決済代行のAPI型オンライン決済とは？メリット・注意点を解説

API型オンライン決済とは、事業者と決済代行会社のサーバー間で決済データのやり取りを行い、決済処理を行うサービスです。本記事では、API型オンライン決済をよく知らない方のために、API型オンライン決済の仕組みやメリット、注意点などを解説しています。

目次

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1. 決済管理の一元化には決済代行サービスがおすすめ
2. API型オンライン決済とは
3. API型オンライン決済を導入するメリット
4. API型オンライン決済を導入する際の注意点
5. その他のオンライン決済システムの接続方式
6. オンライン決済システムを選ぶ際の比較ポイント
7. 豊富な決済方法を提供するおすすめの決済代行サービス
8. まとめ

決済管理の一元化には決済代行サービスがおすすめ

Squareは、店舗やイベントでの対面決済からオンライン決済まで、さまざまな決済方法を提供している決済代行サービスです。最短で申し込み当日に審査が完了し、申し込みと手数料がシンプルかつ安全なキャッシュレス決済を始められます。

また、オフラインモードで決済を受け付けることも可能であり、売上代金の振込が早く、資金繰りの心配がいらない点もメリットです。料金体系としては、一部の有料機能を使用しない限り決済受け付け時の決済手数料のみが発生し、追加の費用は一切かかりません。

Squareは、国際的なセキュリティ基準のPCIに完全準拠しているため、強固なアカウント保護ツールとしても定評があります。シンプルかつ安全な決済代行サービスを活用し、決済管理の一元化を行うなら、Squareの利用がおすすめです。

API型オンライン決済とは

API型オンライン決済とは、事業者と決済代行会社のサーバー間で決済データのやり取りを行い、決済処理を行うサービスです。

API連携とは、「Application Programming Interface」の略語で、ソフトウェアやWebサービス、プログラムなどの間を繋ぐインターウェースの連携を意味しています。

AIP型オンライン決済は、APIを利用して自社のECサイトと決済代行会社のサーバーと簡単に連携ができるため、多くの事業者から採用されています。

ECサイトから決済代行業者にリクエストを送り、決済処理を行うため、自社で複雑な決済システムを開発する必要がありません。購入者にとっても画面遷移が少なく、シンプルな仕組みで利用しやすいのが特徴です。

決済代行サービスとは

決済代行サービスとは、クレジットカード決済や携帯キャリア決済などの決済の処理や手続きを代行してくれるサービスです。決済代行サービスを利用することで、個別のカード会社の手続き・審査を回避することができ、事務処理の負担が軽減します。

また、売上もまとめて入金されるため、経理処理が楽になるなどのメリットがあります。近年はキャッシュレス化に伴い、多様な決済方法が利用されているため、事業者側はさまざまな決済方法を用意することが求められています。

API型オンライン決済の仕組み

APIオンライン決済は、顧客が決済代行業者のサーバーにアクセスし、決済処理を行う仕組みです。事業者側でデータ通信を暗号化するSSLサーバーを構築し、購入者の個人情報やクレジットカード情報などを取得します。

顧客が入力した情報は、決済代行会社のサーバーを経由し、決済機関に送信されます。API連携によって自社で複雑な決済システムを構築する必要がなく、セキュリティ性も高いことから、多くの企業で採用されている方法です。

また、事業者側が決済画面をカスタマイズすることができるのも特徴です。API型オンライン決済では、自社サイトを離れることなく自社の独自の決済ページが作れるため、コンバージョン率の向上が見込めます。

API型オンライン決済を導入するメリット

API型オンライン決済の導入には多くのメリットがあります。システムの導入によって、決済ページがカスタマイズできたり、画面遷移の回数が少なかったりするのがメリットです。

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決済ページをカスタマイズできる

API型オンライン決済では、決済ページを自由にカスタマイズが可能です。API連携に対応していれば、自社のECサイト内にSSLサーバーを構築し、決済ページを作成できます。そのため、デザインや機能を自由にカスタマイズできるのがメリットです。

決済ページを各ECサイト・通販サイトに合わせた機能やデザインにすることで、ユーザーが自然な流れで決済画面へ進めるため、離脱防止に繋げることができます。

画面遷移の回数が少ない

API型オンライン決済の仕組みによって、画面遷移の回数が少なくなるのも大きなメリットです。自社サイト内の決済画面でクレジットカードなどの情報を入力すれば、自動的に決済処理が行われるというシンプルな仕組みです。

従って、購入者が極力同じ画面で決済が行えるため、スムーズに買い物ができます。決済までに遷移する回数が多いほど購入コンバージョン率も低くなるため、購入までの動作を極力シンプルにすることが重要です。

コスト・手間を抑えて導入できる

API型オンライン決済は、コスト・手間を抑えて導入が可能です。決済代行会社が扱うような決済システムを自社で構築しようとすると、開発費用や作業時間の負担が多くかかってしまいます。

しかし、API型オンライン決済の導入では、システムとECサイトを連携させることで、簡単に決済が可能になります。メンテナンス等も提供元が行うため、保守点検作業に追加コストがかからないのもメリットでしょう。

API型オンライン決済を導入する際の注意点

以上のようにAPI型オンライン決済は多くのメリットがありますが、一方で導入の仕方によってはデメリットが発生する可能性もあります。システムの導入を検討する際は、以下の事項にも注意しなければなりません。

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PCIDSSに準拠する必要がある

近年クレジットカード番号などの個人情報漏洩の事件や不正使用など被害が急増しており、2018年の割賦販売法改正によって加盟店のセキュリティ管理の強化、不正利用対策などが求められています。

EC事業者のサーバーでクレジットカード情報を扱う場合は、PCIDSSに準拠する必要があります。なぜならAPIオンライン決済は、クレジットカード等の非保持化の要件を満たしていないからです。

主な改定内容として加盟店に対し、クレジットカード番号等の非保持化あるいはPCIDSS準拠が義務付けられました。クレジットカード番号の非保持化とは、事業者が保有する機器やネットワークでカード情報を保存・通過・処理しないことを指します。

PCIDSSとは、クレジットカード業界の国際的なセキュリティ基準を指します。カード会社・加盟店・決済代行業者など、カード情報を保存・通過・処理などを行うすべての事業者が対象となり、セキュリティ管理の強化や不正利用などのリスクを低減できるものです。

参考：割賦販売法の一部を改正する法律について｜経済産業省

API提供者による仕様変更への対応

API型オンライン決済システムは、API提供者が仕様変更をすると決済画面のデザインが変わる可能性があります。API提供者はシステム上の影響などによって、仕様を変更することは少なくありません。

そのため、仕様変更などの案内を確認し、自社サイトの決済画面等に影響がないか確認する必要があります。購入者がスムーズに決済画面へ進めるように、利用者の動作環境を踏まえたテストシナリオを設定し、検証するなどの対応が必要です。

サーバーエラーのリスクがある

API型オンライン決済は、サーバーエラーのリスクがあるのも注意点の1つです。APIを利用して決済処理を行っているため、サーバーエラーなどがあった場合、決済ができなくなる可能性があります。

決済ができないということは、購入に繋がらず、ユーザーは自社ページから離脱してしまいます。せっかくの売上のチャンスを逃してしまうことになるため、エラーなどが起きにくい信頼性の高い決済代行会社を選ぶことが重要です。

その他のオンライン決済システムの接続方式

API型オンライン決済以外にも、リンク型・メールリンク型・トークン型のオンライン決済システムがあります。以下で、それぞれの接続方式のメリット・デメリットについて解説します。

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リンク型

リンク型のオンライン決済システムは、リンクやボタンによって、決済代行会社の決済画面に直接遷移してクレジットカードを入力する方式です。EC事業者が決済画面を開発する必要がなく、簡単に導入ができます。

リンク型は、EC事業者以外にもSNSやブログなどでも利用でき、クレジットカード情報の情報にも触れないため、情報漏洩のリスクを低減できるのが利点です。

ユーザーが決済する際は、ボタンやリンクを押すだけで決済画面に移るため、購入までの動作を極力シンプルにすることができます。購入までに何度も画面遷移する場合、途中で面倒になって機会損失となってしまうケースも多いです。

ただし、決済画面のデザインやドメインが代行会社の仕様になってしまうため、不信感を持ち、決済ページから離脱してしまう人も一定数います。中にはデザインをカスタマイズできる決済代行業者もあるため、そうしたサービスを選ぶのも1つの方法です。

メールリンク型

メールリンク型は、メールやSMSを利用して決済URLやQRコードを案内し、オンライン上で決済する方式です。ユーザーが商品を購入後に、決済代行会社から決済URL・QRコードが送信され、オンラインの決済フォームにて決済を行う方法です。

リンク型と同様に、自社の決済画面を構築する必要がないため、手軽に導入できます。また、クレジットカード情報などは決済代行業者が扱うため、情報漏洩のリスクも回避できるのもメリットです。

また、メールリンク型は、金額設定なども自由にカスタマイズが可能です。例えば月額集金や、金額確定後に決済を受け付ける予約販売や修理といった支払いなど、柔軟な決済の対応ができます。

トークン型

トークン型は、JavaScriptというプログラム言語によってクレジットカード情報をトークン（別の文字列）に変換し、決済を行う方式です。トークン決済によってEC事業者はクレジットカード情報の非保持化を実現でき、セキュリティの強化に繋がります。

これをトークン決済と呼び、万が一ECサイトやクレジットカード会社との通信間で情報漏洩したとしても、クレジットカード情報が不正利用される心配がなく安全に決済できるのがメリットです。

また、EC事業者で構築した決済画面を利用できるため、デザインや機能をカスタマイズでき、違和感を与えることなく自然に支払いを完結させることが可能です。ただし、事業者側の決済画面の構築の手間や、運用費用が高額であることがデメリットです。

費用対効果を考え、何の機能を優先すべきかを慎重に検討しましょう。

オンライン決済システムを選ぶ際の比較ポイント

最近はさまざまなタイプのオンライン決済システムがあるため、どのシステムを選べばいいか分からないという方も多いでしょう。そこで、オンライン決済システムを選ぶ際の比較ポイントを解説します。

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課金方式を確認

オンライン決済システムの課金方法は、都度課金と継続課金の2種類あるため、どちらの課金方式が良いのかを確認しておきましょう。

都度課金方式は、ユーザーが商品やサービスを購入する際に都度決済をする課金方式です。ECサイトなど一般的な商品を販売する際に適していて、購入までのハードルが低いのがメリットです。

ただし、都度課金方式は決済代行業者によっては、数百円など少額の料金が決済できない場合があります。そのため、対応可能な金額について事前に確認しておきましょう。

一方で継続課金は、顧客が一度決済登録を行うと、一定額を継続的に課金する方式です。サブスクリプションビジネスや定額の月額払いの決済に適しています。

継続課金を条件に料金が安く設定することで、リピーターを獲得できる確率が高くなるのがメリットです。ただし、継続的に売上が得られることを前提にするため、1回の金額を安く設定しなければならないのがデメリットと言えます。

長期的な運用も視野に入れながら、自社のサービスや商品に合ったものを選びましょう。

コストが適切か

オンライン決済システムの利用には、初期費用・月額費用の他に、決済手数料や決済サービス料がかかります。決済手数料などは、各システムによっても料金が異なるため、事前にコストが適切かどうか確認しましょう。

例えば、少額決済が頻繁に発生する場合は、固定料金のサービスを利用した方が手数料の負担が安く済みます。自社の販売予測や売上予測などをしっかりと立て、コストが適切かどうかをしっかりと確認することが大切です。

入金サイクルが自社に合っているか

オンライン決済システムの入金サイクルが、自社に合っているかも確認しましょう。特にクレジットカード決済などは、入金までに時間がかかってしまう場合も少なくありません。

キャッシュフローが圧迫されてしまうと、資金繰りに影響が出るリスクもあります。中には、翌日入金や月2回入金サービスなど素早く入金対応しているシステムもあるため、入金サイクルについても確認しておきましょう。

決済方法が自社に合っているか

オンライン決済システムを比較する際、自社の客層に対して決済方法が合っているか確認しましょう。決済方法の種類は、クレジットカード・デビットカード・電子マネー・QR決済・コンビニ決済など多岐に渡ります。

例えば、高齢者の利用が多いサービスなら、スマホ決済アプリなどの導入に消極的なケースも多いため、スマホ決済や電子マネーなどが必要ない場合もあるでしょう。

また、若い世代が多い場合は、クレジットカードはもちろんキャッシュレスのあらゆる決済方法に対応していると、機会損失の機会を減らすことができます。このように客層によっても、求められる決済方法が違うため、自社の客層が求める決済方法を選びましょう。

セキュリティ対策がされているか

決済手続きにおいて、クレジットカード情報などの個人情報の入力が発生します。そのため、セキュリティ対策が充実していることは重要なポイントです。情報漏洩が発生してしまうと訴訟リスクもあり、企業やサービスの信用失墜になるので注意しましょう。

豊富な決済方法を提供するおすすめの決済代行サービス

まとめ

API型オンライン決済とは、事業者と決済代行会社のサーバー間で決済データのやり取りを行い、決済処理を行うサービスです。API型オンライン決済は、決済ページをカスタマイズできたり画面遷移の回数が少なかったりさまざまなメリットがあります。

しかし、API型オンライン決済は、PCIDSSに準拠する必要があったり、APIの提供者の仕様変更に対応したりなど注意しなければならない点も多いです。

API型オンライン決済システム以外にも、リンク型・メールリンク型・トークン型などの決済代行システムがあります。それぞれの方式の特徴やメリット・デメリットを理解しつつ、自社に合ったシステムを選定することが大切です。

API型オンライン決済を導入を検討する際は、この記事を参考に決済代行業務の概要の把握やシステムの選定を行い、自社ページの離脱防止などといったメリットを実感できる環境作りを行いましょう。