜在顧客を含め顧客1人ひとりのニーズに合った戦略を立てることです。広くデータを集めることで、顧客ニーズや消費者動向などをより詳細に、また正確に把握できるようになるため、効果的かつ効率的なマーケティング施策が期待できます。

DMPとDWH・MAの違い

DMPと並んで語られることの多いDWHやMAですが、DWHはデータが蓄積されていくデータベースを指し、データの格納が目的でこれ単体では分析はできません。また、MAはマーケティング活動の可視化と自動化を目的としています。

DMP・DWH・MAのツールを連携することでデータの活用の幅が広がり、よりシームレスにデータを紐づけられるようになります。それぞれの役割を理解し、上手に活用できれば、より効率的でデータドリブンな戦略設計が叶います。

ツールの種類	特徴
DMPツール	インターネット上のデータを管理するためのプラットフォーム
DWHツール	データを保管するデータベース
MAツール	マーケティング活動の可視化と自動化でリードを獲得

DWHツールとは

DWHは「Data Ware House（データウェアハウス）」の略で「データの倉庫」を意味します。マーケティング関連以外にも社内のさまざまなデータベースよりデータを収集し、各部門など点在しているデータを扱いやすく目的別に時系列で蓄積して管理します。

DWHは、大量のデータの収集の際、統一したフォーマットに簡略化してまとめることが可能です。また、データは上書きされずに時系列で残るため、古いデータも更新・削除されないといった特徴があります。

しかし、DWHはデータの蓄積と保管が目的であり、単体でデータ分析を行うことはできません。そのため、分析をするには別のツールが必要です。

MAツールとは

MAは「Marketing Automation（マーケティングオートメーション）」の略で、マーケティングを可視化・自動化するツールを指します。導入により、マーケティング活動の仕組み化を効率的に行うことができます。

見込み客（リード）の獲得・育成・選別を効果的に行うための機能が備わっており、見込み客を見つけ、購買意欲を高めて商談可能な確度の高いリードを育成できるメリットがあります。

そのための施策、たとえばメール配信などを自動化できたり、見込み客のデータをわかりやすく可視化して顧客ごとの施策を決定しやすくなったりします。

DMPの種類

DMPには、扱うデータの種類が主に2種類あります。その種類によって、「プライベートDMP」と「オープンDMP」に分かれています。それぞれの特徴を見ていきましょう。

	プライベートDMP	オープンDMP（パブリックDMP）
情報の所有者	自社	他社（第三者）
扱うデータ	1st party データ	3rd party データ
活用目的	既存顧客のアップセル・クロスセル	新規顧客を獲得したい

プライベートDMP

プライベートDMPは、自社が所有する1st party データを扱います。社内に散在していた顧客情報・履歴・問い合わせ履歴などの顧客データを一元管理できます。自社の既存顧客に対してのアップセルやクロスセルへの戦略設計に有効です。

プライベートDMPは、自社内にデータがあることが前提であり、購買履歴や自社サイトでのアクセス履歴などを集約できます。各部署や部門でデータがバラバラに管理されているケースなどに有効です。自社に合ったターゲット戦略が取りやすいのもメリットです。

また、オンラインのデータだけでなく、実店舗での販売情報などオフラインデータも扱えるため、オンライン・オフラインを組み合わせて、マーケティング効果を高めることが可能です。

オープンDMP（パブリックDMP）

オープンDMPは、パブリックDMPとも呼ばれ、第三者が所有する3rd party データを扱います。ビッグデータなどから消費者の属性・WEB上での行動履歴・SNSデータなどのログデータを得られるため、新規顧客獲得のために利用したい際に有効です。

オープンDMPは、自社サイトなどがなくても豊富な外部データを扱えるため、幅広いデータが得られます。しかし、外部データの内容の質が重要で、費用が高額になる場合もあるため選定には見極めが重要です。

オープンDMPでは1st party データを統合することも可能

オープンDMPで主に扱うのは3rd party データですが、そこに既存顧客のデータである1st party データを統合することも可能です。

この2種類のデータはそれぞれ違った顧客フェーズを扱うため、組み合わせることで顧客未満の状態から自社の顧客になるまで、またその後の顧客育成のフェーズまでもデータに裏付けられたマーケティング戦略を立てることができます。

また、現在はプライベートDMPとオープンDMP、両方の機能を持ったDMPも登場しているため、必要に応じて検討しましょう。

DMPの機能

では、DMPが具体的にどのような機能から構成されているのか、見ていきましょう。パブリックDMPもオープンDMPも、基本的な機能は同じです。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

機能	特徴
データの収集・一元管理機能	各所に点在するデータを収集し、一元管理する
データの分析機能	収集したデータを分析して傾向を把握する
データの活用機能	分析結果をもとに具体的なマーケティング戦略を支援する
連携機能	MAなど外部ツールとの連携が可能

データの収集・一元管理機能

前述したように、DMPはデータの収集を行い、一元管理できるのが特徴です。パブリックDMPとオープンDMPで扱うデータの種類は異なりますが、公的な統計データやSNSデータ、自社内の各部署が保有するデータなど、点在している顧客データを収集・整理します。

各所にあるデータを集約することで、今まで気付かなかった新たな知見を得られるようになることが期待できます。

データの分析機能

DMPはデータの分析機能も持っています。収集したデータを分析し、質の高いマーケティングを行うために活用できます。

たとえば、自社サイト内における顧客の行動パターンの分析や、顧客の購入金額をベースに自社に有益な顧客を抽出するLTV分析などができます。より効果的な施策を打ち出しやすく、各施策のターゲットも絞りやすくなるため、マーケティングの効率化にも繋がります。

データの活用機能

収集・分析されたデータをもとにした具体的な施策を実現するための支援機能も、DMPには備わっています。特に、顧客をセグメント化してそれぞれのセグメントに合った施策を実行するのに役立ちます。

顧客ごとに広告表示・メルマガ配信の内容やタイミングを設定したり、といったことが効率的にできるようになるので、施策実行までのスピードが速くなります。それらに対する反応をさらに分析して、ターゲットを抽出することもできます。

連携機能

DMPは、ほかのマーケティングツールとの連携により、さらなる効率化が見込まれます。たとえば、MAツールと連携することにより、施策を打ち出すためのデータ分析も施策の実行自体も効率的に行うことができます。

他のツールと連携させることで、DMPの活用の幅が広がり、お互いの機能を補えるようになります。

DMP導入のメリット

DMPの導入には多くのメリットがあります。さまざまなデータを収集・分析し、一元管理できるのが特徴ですが、どんなメリットがあるのか具体的に解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

様々なデータを統合できる

DMPは、さまざまなデータを統合できるのが最大のメリットです。データをビジネスに活かすには、データを1カ所に集め、整理することが重要です。あちこちにデータが点在している状態では、効果的なデータ活用ができません。

DMPでは、オープンDMPの場合は第三者が所有するデータを、プライベートDMPの場合は自社内に散在するデータを統合して管理できます。どちらのデータも統合できるDMPもあります。

DMPを使えば、自社が収集可能な範囲のデータ群を最大限活用してビジネス戦略を立てることができると言えるでしょう。

データ分析を効率化できる

データを活用するためには、集めたデータを分析することも大切です。DMPはデータ分析機能も備えているため、分析に手間がかかりません。

データ量が膨大であっても、自動的に分析を行えるため、人手や時間を割くことなく、効率的に施策立案まで繋げることができます。どれだけ素早く正確な分析結果を得られるかは、変化の激しい市場で優位に立てるかどうかにも大きく影響します。

消費者や顧客のニーズを明確に把握できる

DMPによる分析結果をもとに、施策の立案にもっとも重要な消費者や顧客のニーズを把握することができます。特に1st party データと3rd party データの両方を統合できれば、その効果は高まります。

まだ顧客になっていない消費者、自社のターゲットとなる層、既存顧客それぞれのニーズや傾向をデータから明確にすることができるので、それぞれのニーズに合わせたアプローチが実現し、効果の高いマーケティングに繋がる効果があります。

無駄のないマーケティングが可能になる

DMPでデータ分析を行えば、自社がアプローチを仕掛けるべき層やそのやり方を絞り込むことができます。

オープンDMPを活用した新規顧客開拓では、自社のターゲットになる層とならない層が明確になるため、広告配信などにおいて効率の良いアプローチが可能です。ターゲット層だけにアプローチすることでコストなどリソースの削減に繋がります。

また、自社の既存顧客についても、顧客をセグメントすることで施策内容と顧客のマッチング度が高まり、常に成果の見込みが高い施策を行えるようになります。

このように1人ひとりに寄り添った「One to Oneマーケティング」を実現することで、やみくもにアプローチを行ったり、消費者や顧客を分類せずに一辺倒な施策を行ったりするよりも、少ないリソースで速く成果に繋げることができます。

DMP導入のデメリット

以上のようにDMPには多くのメリットがありますが、導入の仕方によってはデメリットが発生する場合もあります。システムを導入する際は、これらの事項にも注意しなければなりません。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

事前にデータ整備が必要

1st party データを扱うDMPを導入する際は、自社で保有するデータがそれぞれ整備されているのか確認が必要です。データの整備不足があるとDMPに取り込むのも分析するのも難しくなります。

各データがDMPで扱える状態になっているか事前に確認して、もしも扱える状態になかった場合には、まずはそれらの整備から始めなければなりません。スムーズな運用のために、社内の規定やワークフローを整備することも大切です。

セキュリティリスクがある

DMPに限ったことではありませんが、データを扱うツールには少なからずセキュリティリスクがあります。特に顧客データやインターネット上の個人データの取り扱いには、慎重にならなければいけません。

事前の準備段階でセキュリティーポリシーを明確にしたり、導入後の運用に関しての取扱ルールを社内で取り決め、周知したりする必要があります。データのアクセス制限・保管場所・管理権限などの取り決めは必須事項になります。

コストがかかる

DMPは、システム構築費などの初期費用、月額使用料やメンテナンス費用などを合わせると高額なコストが発生することもあります。カスタマイズや各システムとの連携も含むと、1,000万から3,000万円ほどかかることもあります。

比較的初期費用を抑えられるクラウド型も増えていますが、ランニングコストは発生するため、その点も含めて慎重な検討が必要です。

DMPの導入に向いている企業

ここまでDMPのメリット・デメリットを紹介してきましたが、DMPを導入した方が良いのは一体どのような企業なのでしょうか。ここでは、DMPの費用対効果が高いと予想される企業の特徴について解説していきます。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

幅広い顧客データを持っている企業

DMPは大量のデータを集約・分析するのに適しているため、保有する顧客データの量が多い企業はDMP導入に対して大きな効果を感じられる可能性が高いです。データ量が多いということは、それだけ詳細で多角的な分析が行えるということです。

商品のバリエーションが豊富な企業や複数の事業を展開している企業は幅広い顧客データを持っているため、そのデータを有効活用するためにもDMPの導入をおすすめします。

複数のチャネル・メディアを展開している企業

WEBサイト、SNS、ECサイト、インターネット広告など、特にデジタル上で複数のチャネル・メディアを展開している企業は、データを集めやすいためDMPが向いています。

DMPであれば、チャネル・メディアごとに蓄積されるデータを効率的に集約・分析できるため、どのデータも無駄にすることなく有効活用できるようになります。

一貫してOne to Oneマーケティングを行いたい企業

見込み顧客から既存顧客まで、一貫してOne to Oneマーケティングを行いたいと考えている企業には、DMPがおすすめです。DMPによる分析結果をもとに、より顧客に寄り添った施策が行えるようになります。

マーケティングは顧客ニーズを把握することが何よりも大切なので、顧客を細かくセグメントしてアプローチをするOne to Oneマーケティングは効果の高い手法として知られています。

DMPを活用することで、どの顧客フェーズでも一貫性のあるアプローチが可能になり、確実に成約・購買に繋げることができます。

DMPサービス・ツール選定のポイント

一口にDMPと言っても多くのサービス・ツールがあるため、選定は慎重に行わなくてはなりません。最後に、DMPサービス・ツールの選定する際の重要なポイントを解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

導入目的を明確にする

DMPを導入する際は、導入目的を明確にすることが重要です。ただ単に「マーケティングに活用する」だけでは、DMPを効果的に運用することはできません。

自社には今どのような課題があり、DMP導入によってどのような目標を達成したいのか、といったことを明確にしておかないと、DMP導入のビジョンが見えてきません。具体的な数値目標も立てておけば、導入効果の測定や運用改善も行いやすくなるでしょう。

目的に合わせて種類を選定する

DMPには、オープンDMPとプライベートDMPの2種類があるため、目的に応じて種類を選ぶのが重要なポイントです。新規顧客の開拓に重きをおきたいのであればオープンDMPが、既存顧客に対する施策を行いたいのであればプライベートDMPが適しています。

また、オープンDMPでも自社のデータも合わせて活用したいかどうかで選ぶべきサービス・ツールは変わってきます。

他ツールと連携できるか確認する

DMPツールを導入する際は、自社で使っている他のツールと連携できるかどうかも確認しましょう。既に紹介したように、DMPはMAツールなどと連携することでさらなる業務効率化や施策精度の向上が期待できます。

今後導入を検討しているツールがある場合は、それらとの連携性についても確認しましょう。連携に必要な工数や難易度も、重要な比較ポイントになります。

セキュリティ対策やサポート体制は万全か確認する

DMPは、顧客データやインターネット上の個人データを扱うため、セキュリティ対策は重要なポイントです。データのアクセス制限・管理権限・外部攻撃からの防御などについて、脆弱性がないか慎重に確認する必要があります。

また、導入前後のサポートや、運用後のサポートが充実しているか、前もって確認しておきましょう。休日のサポート体制や、問い合わせ可能な時間なども把握しておくと安心です。

費用対効果を検討する

デメリットでも述べましたが、DMPは導入に多くのコストを要することもあります。具体的な料金体系や金額はサービス・ツールによって異なりますので、機能面や使い勝手も確認して費用対効果を算出したうえで導入を決めましょう。

上手く活用できなければコストだけがかかり、逆効果になってしまいます。そのため、自社での活用の仕方を明確にイメージして、検討する必要があります。

まとめ

DMPは、さまざまなデータを収集し、分析して一元管理できるプラットフォームです。データを分析することで、消費者や顧客のニーズを理解し、広告配信やマーケティング活動の効率化に繋がります。

ただし、DMPの導入にはコストがかかります。コストを無駄にしないためには、活用目的を明確にし、運用体制も整えるなど、事前の準備も求められます。データの整備などで業務負担が生じる場合もありますが、システムをスムーズに導入するためには必要です。

DMPの導入を検討する際は、この記事を参考にしてサービス・ツールの選定を慎重に行い、メリットが実感できる環境づくりをしましょう。