決済代行のAPI型オンライン決済とは？仕組みやAPI型特有のメリット・注意点を解説｜トークン型なども

API型オンライン決済とは、事業者と決済代行会社のサーバー間で決済データのやり取りを行い、決済処理を行うサービスです。本記事では、API型オンライン決済の概要やメリット、注意点などをご紹介。API型の他にもメールリンク型・トークン型など自社の体系に合った決済方法が見つけられます。

目次

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1. 決済管理の一元化には決済代行サービスがおすすめ
2. API型オンライン決済とは
3. API型オンライン決済を導入するメリット
4. API型オンライン決済を導入する際の注意点
5. その他のオンライン決済システムの接続方式
6. 決済代行サービスの選び方｜重要な3つのポイント
7. 決済代行サービスを導入の流れと注意点
8. 豊富な決済方法を提供するおすすめの決済代行サービス
9. まとめ

決済管理の一元化には決済代行サービスがおすすめ

Squareは、店舗やイベントでの対面決済からオンライン決済まで、さまざまな決済方法を提供している決済代行サービスです。最短で申し込み当日に審査が完了し、申し込みと手数料がシンプルかつ安全なキャッシュレス決済を始められます。

また、オフラインモードで決済を受け付けることも可能であり、売上代金の振込が早く、資金繰りの心配がいらない点もメリットです。料金体系としては、一部の有料機能を使用しない限り決済受け付け時の決済手数料のみが発生し、追加の費用は一切かかりません。

Squareは、国際的なセキュリティ基準のPCIに完全準拠しているため、強固なアカウント保護ツールとしても定評があります。シンプルかつ安全な決済代行サービスを活用し、決済管理の一元化を行うなら、Squareの利用がおすすめです。

API型オンライン決済とは

API型オンライン決済とは、事業者と決済代行会社のサーバー間で決済データのやり取りを行い、決済処理を行うサービスです。

API連携とは、「Application Programming Interface」の略語で、ソフトウェアやWebサービス、プログラムなどの間を繋ぐインターフェースの連携を意味しています。

ECサイトから決済代行業者にクレジットカード情報を伝送し決済処理を行うため、自社で複雑な決済システムを開発する必要がありません。「データ伝送型」とも呼ばれ、購入者にとっても画面遷移が少なく、シンプルな仕組みで利用しやすいのが特徴です。

決済代行サービスとは

決済代行サービスとは、クレジットカード決済や携帯キャリア決済などの決済の処理や手続きを代行してくれるサービスです。決済代行サービスを利用することで、個別のカード会社の手続き・審査を回避することができ、事務処理の負担が軽減します。

また、売上もまとめて入金されるため、経理処理が楽になるなどのメリットがあります。近年はキャッシュレス化に伴い、多様な決済方法が利用されているため、事業者側はさまざまな決済方法を用意することが求められています。

API型オンライン決済の仕組み

APIオンライン決済は、顧客が決済代行業者のサーバーにアクセスし、決済処理を行う仕組みです。事業者側でデータ通信を暗号化するSSLサーバーを構築し、購入者の個人情報やクレジットカード情報などを取得します。

顧客が入力した情報は、決済代行会社のサーバーを経由し、決済機関に送信されます。API連携によって自社で複雑な決済システムを構築する必要がなく、セキュリティ性も高いことから、多くの企業で採用されている方法です。

また、事業者側が決済画面をカスタマイズすることができるのも特徴です。API型オンライン決済では、自社サイトを離れることなく自社の独自の決済ページが作れるため、コンバージョン率の向上が見込めます。

API型オンライン決済を導入するメリット

API型オンライン決済の導入には多くのメリットがあります。システムの導入によって、決済ページがカスタマイズできたり、画面遷移の回数が少なかったりするのがメリットです。

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決済ページをカスタマイズできる

API型オンライン決済では、決済ページを自由にカスタマイズが可能です。API連携に対応していれば、自社のECサイト内にSSLサーバーを構築し、決済ページを作成できます。そのため、デザインや機能を自由にカスタマイズできるのがメリットです。

決済ページを各ECサイト・通販サイトに合わせた機能やデザインにすることで、ユーザーが自然な流れで決済画面へ進めるため、離脱防止に繋げることができます。

画面遷移の回数が少ない

API型オンライン決済の仕組みによって、画面遷移の回数が少なくなるのも大きなメリットです。自社サイト内の決済画面でクレジットカードなどの情報を入力すれば、自動的に決済処理が行われるというシンプルな仕組みです。

従って、購入者が極力同じ画面で決済が行えるため、スムーズに買い物ができます。決済までに遷移する回数が多いほど購入コンバージョン率も低くなるため、購入までの動作を極力シンプルにすることが重要です。

コスト・手間を抑えて導入できる

API型オンライン決済は、コスト・手間を抑えて導入が可能です。決済代行会社が扱うような決済システムを自社で構築しようとすると、開発費用や作業時間の負担が多くかかってしまいます。

しかし、API型オンライン決済の導入では、システムとECサイトを連携させることで、簡単に決済が可能になります。メンテナンス等も提供元が行うため、保守点検作業に追加コストがかからないのもメリットでしょう。

API型オンライン決済を導入する際の注意点

以上のようにAPI型オンライン決済は多くのメリットがありますが、一方で導入の仕方によってはデメリットが発生する可能性もあります。システムの導入を検討する際は、以下の事項にも注意しなければなりません。

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PCIDSSに準拠する必要がある

近年クレジットカード番号などの個人情報漏洩の事件や不正使用など被害が急増しており、2018年の割賦販売法改正によって加盟店のセキュリティ管理の強化、不正利用対策などが求められています。

EC事業者のサーバーでクレジットカード情報を扱う場合は、PCIDSSに準拠する必要があります。なぜならAPIオンライン決済は、クレジットカード等の非保持化の要件を満たしていないからです。

主な改定内容として加盟店に対し、クレジットカード番号等の非保持化あるいはPCIDSS準拠が義務付けられました。クレジットカード番号の非保持化とは、事業者が保有する機器やネットワークでカード情報を保存・通過・処理しないことを指します。

PCIDSSとは、クレジットカード業界の国際的なセキュリティ基準を指します。カード会社・加盟店・決済代行業者など、カード情報を保存・通過・処理などを行うすべての事業者が対象となり、セキュリティ管理の強化や不正利用などのリスクを低減できるものです。

参考：割賦販売法の一部を改正する法律について｜経済産業省

API提供者による仕様変更への対応

API型オンライン決済システムは、API提供者が仕様変更をすると決済画面のデザインが変わる可能性があります。API提供者はシステム上の影響などによって、仕様を変更することは少なくありません。

そのため、仕様変更などの案内を確認し、自社サイトの決済画面等に影響がないか確認する必要があります。購入者がスムーズに決済画面へ進めるように、利用者の動作環境を踏まえたテストシナリオを設定し、検証するなどの対応が必要です。

サーバーエラーのリスクがある

API型オンライン決済は、サーバーエラーのリスクがあるのも注意点の1つです。APIを利用して決済処理を行っているため、サーバーエラーなどがあった場合、決済ができなくなる可能性があります。

決済ができないということは、購入に繋がらず、ユーザーは自社ページから離脱してしまいます。せっかくの売上のチャンスを逃してしまうことになるため、エラーなどが起きにくい信頼性の高い決済代行会社を選ぶことが重要です。

その他のオンライン決済システムの接続方式

API型オンライン決済以外にも、リンク型・メールリンク型・トークン型のオンライン決済システムがあります。以下で、それぞれの接続方式のメリット・デメリットについて解説します。

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リンク型

リンク型のオンライン決済システムは、リンクやボタンによって、決済代行会社の決済画面に直接遷移してクレジットカードを入力する方式です。EC事業者が決済画面を開発する必要がなく、簡単に導入ができます。

リンク型は、EC事業者以外にもSNSやブログなどでも利用でき、クレジットカード情報の情報にも触れないため、情報漏洩のリスクを低減できるのが利点です。

ユーザーが決済する際は、ボタンやリンクを押すだけで決済画面に移るため、購入までの動作を極力シンプルにすることができます。購入までに何度も画面遷移する場合、途中で面倒になって機会損失となってしまうケースも多いです。

ただし、決済画面のデザインやドメインが代行会社の仕様になってしまうため、不信感を持ち、決済ページから離脱してしまう人も一定数います。中にはデザインをカスタマイズできる決済代行業者もあるため、そうしたサービスを選ぶのも1つの方法です。

メールリンク型

メールリンク型は、メールやSMSを利用して決済URLやQRコードを案内し、オンライン上で決済する方式です。ユーザーが商品を購入後に、決済代行会社から決済URL・QRコードが送信され、オンラインの決済フォームにて決済を行う方法です。

リンク型と同様に、自社の決済画面を構築する必要がないため、手軽に導入できます。また、クレジットカード情報などは決済代行業者が扱うため、情報漏洩のリスクも回避できるのもメリットです。

また、メールリンク型は、金額設定なども自由にカスタマイズが可能です。例えば月額集金や、金額確定後に決済を受け付ける予約販売や修理といった支払いなど、柔軟な決済の対応ができます。

トークン型

トークン型は、JavaScriptというプログラミング言語によってクレジットカード情報をトークン（別の文字列）に変換し、決済を行う方式です。トークン決済によってEC事業者はクレジットカード情報の非保持化を実現でき、セキュリティの強化に繋がります。

これをトークン決済と呼び、万が一ECサイトやクレジットカード会社との通信間で情報漏洩したとしても、クレジットカード情報が不正利用される心配がなく安全に決済できるのがメリットです。

また、EC事業者で構築した決済画面を利用できるため、デザインや機能をカスタマイズでき、違和感を与えることなく自然に支払いを完結させることが可能です。ただし、事業者側の決済画面の構築の手間や、運用費用が高額であることがデメリットです。

費用対効果を考え、何の機能を優先すべきかを慎重に検討しましょう。

決済代行サービスの選び方｜重要な3つのポイント

決済代行サービスを選ぶ際は、決済方法や課金方式・コスト・セキュリティ対策の3つを必ずチェックしましょう。ここからは、チェックすべき理由について詳しく解説します。より詳しく知りたい方は、「決済代行サービス選びのその他の比較ポイント」をご覧ください。

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どのような決済方法・課金方式に対応しているか

まずは、希望している決済手段や課金方式に対応しているかどうか確認しましょう。決済手段には、クレジットカードやコンビニ、キャリア、電子マネー決済などがあり、取引の相手や企業規模などによって適したものが異なります。

個人向けのECサイトには、電子マネーやコンビニ決済、キャリア決済などがおすすめです。一方、法人向けのサイトでは金額が大きくなるケースもあるため、クレジットカード決済に対応したものを選びましょう。

また、課金方式には、都度課金方式や継続課金といった複数の課金方式があります。自社の企業規模や取引相手などに応じた決済方法、課金方式が選択できる決済代行サービスを選ぶ必要があります。

手数料などコストが適切か

決済代行サービスを利用する場合、基本の利用料のほかに決済時の手数料を支払う必要があります。基本利用料は月額や年額で定められており、一定の金額をランニングコストとして支払いますが、手数料は決済が発生する度に別途支払うことになります。

基本利用料、手数料共に選ぶサービスや決済代行会社によって料金が異なるため、自社の予算に合っているものを選びましょう。利用料が安価でも手数料が高額だと、決済の度に負担が大きくなるので注意が必要です。

セキュリティ対策は万全か

決済代行サービスを利用する場合、顧客がクレジットカードなどの個人情報を入力する場合があるため、ベンダーがどのようなセキュリティ対策を行っているか確認しましょう。万が一個人情報などが流出した場合、企業の信用性の失墜や訴訟に発展するリスクがあります。

そうならないためにも、「プライバシーマーク」の有無や「ISMS認証」があるかどうかを確認しましょう。また、クレジットカード情報の保護における国際基準である「PCI DSS」といった認証を取得しているかどうかも、1つの判断基準となります。

決済代行サービスを導入の流れと注意点

決済代行サービスを導入する際には、自社のビジネスにマッチしたサービスか確認しながら、複数のサービスを比較検討するのがおすすめです。ここからは、決済代行サービス導入の流れと注意点を解説します。

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自社のビジネスにマッチしたサービスか確認

決済サービスには、BtoB向けやBtoC向けなど多くの種類があり、業界・業種によっても選ぶものが異なります。その中でもECサイト向けや実店舗向けなど複数のサービスがあるため、自社のビジネスに合っているか確認した上で検討しましょう。

自社のビジネスに合っていない場合、希望している決済方法や課金方式が使えない可能性があります。そのため、必ず自社のビジネスにマッチしたサービスかどうかを確認しましょう。

複数のサービスで資料請求し比較する

決済代行サービスの導入を検討する際は、1つのサービスに絞って考えるのではなく、複数のサービスを比較検討しましょう。気になるサービスを複数選んで資料請求を行い、社内で比較検討しながら自社にピッタリのものを選ぶのがおすすめです。

1つのサービスに絞ると、本当に自社に合っているか分かりにくく、他にもっと良いサービスがあっても比較できません。そのため、必ず複数のサービスを比較しながら最も自社に合ったものを選びましょう。

申し込み方法・導入までの日数を確認

決済サービスを利用する際には、審査に通過する必要があるため導入までに時間がかかります。一般的には1週間から2週間程度で審査結果が通知されますが、場合によっては1か月以上かかることもあるため、必ず導入までにかかる日数を確認しておきましょう。

審査の期間を含めると、利用開始までには1ヶ月前後かかります。いつまでに導入したいかを考え、導入までにかかる期間を逆算して考えましょう。審査は長引くケースもあるため、余裕を持ってスケジュールを立てるのがおすすめです。

トラブルに備えて現金支払いにも対応しておく

最近では、キャッシュレス決済のみの実店舗も増えています。キャッシュレス決済は、支払いに関する業務が効率化され、人件費削減などが見込めます。しかしその一方で、停電やサーバーダウンによって、突然利用できなくなるリスクがあります。

特にサーバーダウンの場合、営業自体は問題なくできても決済ができないために一時的に休業する必要がでてきてしまい、売上損失にも発展します。

また、現金での支払いを希望している顧客を逃すことにもなるため、決済代行サービスと並行し現金払いにも対応できるよう運営していくのがおすすめです。

決済代行サービス選びのその他の比較ポイント

決済代行サービスを選ぶ際は重要な3つのポイント以外にも、以下のような点に注意しましょう。

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売上金の入金サイクルを確認

決済代行サービスの売上金の入金サイクルとは、売上が立った日から入金されるまでの期間を指します。決済代行サービスでは、一般的に「締め日」と「入金日」が設定されており、締め日までの売上額が入金日に事業者の登録口座に振り込まれる仕組みです。

入金日や締め日は月末や月末の15日、月末の20日など決済代行サービスによって異なります。そのため、あらかじめ売上金の入金サイクルを確認しておく必要があります。決済代行サービスの売上金の入金サイクルは、事業者の資金繰りに大きく影響します。

入金サイクルが長い場合、売上が立った日から入金されるまでに時間がかかるため、事業者は資金繰りに苦労する可能性があります。入金サイクルが短い決済代行サービスを利用すると、資金繰りに余裕が生まれるため、導入前に確認しておきましょう。

サポート体制は充実しているか

決済代行サービスを利用する際は、サポート体制が充実しているかどうか確認しましょう。サポート体制が充実していると、急なトラブルやエラーが発生した際もリアルタイムで対応してくれるため、顧客を逃すことがありません。

また、サポート体制について確認する際は、対応時間や問い合わせ先もチェックしておくのがおすすめです。夜間や休日でも対応してくれるか、問い合わせ先が明記されているか確認しましょう。

特に、初めて決済代行サービスを利用する場合には、手厚いサポートのある決済代行会社が適しています。分からないことや不明点があった際、丁寧に対応してくれるサービスを選ぶと導入もスムーズに進められます。

導入実績は豊富か

決済代行サービスを選ぶ際には、導入実績についても確認するのがおすすめです。同業種の企業の導入実績があると、決済方法や課金方式が自社に合っていると考えられます。また、大手企業など豊富な導入実績のあるサービスなら安心して使うことができます。

導入実績は決済代行会社の公式ホームページなどに掲載されているため、導入前に確認しましょう。自社と同業種の企業が多く導入しているか、導入実績が豊富にあるかどうかを確認し、信頼できるサービスを見極める必要があります。

他システムと連携できるか

決済代行サービスは他システムと連携させると、より便利に活用できます。連携できるシステムには、会計システムやCRMシステム、SFAシステム、ERPシステムなどがあります。各種多様な種類があるため、自社が使っているものが対応しているか確認しましょう。

他システムと連携させることで売上管理の効率化などが行えるため、どのようなシステムと連携できるのかを確認しておくのがおすすめです。

豊富な決済方法を提供するおすすめの決済代行サービス

まとめ

API型オンライン決済とは、事業者と決済代行会社のサーバー間で決済データのやり取りを行い、決済処理を行うサービスです。API型オンライン決済は、決済ページをカスタマイズできたり画面遷移の回数が少なかったりさまざまなメリットがあります。

しかし、API型オンライン決済は、PCIDSSに準拠する必要があったり、APIの提供者の仕様変更に対応したりなど注意しなければならない点も多いです。

API型オンライン決済システム以外にも、リンク型・メールリンク型・トークン型などの決済代行システムがあります。それぞれの方式の特徴やメリット・デメリットを理解しつつ、自社に合ったシステムを選定することが大切です。