ERPのカスタマイズとは？費用や失敗してしまう原因などを解説

ERPは汎用性が高く、自社の業務に適したシステムにするためにカスタマイズを検討する企業も多いでしょう。しかし、注意をしないとカスタマイズに失敗し、現場に混乱が生じる危険性があります。本記事では、ERPをカスタマイズする際のポイントについて解説しています。

目次

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1. ERPとは
2. ERPをカスタマイズする目的
3. ERPのカスタマイズにかかる費用
4. ERPのカスタマイズに失敗すると起こる問題
5. ERPのカスタマイズに失敗する原因
6. ERPのカスタマイズを失敗しないためのポイント
7. まとめ

ERPとは

ERPは、「Enterprise Resources Planning」の略称で、 日本語で企業資源計画と訳されます。企業の持つ4大資源(ヒト・モノ・カネ・情報)などの経営資源を有効に活用するといった取り組み方です。

この取り組み方をシステムで実現しようとするのが、統合基幹システムや基幹システムで、これらを総称してERPと呼ばれることもあります。

ERPは、企業における財務会計業務・人事業務・生産業務・販売業務・購買業務など、さまざまな基幹業務を集約し、情報を一元管理し、業務の効率化を図るのが目的です。

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ERPと基幹システムの違い

ERPと基幹システムの主な違いは、対応可能な管理領域と目的にあります。ERPは、販売管理・購買管理・会計管理など、幅広い基幹業務に対応可能な機能を備えており、その中から自社に必要な機能を選択して利用ができます。

選択した基幹システムと連携し、1つのプラットフォーム管理で自社の基幹業務全体を管理します。それにより、経営状況の可視化や意思決定の迅速化を図るのが目的です。

一方基幹システムは、1つの基幹業務に特化したシステムです。例えば、生産管理のみに特化しているものがあります。多くは業務効率化や生産性向上を図るのが導入目的です。

ERPとMRPの違い

ERPとMRPはどちらも業務効率化を目指すシステムですが、目的や対応範囲などに違いがあります。ERPの主な目的は経営資源の最適化と統合です。企業の基幹業務全体を統合管理することで情報の一元化と効率的なプロセスを実現し、経営判断の質を向上させます。

一方で、MRPの導入目的は主に生産計画と資材調達の最適化です。生産ラインの効率を高め、在庫コストを削減することを重視します。ERPは経営全体の効率化と情報の一元化を追求し、MRPは生産プロセスの効率化と資材調達の最適化を追求します。

ERPとMESの違い

ERPは販売部門や生産部門・人事部門などの基幹業務を総合的に支援するシステムであるのに対し、MESは資源や設備などのリソースを製造現場において最適化し、生産性を向上させることを目的としたシステムで、現場が主体となって使用されるのが特徴です。

どちらも製造業において利便性の高いシステムですが、目的や活用範囲、活用者、導入方法、扱う情報やデータ、他のシステムとの関係性、機能が異なるため、特徴を把握した上でシステムを導入する必要があります。

ERPは業務を幅広く管理するシステムであり、MESは製造業に特化していることがわかります。

ERPをカスタマイズする目的

ERPは、企業における業務全体の管理を行うためのシステムですが、一概に自社に適しているとは限りません。それにより、自社に合ったスペックへの変更ができます。自社の業務に最適なシステム変更で生産性の向上を図るのが、ERPをカスタマイズする目的です。

しかし、ERPのカスタマイズにより、元から備えられていたERP機能のメリットが害されることもあります。独自の機能を付加することで、バージョンアップに伴う費用や手間も増えるため、カスタマイズを行う場合は費用や期間も考慮しなければなりません。

そもそもERPのカスタマイズとは

ERPのカスタマイズとは、自社の業務形態や業務プロセスなどにマッチするように、システムの機能や設定を変更することです。日本国内において、ERPを標準設定のまま導入する企業は少なく、多くの企業が自社の要件に合わせたカスタマイズをして導入しています。

しかし、カスタマイズには高額な費用がかかるため、ただ利便性を求めて行えばいいというわけではありません。過度なカスタマイズがシステムの複雑化を招き、かえって利便性を低下させる恐れもあります。

また、カスタマイズ可能な機能や設定の範囲、カスタマイズにかかる金額はシステムによって異なるため、自社の要件や予算との兼ね合いを考慮して、自社に適したシステムを選定する必要があります。

カスタマイズとアドオンの違い

アドオンとは、導入済みのソフトに新機能を付加することで、機能拡張と記される場合もあります。アドオンと似た言葉にカスタマイズが挙げられます。カスタマイズは、システムの導入時に、その企業に合ったスペックへの変更を指します。

アドオンとは異なり、システムを作り直すために大規模な変更が生じる場合もあります。カスタマイズを行うときは、業務に合わせた微調整が必要です。

アドオンより大規模な変更になるため、コストも多額になるのが通例です。また、複雑なカスタマイズの変更を行うと、システムのバージョンアップに対応ができないケースもあるため、注意が必要です。

ERPのカスタマイズにかかる費用

日本国内では、ERPを標準仕様のまま利用するケースは、さほど多くありません。ほとんどの場合、カスタマイズと呼ばれる仕様変更を施したうえでERPを利用しています。ERPのカスタマイズにかかる費用は、提供元であるベンダーによって多種多様です。

一般的に、カスタマイズの変更点が多くなればなるほど費用は多額になり、外資系の大手ベンダーであれば、ERP本体の導入費用に加えて数百~数千万円のカスタマイズ費用が必要な場合もよくあります。

しかし、クラウド型ERPの場合であれば、オンプレミスの数分の1~数十分の1までカスタマイズ費用の軽減ができる可能性もあります。

ERPのカスタマイズに失敗すると起こる問題

ERPの導入において、自社のニーズに合わせるためカスタマイズが必要になる場合があります。カスタマイズは、ERPと業務に精通したコンサルタントが行うのがほとんどで、難度の高い作業だと言えます。

一方で、カスタマイズの失敗によってさまざまな悪影響を及ぼす不安があります。ここでは、カスタマイズが原因で発生する問題の代表的な例について解説します。

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現場に混乱が生じる

現場担当者の意見を聞かず、経営陣とシステムインテグレーターの両者だけでカスタマイズを進めた結果、通常業務プロセスの遂行ができなくなるケースです。それまで行っていた帳票作成や経費処理などでエラーが続発し、業務が停止します。

また、カスタマイズに必要なパラメーター設定が不足した場合、現場に混乱が生じ業務の効率が落ちる可能性もあります。今後の無駄な工数を削減するためにも、この時点で丁寧な設定を行うことが重要です。

バージョンアップの度に検証作業が必要

現行バージョンに付加したカスタマイズが、次期バージョンで正常な動作をするとは限りません。このため、カスタマイズを多量に付加したERPは、バージョンアップの都度、アプリケーションの検証作業を行う必要があります。

また、中には現行のカスタマイズ機能が次期バージョンに未対応で、現状維持を行うために長期間バージョンアップがされていない状態のERPも少なくありません。

コストの増加

既存の業務プロセスをほとんど変更せずに、すべてをカスタマイズで対応すると、カスタマイズに伴う膨大な費用がかかります。また、開発期間から稼働開始までの期間が長ければ、企業の実績に悪影響を及ぼすこともあります。

カスタマイズが膨大なら、それに応じて大きな問題に発展します。また、不具合なども発生しやすくなるため、日常的な運用管理負担は増加してしまいます。

ERPのブラックボックス化

ブラックボックス化とは、ブラックボックス（黒い箱）の中で業務が行われているかの如く、業務遂行のプロセスが分かりにくくなることです。本来はプログラミング分野で使用されていた用語ですが、現在ではさまざまな分野で用いられています。

過剰にカスタマイズを付加したERPは、ブラックボックス化を避けて通れません。システム開発に用いるドキュメントは適正に管理されず、技術者も入れ替わっていきます。

そうなると、システム全体を周知している技術者が不在となり、障害などのトラブルが発生してもすぐに対応できない可能性が高まります。

ERPのカスタマイズに失敗する原因

カスタマイズを付加して最適化させたERPシステムも、カスタマイズが原因でさまざまな悪影響を及ぼすことがあります。ERPのカスタマイズは、業務に沿った柔軟な対応ができる一方で、失敗が起こることもよくあります。

ERPのカスタマイズを行った際に、失敗する主な原因が3つ挙げられます。ここでは、その原因についてそれぞれ詳しく解説します。

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ERPをベストプラクティスだと思い込む

ERPのカスタマイズを行う多くの企業が、ERPはベストプラクティスといった思い込みをしてしまう傾向があります。それにより、カスタマイズの失敗に結びついています。

ベストプラクティスとは、ある結果に到達するための最善の方法や最も効率が良い方法を指します。ERPの発売当初、ERPはベストプラクティスの集合体と言われ、浸透しました。

ERPは、日本と商習慣の異なる欧米で開発された製品です。日本でそのままERPを導入しても、自社の業務に合わないケースがあります。そのため、ERPはベストプラクティスといった思い込みだけで使用すると、予期せぬ失敗を招きます。

部門間で対立や遠慮が起きている

ERPは企業の経営資源を一元管理するため、部門間のシステム連携が極めて大きな意味を持ちます。しかし、営業と製造などの部門間対立が組織内で生じているケースが見られます。

その場合、ERPのカスタマイズ要件を定義するにあたり、両者が自組織の優先だけに注視した主張を述べることで意見が一致しなかったり、遠慮することで組織全体として最適なERPのカスタマイズの設計ができなくなったりします。

ERPシステムが自社に合っていない

ERPの機能面だけに重点を置いてしまい、自社の業務に合った解決方法が確立されていないことも失敗の原因につながります。また、現場スタッフの意見に耳を傾けず、システムインテグレーターや経営陣だけでERPの導入を決定することも失敗の1つだと言えます。

ERPを扱うのは主に現場スタッフであり、スタッフの意見に耳を傾けずに自社に合ったERPを選定することは困難です。ERPの機能面だけに重点を置くのではなく、自社の導入条件を満たした製品の検討が求められます。

ERPのカスタマイズを失敗しないためのポイント

ERPの導入後、多くの企業で何らかのカスタマイズは必要とされます。カスタマイズを最小限にとどめるためにも、現場スタッフを含めた組織全体の業務の練り直しや、課題の明確化が大切です。

自社のニーズに最適なソリューションの選定を実施し、組織が一致団結して社内体制を整えることがERPのカスタマイズを失敗しないための秘訣だと言えます。

ERP導入後にカスタマイズを行うときに、失敗を防ぐために以下4つのポイントをそれぞれ解説します。

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ERPの導入目的の明確化

ERPの導入自体が目的ではなく、ERPの導入による課題解決が目的です。そのため、最初に現状においてどういった課題があり、何のためにERPを導入するのかを明確にしなければなりません。

課題と目的が明確化されたら、会社全体でその導入目的を共有します。可能であれば、ERPの導入により何がどの位改善されるのか、具体的な数値目標があると理想的です。それにより、ERPの効果が可視化され、積極的な運用がしやすくなります。

ERPに業務プロセスを寄せる

現状の業務プロセスにERPの機能を合わせるのではなく、本来ERPが備えている機能に対して、業務プロセスを寄せるといったアプローチが有効です。

そのためには、既存業務の再検討や標準化、不要な作業の削減などを先行して実施します。それが達成できれば、カスタマイズの要件は減少し、失敗する確率も低下します。

そのうえ、コストも抑えられ、構築スケジュールも遅れずに推進できるといった利点が得られます。

API連携などの利用も検討する

APIは、「Application Programming Interface」の略称で、システム製品が備えている機能を必要に応じて呼び出して、自社ERPの機能として実装する製品です。

APIの積極的な活用により、カスタマイズ条件を最小限に留めながら自社の業務条件にマッチしたERPの構築を行えます。ERPの種類によっては様々なAPIに対応しているものも多いため、積極的な検討を行いましょう。

特に、最近のクラウドシステムは、Web APIなど公開されている平均的な手法で連携するケースも多く、これらの規格に対応していることも重要です。

提供形態によりカスタマイズの自由度は異なる

ERPシステムのカスタマイズの自由度は、提供形態により異なります。フルスクラッチ型が最もカスタマイズの自由度が高く、次いでオンプレミス型、クラウド型の順です。

フルスクラッチ型とは、雛形などを使用せず自社に合わせてゼロからオリジナルのシステムを構築する提供形態を指します。それゆえにカスタマイズの自由度は最も高いですが、高額な開発コストや人件費、また、長い工期が必要です。

基本的にカスタマイズの自由度は、自社向けにシステム構築を行う範囲で決まることから、自由度の高いカスタマイズを求めるほど高額な費用がかかります。そのため、予算と行いたいカスタマイズのバランスが取れた提供形態を選択することが重要です。

まとめ

この記事では、ERPにおけるカスタマイズの概要やアドオンとの違い、発生の恐れがある問題と対応方法などを解説しました。ERPカスタマイズの目的の大部分は、自社の業務に最適なシステムに変更することです。

ERPのカスタマイズを行う場合には、多額の費用の出費が伴うため、慎重に行う必要があります。ERP導入の目的や業務範囲を明確にしたうえで、自社にマッチしたシステムの選択が必須です。

一方で、ERPカスタマイズに失敗した場合、コスト増加やエラーで業務が進行しない可能性があります。カスタマイズは、導入の成否を分ける重要なステップです。ERPの特性と自社条件を綿密に比較し、問題が発生しにくい導入を目指しましょう。