JANコードとは｜導入のメリット・デメリット・導入方法を解説

JANコードとは、商品についているバーコードのことで、POSシステムで活用されています。JANコードを導入することで、商品の効率的な識別が可能です。本記事では、JANコードについて解説し、導入のメリット・デメリット、導入の方法について紹介します。

目次

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1. スムーズな会計処理を行うならPOSシステムがおすすめ
2. JANコードとは
3. JANコードの体系
4. JANコードを導入するメリット
5. JANコードを導入するデメリット
6. JANコードの導入方法
7. オフラインでも決済可能なおすすめのPOSシステム
8. まとめ

スムーズな会計処理を行うならPOSシステムがおすすめ

Squareは、無料のPOSレジアプリを提供しており、POSレジ利用における固定費を0円に抑えられます。発生する費用はキャッシュレス決済の決済手数料のみであり、経営の効率化に大きく貢献するのが特徴です。

売上管理・顧客管理・勤怠管理・複数店舗の管理など、POSシステムとしての機能を標準搭載しており、複雑な手続きを必要とせず最短で申し込み当日から使用可能です。また、ネットショップの解説やギフトカードといった機能も、POSレジと合わせて使えます。

Squareは簡単なレジ操作で利用できるため、トレーニングにかける手間と時間が必要ありません。待ち時間とレジ締め作業におけるミスを削減し、オフラインでもスムーズな会計処理を行うなら、Squareの導入がおすすめです。

JANコードとは

JANコードとは「Japanese Article Number」の頭文字を取ったもので、商品の識別に用いられるバーコードの一種です。商品ごとに個々のJANコードが設定されているのが特徴で、13桁の数字で構成される標準タイプと8桁の数字で構成される短縮タイプがあります。

JANコードは、「GS1 Japan（財）流通システム開発センター」から貸与されたGS1事業者コードを用いて設定するのが基本です。GS1事業者コード・商品アイテムコード・チェックデジットの3種類の数字を組み合わせて設定します。

また、商品の販売管理を行うPOSシステムで活用されているのもJANコードの特徴の1つです。JANコードを読み取って商品情報を取得し、商品の登録や売上データの集計を行います。JANコードを使うことにより、効率の良いデータ管理ができます。

POSシステムとは

POSシステムとは、商品を販売する時点の情報を管理するシステムです。POS「Point of Sale」の略で、日本語では販売時点管理と訳されます。商品の販売や支払いが行われている場で商品に関する情報を収集・記録することにより、売上や在庫を管理するシステムです。

POSシステムは主に、小売業や飲食店などで用いられています。売上管理・在庫管理・顧客管理などが効率化され、より良い店舗管理が行えるようになるでしょう。また、売上情報の集計・分析を自動化してミスを軽減できるのも大きなメリットです。

JANコードの体系

JANコードの体系は、標準タイプと短縮タイプの2種類があります。標準タイプは13桁の数字を用いたJANコードで、左から順に、2桁のGS1事業者コード、5桁の商品アイテムコード、1桁のチェックデジット（1桁）で構成されています。

一方で、短縮タイプは左から順に1桁のGS1事業者コード、3桁の商品アイテムコード、1桁のチェックデジットで構成されているのが特徴です。GS1事業者コードとチェックデジットは標準コードとほぼ同様で、商品アイテムコードが短縮されています。

GS1事業者コードは商品の製造や販売を行う事業者を識別するコード、商品アイテムコードは商品を識別するコード、チェックデジットは誤入力を検出するためのコードです。それぞれのコードに意味があり、組み合わせることでJANコードが作られています。

JANコードを導入するメリット

JANコードを導入するメリットとしては、在庫管理と販売データの収集を効率化できる点が挙げられます。また、正確な価格設定がしやすい点や人材不足に対応できる点も挙げられます。ここでは、JANコード導入のメリットを見ていきましょう。

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在庫管理と販売データを効率化できる

JANコードを導入すると、POSシステムやECサイト内で商品を識別しやすくなります。そのため、商品の登録や検索が効率化され、在庫管理や販売データの収集が容易にできるようになるでしょう。また、在庫管理や販売データの集計を正確に行うことが可能です。

販売データが正しく収集できるようになれば、経営に関する意思決定も容易になります。売れ筋商品や不人気商品の把握により、仕入れ数の決定にも役立てられるでしょう。このように、JANコードを導入すると在庫管理や販売データの効率化が可能です。

ECサイトとは

ECサイトとは、Electric Commerceの略で、インターネット上にある電子商取引に対応するサイトを意味する言葉です。「Eコマース」や「ネットショップ」などと呼ばれ、使用する人によって呼び方が変わります。

インターネット通販だけでなく、オークションサイトやオンライントレードサイトもECサイトに該当します。インターネットが普及している現代において、効果を得やすい販売方法といえます。

正確な価格設定ができる

JANコードは商品の識別番号と価格情報を組み合わせて作られているため、読み取るだけで商品の価格情報を自動的に取得することが可能です。従来は手作業で行っていた価格情報の入力や修正が不要になり、人為的ミスやエラーを減らして混乱を防げるでしょう。

また、誤った商品を販売してしまうリスクも下がります。このようなメリットが得られることで、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。手入力だと発生しやすいミスやトラブルも、JANコードがあれば効率よく防げます。

グローバルに対応する

JANコードは日本だけでなく、世界中で用いられている共通のコードです。そのため、JANコードを導入すればグローバルな対応ができます。国際的な貿易や取引においてもスムーズなやり取りが行えるでしょう。

海外の取引先でも商品を簡単に識別でき、検索や管理が容易になります。また、在庫管理や物流をスムーズに行うためにも、JANコードの導入がおすすめです。海外の取引先とのコミュニケーションが円滑になることで、顧客満足度の向上も狙えます。

人材不足に対応する

JANコードを導入すれば、商品の登録や検索といった作業を自動化できるため、人手不足の解消にも役立ちます。従来、商品の登録や検索は手作業で行っており、在庫管理における業務負担が大きいことが課題となっていました。

業務負担が大きいことで人材不足が発生し、ほかの業務が進められないこともあるでしょう。JANコードを導入すれば在庫管理の業務が効率化され、人手不足の解消が可能です。作業時間を短縮することにより、ほかの業務を行う余裕もできるでしょう。

JANコードを導入するデメリット

JANコードの導入には多くのメリットがある一方、コストがかかるなどのデメリットもあります。また、社内への認知や教育が必要となる点もデメリットです。メリットだけでなくデメリットも踏まえ、JANコードの導入を検討しましょう。

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コストがかかる

JANコードは登録申請料のほか、さまざまなコストがかかります。登録申請料は「新規」と「更新」で費用が異なりますが、それほど高額ではありません。JANコードを導入する場合は登録申請料のほか、ハードウェアやソフトウェアの導入費用もかかります。

バーコードリーダーやプリンターなどのハードウェアの購入費用、在庫管理システムなどのソフトウェアの購入費用もかかると覚えておきましょう。複数の拠点を持っている場合は、それぞれの場所にシステムを導入する必要があります。

さらに、JANコードの導入・運用には人件費もかかります。すべての商品にバーコードのシールを貼り付ける必要があるか、担当者を用意しなければなりません。ただし、JANコードの導入によって業務が効率化されると、人件費が削減できる可能性もあります。

社内への周知・教育が必要

JANコードを導入する場合には、社内への周知・教育が必要です。従業員にJANコードの概要や利用方法を理解させるほか、JANコードを導入する目的やメリットを理解させる必要があるでしょう。導入の意図や利用方法が分からなければ、作業の効率化は図れません。

社内への浸透には時間がかかるケースもあるため、しっかりと教育できるまでの期間も加味した上で導入を検討するのがおすすめです。周知・教育に力を入れておけば、JANコードの導入によるメリットの最大化にもつながります。

既存の在庫管理システムを変更する必要がある

すでに使用している在庫管理システムにバーコードが対応していない場合は、在庫管理に関係するデータの一元管理を実現するために、JANコード対応のシステムに再構築する必要があります。その際、既存システムに慣れている従業員の再教育も必要になります。

また、既存のバーコードがJANコードに対応していない場合も、全ての商品をJANコードのバーコードシールに貼り替える必要があります。

JANコードの導入方法

JANコードを導入する際には、いくつかのステップを踏む必要があります。GS1事業者コードを登録するほか、商品アイテムコードを設定したり、チェックデジットを計算したりすることでJANコードを導入できます。以下で、詳しい内容を見ていきましょう。

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GS1事業者コードの登録

JANコードを利用する場合は、最初にGS1事業者コードを登録する必要があります。GS1事業者コードを登録する際は「GS1 Japan（財）流通システム開発センター」に申請を行い、一定期間待ちましょう。詳しい申請方法は、以下の通りです。

1. Eメールアドレスを登録
2. 申請フォームに入力する
3. 登録申請料を支払う
4. 登録通知書を受け取る

登録は非常に簡単にでき、公式サイトに記載された流れ通りに進めていくだけで問題ありません。登録申請料は事業者全体の年間売上高によって異なりますが、初期申請料は11,000～44,000円とそれほど高額ではないため、大きな負担にはならないでしょう。

申請の際は初期申請料のほか、登録管理費がかかります。登録管理費も初期申請料と同様、事業者全体の年間売上高によって金額が異なるため、あらかじめ確認しておきましょう。支払い方法は、コンビニ支払いやPay-easy（ペイジー）支払い、銀行振込が利用できます。

参考：GS1事業者コードの新規登録手続き｜GS1 Japan

GS1事業者コードは1年ごとに更新が必要

GS1事業者コードは登録後も1年ごとに更新を行う必要があります。以前は3年ごとの更新でしたが、2021年8月より順次1年ごとの更新へ切り替わっており、その理由はGS1標準の変更へのスピーディーな対応を実現し、他国と更新頻度を合わせるためです。

更新手続きは、登録時と同様にインターネットや郵送で行えます。なお、更新には更新申請料が必要であり、事業者全体の年間売上高によって費用が変動します。更新申請料は、1年払いか3年払いかを選択可能です。

参考：GS1事業者コードの更新手続き｜GS1 Japan

参考：GS1事業者コード登録更新制度改定に関するよくある質問及びお問合せフォーム｜GS1 Japan

商品アイテムコードを設定

GS1事業者コードの登録が済んだら、次は商品アイテムコードを設定します。商品アイテムコードとは、商品を識別するための番号です。商品の種類・サイズ・色などの商品を特定するために必要な情報を含めて設定します。

商品アイテムコードを設定することで、各商品を識別できるようになります。同じ商品であっても、色やサイズの異なるものは別のアイテムコードを設定しなければなりません。GS1事業者コードとは異なり、商品アイテムコードは自社ですべて設定します。

チェックデジットを計算

GS1事業者コードと商品アイテムコードが設定できたら、最後にチェックデジットを計算します。チェックデジットは、JANコードの誤入力を検出するための番号です。GS1事業者コードや商品アイテムコードに基づいて計算します。

GS1事業者コードや商品アイテムコードの数字を特定の計算式に当てはめ、算出された数字がチェックデジットです。JANコードにおいては、最後の1～2桁の数字がチェックデジットとなります。ここまでの数字を組み合わせ、JANコードの作成は完了です。

JANコードを印刷

GS1事業者コード・商品アイテムコード・チェックデジットの各数字が揃ったら、すべてを組み合わせてJANコードが完成します。できあがったJANコードをバーコードプリンターやラベルプリンターで印刷し、各商品に貼り付けていきましょう。

バーコードリーダーで読み取ることができるように鮮明に印刷するほか、貼り間違えのないように作業を進めることが大切です。JANコードを貼り付ける商品を間違えると、売上や在庫管理の際にミスやトラブルが発生してしまいます。

取引先にJANコードを通知する

JANコードを印刷して準備が整ったら、取引先にJANコードを通知しましょう。取引先企業のシステムに作成したJANコードが登録されることにより、取引先もバーコードリーダーなどを用いて、在庫管理システムなどで該当する商品を扱えるようになります。

これにより、自社と取引先の双方で効率化した商品管理を行えて、円滑な取引を実現可能です。また、JANコードを取引先に伝える際には、商品カタログや契約書・見積書などに記載して知らせる方法があります。

商品の出荷をはじめる

取引先にJANコードを通知したら、JANコードが印刷された商品の出荷をスタートしましょう。その後、社名・住所・担当者などに変更が生じた際は、ポータルサイトや書面で速やかに届出を行う必要があります。

また、GS1事業者コードを使用しなくなった際には変換手続きが必要です。その他、GS1事業者コードは1年ごとに更新が必要であるため、手続きを忘れないように注意して利用しましょう。

参考：登録内容の変更手続き｜GS1 Japan

参考：その他の手続き｜GS1 Japan

参考：GS1事業者コードの更新手続き｜GS1 Japan

オフラインでも決済可能なおすすめのPOSシステム

まとめ

JANコードは商品の登録や在庫管理における業務を効率化・自動化できるため、人手不足の解消につながります。また、全世界共通のコードで海外取引にも役立てられるのが大きなメリットです。ただし、導入には一定のコストがかかる点には注意しなければなりません。

導入後には従業員への周知や教育も必要となるため、運用が開始できるまでの期間にも注意しながら導入を検討するのがおすすめです。在庫管理や商品登録の業務を効率化したいと考えている場合には、ぜひ本記事を参考にJANコードの導入を検討しましょう。