製造業向けERP8選(全13選)を徹底比較！生産管理を効率化できるMES連携についても解説

ERPシステムとは、生産管理や在庫管理などの業務を一元化できるシステムのことを言います。製造業が抱える人材不足などの課題を解決するには、ERPシステムの導入がおすすめです。本記事では製造業向けERPの選び方とおすすめ8選(全13選)をご紹介。シェアの高い製品や生産管理を効率化できるMES連携についても解説します。

目次

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1. ERPシステムの始め方
2. 【13サービスから厳選】おすすめの製造業向けERPシステム8選
3. 【比較表】おすすめの製造業向けERPシステム
4. ERPとは
5. 製造業向けERPシステムの選び方
6. 製造業にERPシステムを導入する際の注意点
7. タイプ別｜ERPシステムおすすめ
8. 経営業務をさらに効率化！関連サービスはこちら

ERPシステムの始め方

ERPシステムの導入担当者の方にとって、最適なERPシステムを判断するのは容易ではありません。ERPシステムは経営・業務管理などの企業運営において極めて重要であり、正確かつ各企業に合ったものを選ぶことが求められます。

ERPシステムの多くは資料請求をすることで、運用を開始できます。これは公式サイトから検討した場合も同様です。本サイトでは複数のサービスをまとめて比較・資料請求することができます。資料請求は無料なので、複数の製品を比較して自社に最適なERPシステムを選びましょう。

【13サービスから厳選】おすすめの製造業向けERPシステム8選

ここでは、数ある製造業向けERPシステムを比較して判明した、おすすめの製造業向けERPシステム6選を紹介します。商品の特徴も紹介しているので、資料請求と合わせて自社に最適なサービスを検討しましょう。

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プロセス製造業向けERP

化学・食品業界で導入実績多数の「Ross ERP」

食品業界に特化！システム連携も充実した「スーパーカクテルCore FOODs」

組立製造業に対応したERP

ベンチャーから大企業まで！プロジェクト管理機能が中心の「ZAC」

多言語対応でグローバル展開企業でも使いやすい「Infor SyteLine」

中堅企業向けでバックオフィス業務もカバーする「InfiniOne 組立製造業向けERPソリューション」

プロセス・組立いずれの製造業にも対応したERP

業務や業種に合わせて豊富なオプションを提供する「アラジンオフィス」

マルチカンパニー対応で柔軟性の高い「STRAMMIC」

使いやすい国産ERP「GRANDIT」

【比較表】おすすめの製造業向けERPシステム

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ERPとは

「ERP」とは、Enterprise Resources Planningの略で、企業における様々な資源の一元管理を行うためのシステムです。企業資源として挙げられる「ヒト・モノ・カネ」の管理に関わる業務を総合的にカバーし、ERPパッケージや業務統合パッケージなどとも呼ばれます。

ERPシステムの導入によって、企業経営に必要となる多様な情報を集約でき、社内業務の効率化が期待できます。また、ERPシステムは複数の部門の業務フローに影響を及ぼすため、慎重なシステム選びが必要です。

ERPシステムには基幹業務に関わるさまざまな機能が備わっており、システムの選び方が複雑です。提供形態やシステムタイプのバリエーションも多いため、選び方のポイントを押さえ、自社にとって最適なシステムを導入しましょう。

ERPシステムの対象範囲

ERPシステムは様々な業務を一元的に管理できます。主に以下のような業務がERPシステムの対象範囲です。また、システムによって管理できる業務は異なります。そのため、自社でどの業務を管理したいのか明確にしておく必要があります。

部門	業務内容
人事部門	勤怠管理・給与計算・労務管理・人事評価
会計部門	財務会計・管理会計・債権管理・債務管理
販売部門	受注管理・請求管理・案件管理・顧客管理
生産部門	在庫管理・生産管理・購買管理

ERPシステムと基幹システムの違い

ERPシステムと基幹システムはどちらも社内の基幹業務を効率化するものですが、それぞれの目的は異なります。ERPシステムとは上述のように、人事・会計・販売などに関わる様々な基幹業務を統合するシステムを指します。

対する基幹システムは、それぞれの部門に設置された個々のシステムの総称です。「在庫管理システム」や「勤怠管理システム」などをまとめて「基幹システム」と呼んでいます。ERPシステムの導入により、独立している基幹システムを一元管理できます。

製造業における課題

製造業は、競争の激化による人材不足や旧態依然としたシステムからの脱却など、さまざまな課題を抱えています。近年では、これらの課題を解決する有効な手段としてERPシステムの導入に注目が集まっています。

ここでは、製造業が抱える課題のうち代表的なものを4点取り上げ、詳しく解説していきます。

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人材不足

製造業に従事する労働者の数は減少傾向にあります。人材不足の原因は多岐にわたりますが、高齢化による退職者の増加や、企業と求職者のマッチングが難しいことなどが挙げられます。

また、昨今の働き方改革などの導入により、従業員1人あたりの労働時間も減少を続けています。少ない人的資源で従来と同じ業務を行っていては、労働力の不足を解消することは困難です。

人材不足によるデメリットは大きく、品質と価格のバランスをとることが難しくなります。また、人材が不足すると生産ラインが停滞し、生産性が下がるため企業の競争力低下に繋がります。

業務の煩雑化

製造業の現場では商品の生産効率を優先させる傾向があるため、管理業務の改善に必要な時間的余裕を確保できない場合があります。また、部門担当者が固定されているために業務が属人化しやすく、全体的な管理が困難になることも多いです。

これらの要因により、製造業における業務の煩雑化が起こります。業務の煩雑化が起こると生産プロセスの透明性が低下し、部門間の情報共有や業務の一元化が難しくなります。このことが、生産計画や在庫管理の効率低下を招きます。

レガシーシステムからの脱却

レガシーシステムとは、古くから使用されてきた旧式のシステムのことです。レガシーシステムは過去の技術やプラットフォームを使用しているため、新しい技術への対応や他システムとの連携が困難な場合があります。

レガシーシステムの状態によってはOS更新やシステム障害への対応が難しく、最悪の場合はシステムを利用できなくなるリスクがあります。また、セキュリティ対策が不十分なシステムも多く、データ漏洩やサイバー攻撃への脆弱性も懸念されます。

さらに、レガシーシステムの利用を長く続けている企業では、一部の担当者しかシステムを管理できないケースも少なくありません。業務の属人化や業務効率の低下を招くため、レガシーシステムからの脱却は重要な課題と言えるでしょう。

ヒューマンエラーの発生

製造業では、部門ごとに異なる業務システムを使用しているケースがあります。システム同士の連携機能が備わっていない場合、部門間のデータを手入力によって共有しなければなりません。

ヒューマンエラーはさまざまな要因によって引き起こされますが、このように人の手で重複作業を行う場面では発生の確率が高くなります。また、非効率な業務によって作業時間が圧迫され、業務負荷が増加することもミスの発生に繋がります。

海外との価格競争

近年では、多くの製造会社が海外との価格競争に悩まされています。日本よりも人件費の安い新興国で製造された製品は安価なため、日本製品がシェアを奪われることも少なくありません。

また、日本の企業がより人件費の安い海外に工場を移転する事例も多く見られます。こうした中で日本国内の企業が競争力を保ち続けるためには、各工程における製造コストの削減、品質の維持、在庫の適正化といった製造管理により力を入れる必要があります。

製造業にERPを導入するメリット

製造業にERPを導入することで、製造業が抱えるさまざまな課題の解決が期待できます。業務の効率化による人材不足の解消や生産管理業務の一元化に加え、スムーズな現場管理やトレーサビリティの確保にも繋がります。

ここでは、ERPがもたらす多くのメリットの中から特に効果の大きいものを6点取り上げ、詳しく解説していきます。

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人材不足の解消

ERPシステムの導入によって、異なる部門間でスムーズにデータを共有できます。そのため、他部門のシステムに同じデータを複数回入力する必要がなくなり、入力ミス発生のリスクが軽減されます。

データの正確性が向上することで、重複作業に伴う確認・修正にかかっていた時間が不要になり、業務効率が向上します。業務効率の向上によって、限られた人員でも適切な管理を行えるため、人材不足の解消に繋がります。

生産管理業務の一元化

ERPシステムには異なる部門のデータを集約する仕組みが備わっています。在庫や需要の状況に加え、製造の進捗や原価に関する情報がリアルタイムで共有されるため、生産管理を一元化できます。

管理業務の一元化は企業の競争力を維持するためにも重要なポイントです。部門を横断して管理を行うことで、コストの削減や余剰在庫の発生防止も実現しやすくなります。

リードタイムの短縮

ERPシステムは、ヒト・モノ・カネといった企業資源を一元管理するため、過去の実績データに基づいた最適な生産工程を導き出せます。生産工程だけでなく、在庫や物流まで適切に一元管理できるため、受注から出荷までのリードタイム短縮が可能です。

リードタイム短縮により、スムーズな納品が可能となるため、顧客満足度が向上し、自社の競争力を高めます。また、在庫管理コストの削減やキャッシュフローの改善により、安定した資金繰りを実現します。

在庫管理の適正化

ERPシステムの生産計画機能や在庫管理機能を活用することにより、在庫管理の適正化が期待されます。まず、生産計画機能により、過去の実績データから適切な生産計画を立てることで、余分な過剰在庫が削減されるでしょう。

また、在庫管理機能では、在庫状況を可視化して、過不足がないよう在庫数をコントロールします。ERPでは、従来は人の手で行っていた在庫管理業務をシステムで効率化できるため、人為的なミスや作業時間を大幅に減らし、適正な在庫管理を実現します。

リアルタイムで現場管理が可能

部門単位で異なるシステムを使用している場合、リアルタイムでのデータ共有が困難でした。そのため、在庫状況や需要の把握が遅れ、機会損失に繋がることがありました。

ERPシステムでは各部門の情報をリアルタイムで取得し、関連データの更新が迅速に行われます。これによって現場の状況を的確に把握し、対応に活かすことができます。

トレーサビリティの確保の容易化

トレーサビリティとは、製品や原材料の生産から供給までの過程を追跡する仕組みです。トレーサビリティの確保によって商品不良が発生した際の原因特定がスムーズになり、迅速な問題解決に繋がります。

また、商品リコール対応を行う場合は対象ロットの追跡が必要ですが、トレーサビリティの確保によって簡単に追跡できます。迅速で的確なリコール対応は企業の信頼性を向上させる効果をもたらします。

従来のシステムでは部門単位で管理が行われていたため、どの段階で不良が発生し、どの商品に影響をもたらしたかの特定が困難でした。ERPシステムでは各製造工程のデータを可視化できるため、トレーサビリティの確保が容易になります。

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製造業にERPを導入するデメリット

ERPシステムの導入にはデメリットもあります。運用コストやシステム選定の難しさなどのデメリットについて、詳細に解説します。

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コストがかかる

ERPシステムの導入や運用にはコストがかかります。導入時の費用は、システムのカスタマイズ・データ移行なども影響します。また、運用コストにはライセンス料・ハードウェアの保守費用などが含まれます。

コストを抑える方法には、クラウド型やオープンソース型のERPシステムを選ぶか、オンプレミス型を選ぶ場合はベンダーとの交渉が挙げられます。また、コンポーネント型を選ぶなどして不必要な機能の導入を避けるのもコスト削減につながります。

システムの選定が難しい

ERPシステムの製品数は非常に多く、それぞれが機能や使い方が異なります。市場では数百以上のERP製品が存在し、大手ベンダーから中小規模のベンダーの製品までさまざまあるため、自社に合ったシステムを選ぶのは難しいです。

そのため、製品の特徴・価格・導入事例などを慎重に比較検討する必要があります。また、自社の業種や規模に合わせて機能の適切な組み合わせを考えるのも重要です。専門知識が必要なため、ERPコンサルタントやベンダーサポートの活用も視野に入れましょう。

導入に手間がかかる

ERPシステムを選定した後も、導入には手間がかかります。既存の基幹システムとの連携や業務フローの見直しなどさまざまな準備が必要です。

また、ERPシステムは幅広い業務に関わるため、全従業員を対象とした研修と部署ごとの研修の両方が必要です。ERPの導入目的に関してや、勤怠管理・経費管理など部署を問わず多くの従業員が使用することが想定される機能に関しては、全社的な研修を行わなければなりません。

生産管理や輸出入管理などの特定の部署が担当している分野は、該当部署のみの研修で十分ですが、研修漏れや不要な研修の実施は業務の進捗に影響するため、慎重に研修計画を練り、ERPシステムの定着を促しましょう。

製造業において必要なERPの機能

製造業でERPを活用する場合、製造業に適した機能が必要です。ここでは、製造業の業務改善に役立つ以下の機能を取り上げ、詳しく解説します。

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機能	内容
需要予測機能	過去の実績をもとに需要を予測する
生産計画機能	現場での生産計画を策定する
購買管理機能	適切な量の原材料を調達する
在庫管理機能	原材料や商品の入出庫管理を行う
部品構成管理・設計変更管理機能	部品の組み合わせや数量を管理する
製造原価管理機能	品目別の原価計算を行う
その他の機能	多言語対応・マルチデバイス対応

需要予測機能

需要予測機能は、将来の需要を予測し、適切な生産計画を行うための機能です。この機能では過去の売上データや需要の傾向に基づいた計算を行い、将来の需要を予測します。

ERPは、ほぼリアルタイムでのデータ取得が可能なため、需要予測に用いられる実績データが随時更新されます。これにより、常に需要予測がアップデートされ、最新の予測に基づいて生産計画を立てられます。

生産計画機能

生産計画機能とは、製品の生産を計画し、生産プロセスを最適化するための機能です。この機能は需要予測機能をはじめとするさまざまな機能と密接に関連しており、多くのデータをもとに生産の計画を行います。

また、単なる数値的な生産量の計画だけでなく、必要に応じて製品の生産から出荷までにかかるリードタイムの計算や人員計画などの、複合的な要素を加味して計画を策定できます。

購買管理機能

購買管理機能は、生産計画機能によって算出されたデータを用いて原材料や部品の調達プロセスを管理し、購買業務の最適化を支援する機能です。

この機能では、製品の生産に必要な部品や原材料などを適切に調達するために必要な情報を取得し、過剰在庫や商品のロスを防ぎます。また、必要に応じて発注処理までを一貫で行えるものもあります。

在庫管理機能

在庫管理機能は、正確な在庫情報の取得と管理を行い、適切な在庫レベルを維持するための機能です。在庫には、購買発注によって購入された部品や原材料の有高に加え、仕掛品や完成品などが含まれます。

この機能によって、製品や部品の在庫状況をリアルタイムで把握することが可能になり、適切な在庫量を維持できます。また、在庫状況を可視化することで適切な在庫レベルを維持しやすくなり、生産スケジュールの適正化にも役立ちます。

部品構成管理・設計変更管理機能

部品構成管理機能は、製品を仕上げるために必要となる部品の構成や数量の管理を行う機能です。また、設計変更管理機能により、製品設計の変更や改善などが行われた際も設計情報をスムーズに変更できます。

部品構成管理・設計変更管理機能によって、不具合の発生や設計の見直しなどによる部品構成の変更を効率的に行えます。部品構成や製品設計の正確な管理は、製品の品質や生産効率の向上に貢献します。

製造原価管理機能

製造原価管理機能とは、製品の製造にかかるコストを計算する機能です。製造業における原価計算には標準原価・実際原価・直接原価などがありますが、ERPではこれら全ての原価計算に対応できます。

製造原価は品目ごとに算出され、原価率の変動や理論値との差異を迅速に検出できます。また、これらのデータをレポート形式で分析することによって、予測と実績の現状を把握でき、効率的なコスト管理に役立ちます。

その他の機能

上記以外にも、企業によっては以下のような機能があるとより利便性が高まります。特に製造業においては、多言語対応やマルチデバイス対応は重要な機能です。

多言語対応

製造業では、諸外国と取引がある企業や海外に拠点を持つ企業も多いでしょう。英語はもちろん、中国語やタイ語、ベトナム語など多言語に対応したERPなら、外国人の従業員も難なく扱えます。

また多言語対応しているERPの多くは、様々な外国通貨での取引にも対応しています。輸入仕入を行っているメーカーや、外貨建て取引を円建てに換算する必要がある企業などにおすすめです。

スマホアプリ・タブレット対応

スマホアプリやタブレットに対応したERPなら、場所を選ばずシステムの利用が可能です。製造現場にいながら原価をチェックしたり、外出先から在庫や納期を確認したりできます。

またERPで勤怠を管理すれば、社員は打刻のために会社へ戻る必要もなくなり、テレワークにもスムーズに対応できます。

製造業向けERPシステムの選び方

ここからは実際にERPシステムを導入するにあたり、どのように製品を選んだらいいのか、選び方のポイントについて解説していきます。

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費用と予算が見合っているか

デメリットでも述べたように、ERPシステムの導入は企業にとって大きな投資になることが多いです。そのため、費用はシステムの選定においても重要なポイントとなります。

ERPシステムにかかる費用は、種類によっても大きく異なります。本記事でも解説した各種類の特徴を参考に、自社で用意できる予算に見合ったシステムを選びましょう。なお、費用対効果を見極めるためには、以下で解説するポイントが参考になります。

業種・業態と合っているか

自社の業種や業態に適した機能が備わっているかも確認しましょう。例えば、製造業では生産管理や在庫管理が重要な機能です。また、製造業のなかでもプロセス製造業か、組立製造業かによって選ぶべきシステムは変わってきます。

製造業の種類	主な取り扱い製品	特に重要な機能
プロセス製造業	化学・食品・化粧品・医薬品等	原材料や調合に関する管理 期限や生産・販売に関する計画管理など
組立製造業	家電・自動車・半導体・ ハードウェア等	受注や見込み生産等、それぞれの生産方法に合わせた管理機能 在庫管理機能など

なかにはいずれの業務にも対応する製品もあるため、取り扱う工程によって検討してみましょう。

不必要な機能も確認

必要とする機能だけでなく、余計な機能を持たないように選ぶことも重要です。不必要な機能を持つシステムを導入すると、システムを持て余してしまい、結果的に余計なコストが発生します。

また、不必要な機能によってシステムが複雑になり、効果的に活用できないリスクもあります。コストを抑え、誰でも使いやすいようにするためには必要最低限の機能を備えていることが重要です。

ただし、将来的に業務が変化したり事業が成長したりする可能性が高い場合には、システムが柔軟に対応できることが望ましいです。必要に応じて追加機能を導入できるシステムを選べば、無駄なコストを抑えられます。

使いやすさを確認

操作性も重要なポイントです。ERP上では多くの業務・データを扱うため、社員全体が使いやすい操作性かどうかを確認する必要があります。直感的なインターフェースやシンプルな操作ができるERPが望ましいです。

複雑でわかりづらい操作性の場合、操作方法を覚えるのに時間がかかったり、ミスも多くなったりするリスクがあります。システムを選ぶ際には、各製品のデモやトライアルを通じて実際に操作してから評価しましょう。

社員全体が使いやすいと感じるシステムを選べば、短期間でシステムに慣れ、効果的に活用できます。操作性は導入後の生産性にも大きく影響を与えるので、しっかり見極めましょう。

サポート・セキュリティを確認

サポートとセキュリティに着目して選ぶのも大切です。ERPシステムを提供するベンダーのサービスには、問題や疑問点に対応するサポートが含まれています。サポート内容や対応時間帯を確認し、トラブルが発生した際に迅速な対応が期待できるかを確認しましょう。

ERPシステムは企業の重要な情報を管理するため、セキュリティ対策も見逃せないポイントです。提供元がセキュリティについてしっかりと取り組んでいるかを確認し、情報漏えいや不正アクセスなどのリスクを最小限に抑えるようにします。

チェックポイントとしては、アクセス制限・データの暗号化・定期的なセキュリティパッチの適用などが行われているかなどが挙げられます。

導入実績を確認

ERPシステムを選ぶ際は、導入実績も確認しましょう。導入実績がないシステムでも、自社に適していれば導入すべきです。しかし、開発されたばかりで導入実績の少ないシステムは参考にできる情報が少ないため、より慎重に検討しなければなりません。

導入実績が豊富であれば、どのような課題を解決できるのかなど、自社が導入した際の効果などが具体的に見えてきます。自社と同じ業種の企業や競合他社の導入実績があれば、自社でも十分な効果が見込めます。

無料トライアルの有無を確認

無料トライアルを活用することで、導入後のスキームや起こりうる問題点などを具体的にイメージできます。これにより、導入を検討しているERPシステムが自社のニーズに合っているかの判断が可能です。

システムの費用や機能などは事前に把握できますが、実際の使い勝手や操作性は試してみるまでわかりません。導入後のミスマッチやトラブルを回避するためにも、無料トライアルを設けているシステムが望ましいと言えます。

ERPシステムのタイプ・提供形態・カスタマイズ性を解説

ERPシステムを選ぶ際は、システムのタイプ・提供形態・カスタマイズ性の高さなどのポイントに注目し、自社に合ったものを選びましょう。

ここからは、具体的な製品の特長に関するポイントを3点を取り上げ、それぞれについて詳しく解説します。

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システムのタイプが自社に合っているか

ERPは企業の全体的な業務プロセスを一元管理できるシステムですが、その適用範囲はシステムごとに異なります。ERPシステムの効果を最大化させるためには、システムのタイプが自社に合っているか確認して検討することが重要です。

システムのタイプには、総合型・業務ソフト型・コンポーネント型に加え、アプリケーション型や業界特化型などが存在します。以下に、それぞれのシステムの概要や特徴を解説します。

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統合型ERP

総合型ERPとは、会計・人事・給与などをはじめとする総合的な基幹業務の機能を備えているERPシステムです。総合型ERPは機能性が高いため、価格が高額になる傾向があります。

また、多くの業務範囲をカバーしているため、導入しているシステムが少ない、もしくはシステムの総入れ替えを検討している企業におすすめです。

業務ソフト型ERP

業務ソフト型ERPとは、基幹業務の中でも特定の業務だけを専門的に行うためのシステムです。会計業務・人事管理・労務管理などのシステムがこれに該当します。対応可能な業務範囲が限定されているため、総合型に比べて費用が抑えられるのが特徴です。

業務ソフト型ERPは、導入が必要な業務にだけピンポイントで導入できます。そのため、中小企業における部門単位での業務改善に適していると言えます。

コンポーネント型ERP

コンポーネント型ERPは、複数の業務システムの中から必要なものを組み合わせて使用できるシステムです。1件からでも導入可能なため、将来的な導入範囲の拡張を検討している場合におすすめです。

コンポーネント型ERPは展開されているシステムの種類が広く、業務ソフト型よりも選択肢が豊富であるという特徴があります。業績や業務の状態に応じて必要なシステムを追加できるため、低コストから開始できる点もメリットです。

以上の特徴から、コンポーネント型は初期費用を抑えながら少しずつERPシステムの導入を進めたい小規模な企業に適していると言えます。また、業務規模や業務内容の変動が見込まれる場合にも柔軟に対応できます。

アプリケーション型ERP

アプリケーション型ERPは、システムによって業務効率を改善させるだけでなく、アプリを選択して使用できるタイプのシステムです。システムだけでなく機能のカスタマイズができ、現在の業務プロセスに合わせて導入できます。

自社のニーズにあわせて機能をカスタマイズできるため、特定の領域に特化した独自業務を手がける企業に向いています。

業界特化型ERP

業界特化型ERPは、特定の業界向けに開発され、業界特有の機能やプロセスに焦点を当てたシステムです。業界ごとの固有のニーズや、独自の業務形態に対応できるという特徴があります。

たとえば、製造業向けの業界特化型ERPは、生産管理・品質管理・原価管理などの機能を備えています。また、業務のグローバル化に伴い、多言語に対応できるサービスも展開されています。

業界特化型ERPは、製造業に限らずさまざまな業界向けの商品が多く存在します。自社の業界に合ったものを選ぶことで必要な機能をすぐに使用できるため、導入を急ぐ場合にもおすすめです。

提供形態を確認

ERPシステムの提供形態には、クラウド型・オンプレミスがあります。提供形態によって仕組みや特徴が異なるため、それぞれの概要を把握した上で自社に合ったものを検討しましょう。

ここでは、それぞれの提供形態についてメリット・デメリットを解説します。内容を確認し、適切な形態のシステム導入を目指しましょう。

クラウド型

クラウド型ERPシステムは、クラウドサービスによってERP機能を提供するシステムです。インターネット接続によってWebページにアクセスすることで、どこからでもERPシステムを利用できます。

クラウド型のサービスではベンダー側のサーバーを利用するため、自社のパソコンやサーバーなどへの設備投資が不要です。またソフトウェアの購入なども必要ないため、初期費用を安く抑えられます。

また、クラウド型ERPシステムは導入を決めてから実際の運用を開始するまでの準備期間が短く、迅速に導入を進められるというメリットがあります。

一方で、クラウド型のサービスは動作性がインターネットの環境に依存してしまう点がデメリットです。回線接続の不具合や停電などが発生した場合は、業務が停止してしまうリスクがあることも考慮しておきましょう。

オンプレミス型

オンプレミス型ERPシステムとは、企業が所有する自社のサーバー上にERPシステムを構築するタイプのものです。オンプレミス型のシステムは社内のローカル接続によってアクセスを行うため、オフライン環境でも使用できるというメリットがあります。

従来のERPシステムは、オンプレミス型による提供が主流でした。そのため、導入実績も多く、すでに運用しているシステムがある場合は、既存の環境を活かして機能をアップデートできます。

オンプレミス型のシステムは自社が必要とする機能を組み込んだ柔軟性の高さが魅力ですが、一から構築を行うため導入費用が高額です。また、維持管理のコストがかかることや、構築の準備期間が長いこともデメリットと言えます。

カスタマイズ性が高いか

標準的な機能を備えたERPシステムをそのまま使用することもできますが、企業の業種や規模によってはカスタマイズや追加開発が必要になる場合があります。

例えば、導入後に新たな部門が設立された場合や、業態の変更があった場合などは業務フローが大幅に変動します。カスタマイズによって、既存のデータを活用しつつ自社に合った機能を追加できます。

カスタマイズ性が高いERPシステムを選ぶことで、必要な機能を柔軟に選択することが可能です。また、使用していない余分な機能の見直しにより、動作性を高める効果も期待できます。

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ERPシステムの導入方法

ERPシステムは企業の業務の進め方に大きな変化をもたらすことが多いです。そのため、導入計画をしっかり立てて運用まで進めていくことが大切です。以下で、ERPシステムの基本的な導入の流れを解説します。

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導入の目的を明確にする

ERPシステムを導入する前に重要なポイントとして、自社の課題や目的を明確にしましょう。どの機能が必要で、どのような問題を解決したいのかを明確にしておけば、自社に適したERPシステムを選べます。

目的が明確でない場合、自社が抱えている問題を解決することができない可能性があり、導入効果を十分に得られません。

体制を整備する

目的を明確にしたら、次は推進者とプロジェクト責任者を確定しておくのも導入時の大切なポイントです。導入を進める上で、全体の推進者や各プロジェクトの責任者を明確に定め、ERP導入プロジェクトの体制を整備しましょう。

推進者は経営陣や重要な関係者から構成され、導入の目標や方針を示し、プロジェクトを主導します。プロジェクト責任者には、ERP導入プロジェクトの遂行を担当し、スケジュールや予算の管理、チームの組織や調整を行う役目があります。

業務フローを構築する

業務フローの構築には、現在のシステムやツールの洗い出しと、ERPシステム導入後の業務の流れを考えることが含まれます。まずは、現在の管理や作業に使用しているシステムやツールを把握しましょう。

ERPシステム導入後にどのような業務の流れが望ましいかを考えます。例えば情報の入力や承認のプロセス、データの収集や分析方法などを検討します。これらの業務フローの構築もシステム導入の重要な要素です。

試験運用開始・マニュアルを作成

業務フローも構築できたら、いよいよ試験運用開始です。試験運用では、考えた業務フローの効果を確認し、本格運用に向けて改善点を見つけます。また、社員がシステムを使いこなせるように、業務フローや操作手順を分かりやすい社内用マニュアルにまとめましょう。

本格的な運用開始がスムーズに進むかどうかは、試験運用が影響します。ERPは多機能であることから、導入直後は混乱する従業員も多いことが想定されます。その混乱を最小限に抑えるために、試験運用は入念に行いましょう。

本格運用

試験運用の結果をもとに改善点を踏まえ、問題がなければ本格運用を開始します。本格運用前に試験運用で発見した課題や問題点を修正し、システムをより効果的に活用できるように運用しましょう。

導入したシステムを活用できなければ導入効果は小さくなり、導入失敗となってしまいます。コストをかけて導入しても活用できなければ意味がないため、問題点は迅速に修正しながらシステムを運用しましょう。

製造業にERPシステムを導入する際の注意点

ERPシステムの導入には総合的な判断と慎重な計画が必要になります。自社の抱える課題を整理し、導入体制を整えることが重要です。また、導入後は従業員への研修を行うことでスムーズな運用を目指せます。

ここでは、ERPシステムの導入において特に重要となる注意点を取り上げ、詳しく解説していきます。

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自社の課題・要件を整理する

ERPシステムの導入を行う際は、自社の日常タスクを洗い出し、課題を把握しておくことが重要です。業務上の問題点や改善点を整理することによって、必要な機能や導入後の業務フローが明確になり、自社に合ったシステムを選べます。

自社が抱える課題や要件をクリアできないシステムを導入しても得られるメリットは少ないため、慎重に整理しましょう。

人数の増減を考慮する

クラウド型のERPシステムを導入する場合は、人数の増減を考慮してプランを選定しなくてはなりません。システムごとに料金形態は異なりますが、利用人数によって利用料が変動するシステムが多いです。

たとえば、導入時の人数でシステムを導入し、その直後に増員があった場合、特定の人数しかシステムを利用できないといった事態になり、研修をスムーズに進められず、業務の進行にも支障をきたします。

このような事態を避けるためには、人数の変更予定に合わせたシステムやプランを選定するだけでなく、プランや利用人数の変更をこまめに行えるかERPベンダーに確認することも重要です。

費用対効果を確認する

ERPシステムを導入する際は、費用対効果を十分に確認しておく必要があります。費用対効果とは、投じたコストに対して得られた効果のことです。ERPシステムは、一度導入したら長期的に運用されるケースが多いため、活用しやすく無理のない選択が求められます。

そのために重要なのが、機能とコストのバランスです。一般的に機能性が豊富なほど、システムでできることは広がりますが、導入コストやランニングコストが高額になります。まずは、自社の予算を明確に把握して、長期的な視点からシステムを選定しましょう。

導入体制を整える

ERPシステムの導入によって基幹業務が集約されると、経営に関するさまざまな情報が一元化されます。これにより、関係部署の業務体制に大きな変化が生じます。

全社的な業務フローの変更に対応するためには、業務規定の整備やセキュリティポリシーの改定などによって体制を整備しておく必要があります。導入後の運用をスムーズに行うためにも環境の整備を行い、導入による業務負荷を最小限に留めましょう。

既存システムとの連携性を確認する

会計ソフトや人事管理システム・労務管理ツールなど、自社で既に活用しているシステムがある場合は、ERP導入後にこれらの既存システムを置き換えるのか、連携させるのか、予め検討しておく必要があります。

ERPシステムは、基幹システムを意味する企業の根幹を担うシステムです。導入後にトラブルが発生しないよう、既存システムと連携させたい場合は、事前に連携の可否や連携方法をよく確認した上で、導入を決めましょう。

従業員への研修

ERPシステムの導入効果を最大限に引き出すためには、従業員にシステムの導入理由やメリットを周知し、理解を得ることが重要です。新しいシステムへの抵抗感を軽減することで、導入をスムーズにする効果が見込めます。

ERPシステムでは企業秘密に該当する情報を多く取り扱うため、従業員に対するセキュリティ研修も必要です。不正アクセスや情報漏洩に関する教育を実施し、各種規定やセキュリティポリシーなども共有しておきましょう。

また、導入したシステムを効果的に使用するためには、従業員への操作教育も必要になります。基本的な操作方法の指導を行うことで導入後の業務効率が向上します。

製造業でERPを活用する方法

ERPは製造業の管理業務に必要な多くの機能を備えていますが、異なるシステムと連携させることでさらなる効果を生み出せます。ここでは、特にERPと相性の良いPSIとMESについて取り上げ、活用方法を解説します。

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PSIとの連携

PSIとは「Production, Sales, Inventory」の頭文字をとった言葉で、製造業における生産管理・販売管理・在庫管理などのプロセスを一体化させるシステムを指します。

PSIは、生産計画・需要予測・在庫管理などを統合的に管理し、製造業の生産性を向上させる役割を担っています。PSIの活用によって生産から流通までの流れがスムーズになり、適切な生産状況を維持する効果があります。

ERPでリアルタイムに取得した情報をPSIに共有することで、生産計画の精度が大幅に向上します。また、在庫管理や生産ラインの効率化にも繋がります。このように、PSIとERPを連携させることで、双方の機能による相乗効果が生まれます。

ERPとPSIの違い

先述したように、ERPは統合型のシステムで、PSIのような生産管理機能も含まれています。しかし、ERPはあくまで「ヒト」「モノ」「カネ」といった組織全体の資源を管理し、最適化するためのシステムであるため、生産管理に特化しているわけではありません。

一方でPSIは生産・販売・在庫の最適化に特化したシステムです。PSIとERPを連携させることで、ERP単体で管理を行うよりも高精度な管理が可能になり、さらなる生産性アップにも期待が持てるでしょう。

MESとの連携

MESとは「Manufacturing Execution System」を略した言葉で、製造実行システムとも呼ばれます。MESは、製造業における管理業務の中でも、特に製造工程における「QCD（品質・コスト・納期）」を改善する役割を担っています。

MESとERPを連携させることで、MESから得られる稼働率・各種機器のデータ・在庫情報といった多くの製造現場のデータがERPに共有され、精緻な資源管理の実現が可能になります。

ERPとMESの違い

ERPが組織全体をカバーし、経営判断を支援するのに対して、MESは製造工程を集中的に管理し、現場の実績データの収集と改善を行います。MESを利用することで、秒単位で製造ラインの実績値を収集・分析することができます。

詳細なデータをリアルタイムに収集できることで具体的な改善策に繋げやすく、データ連携によってERPによる生産管理についても精度が上がります。ERPのMESの併用は、現場と経営層、どちらにとってもメリットが大きいと言えます。

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まとめ

製造業は、人材不足や業務の煩雑化などさまざまな課題に直面しています。これらの課題を解決に導くためには、基幹業務を一元化し、生産効率を向上させるERPシステムの導入がおすすめです。

ERPシステムは製造業の管理に必要な機能を多く備えています。需要予測・生産計画・在庫管理などを総合的に行うことで、ヒューマンエラーの軽減や人材不足の解消に繋がります。

また、ERPは、PSIやMESとの連携によってメリットを最大化できます。導入の際には時間的なコストや費用を把握し、十分なセキュリティ対策を行いましょう。

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