Web社内報とは？メリット・デメリット、運営のポイントを解説

Web社内報とは、Web上で作成・閲覧できる社内報のことで、作業の効率化・リアルタイムでの情報共有が行えます。テレワークや働き方改革の影響をきっかけに、社内報をデジタル化する企業が増えています。本記事では、Web社内報のメリットやツールの選び方、読んでもらうためのポイントを解説します。

目次

開く

閉じる

1. 組織力を向上させるならWeb社内報がおすすめ
2. Web社内報とは
3. Web社内報と紙の社内報の違い
4. Web社内報ツールの種類
5. Web社内報ツールのメリット
6. Web社内報ツールのデメリット・注意点
7. Web社内報ツールの機能
8. Web社内報ツールの選び方
9. Web社内報を上手に運営するポイント
10. Web社内報ツールを導入・運用する流れ
11. 組織力の向上が実現するおすすめのWeb社内報サービス
12. まとめ
13. タイプ別｜おすすめのWeb社内報ツール
14. Web社内報の運用をさらに効果的に！関連サービスはこちら

組織力を向上させるならWeb社内報がおすすめ

ourlyでWeb社内報を作成することで、社内交流・コミュニケーションを活性化させて従業員満足度を高めることができます。さらに、従業員同士の関係性の構築や企業理念の浸透によって、離職防止にもつながります。

また、ourlyには2週間の無料トライアルが用意されているため、社内での相互理解力をどのように高められるかをお試しできます。安心のセキュリティ体制のもと、スマートフォンなどでもわかりやすく・使いやすい社内報運用を行うなら、ourlyの導入がおすすめです。

Web社内報とは

Web社内報とは、Web上で作成・閲覧できる社内報です。閲覧率などのデータを可視化できることから、人気記事の傾向を把握できたり、よりクオリティの高い社内報の作成に繋がるため、紙媒体での発行が主流だった社内報ですが、時代と共にデジタル化へ移行する企業も増えています。

ここでは、社内報の目的とWeb社内報が注目されている背景を解説します。

社内報の目的

社内報の目的としてまず挙げられるのが、情報の共有です。日常の細かい業務連絡などは、各部署を通じて担当者へ伝えられますが、経営方針や長期的なビジョンを口頭で伝えるのは困難です。そんなとき社内報を活用すれば、全従業員へ平等に必要事項を伝えられます。

また、従業員のスキルアップに役立つ情報を発信するなど、従業員の成長もサポートできます。さらに、社内報で業績や成果、表彰などを紹介すれば、一体感を育めるとともに、従業員のモチベーション維持にもつながるでしょう。

Web社内報が注目される背景

これまで社内報といえば、主に新聞・雑誌のような紙の冊子で従業員に配布されてきました。しかし、働き方の多様化やテレワークが進み、紙媒体での配布が難しいケースも増えてきたことから、Web社内報が注目されるようになりました。

社内報は社内の情報共有とコミュニケーションを図ることを目的としていることが多く、代表的なコンテンツとして、経営層からのビジョン、インタビュー、社員紹介、座談会などが取り上げられてきました。

社内報の目的はそのままに、Web社内報という新しい形で会社の軸となる経営ビジョンなどを共有して、従業員同士が顔を合わせる機会が少ない中でもコミュニケーションを図る取り組みがはじまっています。

Web社内報と紙の社内報の違い

Web社内報と紙の社内報の違いとして、まず挙げられるのがコスト面です。紙の場合、印刷・配送にかかる費用が発生するため、ツール上で完結するWeb社内報のほうがコストを抑えられます。また、紙の社内報は記事作成から配布までに時間がかかりますが、Web社内報はリアルタイムで更新でき、スピード面や共有しやすさに優れています。

しかし、Web社内報はテンプレートを提供するツールも多いですが、紙媒体のように自社の雰囲気に合わせて自由にデザインするにはスキルが必要になります。ただし、Web社内報では動画や音楽を共有できて、従業員の興味や目を惹くコンテンツを掲載できます。

また、Webならではの利点として、Web社内報は読了率や閲覧数などのデータ収集や、コメント機能によって記事への反応を把握できるため、人気記事の傾向も分析できます。紙の社内報の場合、どのくらいの従業員に社内報が読まれたかを正確に把握することは難しく、記事への反応もわかりにくい点に注意が必要です。

比較項目	Web社内報	紙の社内報
コスト	〇	△
スピード	◎	×
共有しやすいか	◎	△
デザインの自由度	△	〇
分析のしやすいか	◎	△

紙の社内報からWeb社内報に移行する際のポイント

紙の社内報との違いやWeb社内報ならではのメリットから、Web社内報に移行を考える方もいるでしょう。ここからは、紙の社内報からWeb社内報に移行する際のポイントを解説していきます。

Web社内報と紙の社内報の棲み分けを検討

Web社内報を導入する企業の中には、紙の社内報と並行して運営を行う事例もあります。Web社内報は最新情報を迅速に共有できますが、従業員の家族などが閲覧できない場合があります。しかし、紙の社内報なら家族に読んでもらうことも可能です。

Web社内報と紙の社内報のメリットとデメリットをよく理解し、それぞれに適した情報を振り分け、両方の媒体を並行して運営するのも一つの手段です。

Web社内報ツールの導入を検討

Web社内報の作成・運用を始める際は、自社でWeb社内報を開発するか、Web社内報ツールを導入するか選ぶことになります。Web社内報ツールとは、オンライン上で社内報の作成や更新ができ、社内報の運営を効率化できるツールです。

自社でWeb社内報を開発すると、人的リソースや手間がかかりますが、Web社内報ツールなら人的リソースを割く必要が無く、短期間で導入することができます。また、ベンダーによっては運用サポートがあるため、効果的な社内報の運営につながります。

Web社内報ツールの種類

Web社内報ツールは、大きく分けて3つの種類に分類されます。まずはそれぞれの特徴を比較して、自社の求めるタイプのシステム導入を検討しましょう。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

Web社内報特化型

Web社内報ツールには、テンプレートや直感的な操作で簡単に社内報を執筆・更新できるツールが多数あります。また、Webならではの機能として動画にも対応しており、中には動画制作から配信までを一つのシステム上でできるものもあるため、担当者の制作負担を軽減できます。

Web社内報特化型は、Web社内報に関するノウハウを持つベンダーや、社内報制作の実績が豊富な会社の目線からあると便利な機能が豊富に備わっています。そのため、Web社内報を初めて運用する企業でも安心なサポートや作業を効率化できる機能が揃っており、紙の社内報から移行したい企業にもおすすめです。

社内ポータル型

社内ポータル型とは、Web社内報だけではなくマニュアルや社内FAQ、ビジネスチャットなどの機能も備わったタイプです。Web社内報だけではなく、あらゆる情報を一元管理できることで、業務に関する情報を集約できてデータを探し出す手間や時間を削減できます。

タイムラインや社内SNS機能が搭載されているツールなら、手軽に社内交流もできるため、社内のコミュニケーションを活発化させたい企業にもおすすめです。

＼マニュアルについて詳しく知るならこちら！／

＼社内FAQについて詳しく知るならこちら！／

情報共有ツール型

情報共有ツール型は、社内ポータル型と同様にWeb社内報に留まらず、あらゆる情報を共有できるタイプです。情報共有ツール型では、ワークフローや福利厚生に関する施策、日報の送信など企業の運営を効率化しながら、従業員のエンゲージメント向上にもつながる機能が多数備わっています。

そのため、業務の効率化や従業員の定着率の向上、離職率の改善に取り組みたい企業にもおすすめのタイプです。

Web社内報ツールのメリット

Web社内報ツールを導入して、社内報を電子化することで閲覧率の向上や情報共有の迅速化など多くのメリットがあります。ここでは、Web社内報ツールを導入するメリットについて解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

重要な情報発信・共有が迅速に行える

紙による社内報とは違い、Web社内報ツールで社内報をWeb化することで、作成が完了してからタイムラグなく即座に配信できます。そのため、印刷などにかかる手間と時間を削減しつつ、重要な情報発信・共有が迅速に行える点が大きなメリットです。

また、Web社内報が投稿・更新されると、メールやチャットツールを介して社内に通知できるため、従業員が社内報の存在を知らず読んだことがないといったケースも防げ、緊急性の高い情報においても素早く共有できます。

実際に読まれる社内報の作成が可能

社内報は作成しても読まれなければ意味がありません。特に、紙による情報発信では重要性が低く捉えられてしまうだけでなく、誰がどのくらい読んで把握したのかといった状況も確認できません。

しかし、Web社内報ツールによって社内報が電子化されることで、閲覧率を分析でき、効果検証や読み手の反応を可視化して改善・修正へとつなげられます。また、間違った内容があった場合、正しい情報にすぐに訂正・更新できるため誤情報が広まるリスク軽減にもつながります。

ペーパーレス化によるコスト・工数の削減

従来の社内報は、ファイリングや保管場所の確保など管理に手間やコストがかかり、探すための時間も発生します。Web社内報を取り入れることで、過去の記事がデータですぐに参照でき、記事の一元管理ができるようになるので作業の効率化に繋がり、保管場所のスペースを削減できることから中小企業にもおすすめです。

また、記事が完成してから修正する場合、紙の社内報は融通がきかないケースが多くなります。一方、Web社内報はすぐに修正・加筆して画面を差し替えることができるので、作成にかかる工数や人件費・印刷代などのコストも減らせ、企業全体のコスト最適化につながります。

閲覧率向上に期待できる

社内報の閲覧率を上げるためには、記事を充実させることも大切ですが、マルチデバイスに対応可能なサービスを選ぶことも効果的です。

社内でPCアカウントを所持していても、外出先から会社へ戻ってからは他の業務に気を取られて、社内報を見るタイミングを逃すこともあります。スマートフォンからも閲覧できるようにすると、外出先などでの少しの空き時間に社内報に目を通せるため、従業員全体で社内報の閲覧率が向上するでしょう。

Webならではの機能を活用できる

これまでの社内報は、会社から従業員へ情報発信することはできても、双方向のコミュニケーションを図るといった役割は持ち合わせていませんでした。しかし、社内報のWeb化によって動画コンテンツやアンケート機能を活用でき、社内のあらゆる職種や年代に向けて目を惹く魅力的なコンテンツを作成できます。

また、リアクションやコメント機能を効果的に使うことで、社内報への参加意識を従業員に持ってもらい、会社に関わることを自分ごととして捉えてもらうきっかけにもなります。その結果、双方向のコミュニケーションが促され、会社への帰属意識を高めることも期待できます。

Web社内報ツールのデメリット・注意点

以上のようにWeb社内報には多くのメリットがありますが、導入の仕方によってはデメリットが発生することもあります。ツール導入を検討するときは、以下のことにも注意して選ぶようにしましょう。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

閲覧するための環境整備が必要

Web社内報を導入する前には、閲覧するためのインターネット接続やWebブラウザの用意が必要になり、企業によっては、関連する電子機器の追加準備が必要になることもあります。Web社内報で動画を共有したい場合、動画撮影用の機材や編集ツールも必要になり、一定のコストがかかる可能性があります。

また、年配の従業員が多いなどでITスキルが少ない場合、スマートフォンやタブレットでWeb社内報を閲覧できるようにしても上手く扱えず、閲覧率の向上が見込めないことも考えられます。紙の社内報からWeb社内報に移行する際は、事前に必要な準備やコスト、Web社内報を運用するための従業員への教育方法を確認しておきましょう。

長文の内容は読みにくい可能性がある

Web社内報をスマートフォンでも閲覧したい場合、長文の内容だと見にくく読みにくい恐れがあります。パソコンと比較するとレイアウトが縦長になってしまい、わざわざ拡大する手間がかかるなど社内報の閲覧自体が従業員にとってストレスになることも考えられます。

そのため、文章を簡潔にまとめるなど文量に注意して作成したり、Web社内報ツールを導入する際はマルチデバイスやスマホアプリに対応し、スマートフォンでも読みやすく設定できるかを確かめましょう。

デザインレイアウトにこだわれない可能性がある

Web社内報を作るとき、デザインやレイアウトにこだわることができるツールを選ぶと、プログラミングや高度なIT知識が必要になることがあります。その場合、社内報担当者の知識量によっては作成に時間がかかり、自由度が高い紙ほど、レイアウトにもこだわれない恐れがあります。

社内報担当者にHTMLなどの知識がなくても、用意されたテンプレートを使って簡単にきれいな社内報を作れるサービスも豊富です。ただし、デザインに強いこだわりがあると、社内報のビジュアルが少し物足りないと感じる場合もあるため注意しましょう。

Web社内報ツールの機能

Web社内報ツールは、オンライン上で社内報を作成できるだけではなく、複数の便利な機能も搭載しています。ここからは、Web社内報ツールの機能と期待できる効果について解説していきます。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

機能	主な内容
分析機能	・閲覧状況の分析
コメント機能	・社内報への参加意識 ・コンテンツへの評価を可視化
リアクション機能	・社内コミュニケーションの活性化
通知機能	・社内報へのアクセスを促す
プロフィール機能	・顔写真や趣味などを登録 ・スムーズなコミュニケーションを促せる

分析機能

紙媒体の社内報の場合、「どのくらい読まれているかわからない」と悩む企業が多く、記事の内容が従業員のニーズに合っているのか判断が難しい特徴があります。

Web社内報ツールの分析機能では、閲覧状況やアクセスが多い記事・その共通点などを把握でき、記事のボリュームと滞在時間との関係性を見ることで人気記事の傾向もわかります。経験や勘に頼らない客観的なデータを得られることで、閲覧率を増やすための対策を立てやすくなるでしょう。

コメント機能

従業員が記事にどのような感情を持ったのかを視認化したいときは、コメント機能が有効です。コメント機能では、今まで受け身だった閲覧する側からもコメントができ、双方向でコミュニケーションができるため、従業員が参加意識を持ってもらいやすく、社内コミュニケーションの活性化にもつながります。

しかしその一方で、予期しないコメントが寄せられる可能性もあります。ツールを運用するにあたり、ネガティブなコメントが届いた場合の対応基準を決めておく必要もあるでしょう。

リアクション機能

気軽に従業員が記事に反応できる機能として、リアクション機能があります。リアクション機能では、SNSのように「いいね！」ボタンなどでリアクションができ、社内に親しみやすい雰囲気を作りやすくなります。記事に反応したくてもコメントはしにくいと感じる従業員にとっても、心理的負担が少なく反応できます。

リアクション内容・数によって、記事に載った特定の人が傷ついたり複雑な気持ちにならないような視点を持って、機能を使い分けるのがベストです。

通知機能

Web社内報は、インターネット上の「プル型」メディアに分類され、SNSなどと同様に閲覧者が自ら情報を「見つけてもらう」タイプの情報配信ツールです。新着記事を知らせたいときなどには通知機能を利用して、従業員が自分の意思で記事にアクセスして読んでもらうように促すことで、閲覧率アップにもつながります。

閲覧率の向上は、従業員の情報格差をなくすために重要な要素です。Web社内報ツールには閲覧率を取得できる機能を搭載した製品もあり、閲覧率が低い記事は通知方法や内容の改善が求められます。ツールの中には、SlackやX（旧Twitter）などと連携して、通知機能を効果的に活用できる製品もあります。

プロフィール機能

プロフィール機能とは、従業員の顔写真や趣味・特技など人となりが分かることを登録できる機能です。従業員同士が親しみやすさを感じやすく、他部署や関わりが少ないチーム、テレワークなどで顔が分からない場合でも業務上のコミュニケーションが取りやすくなります。

また、趣味などの共通点があれば交流のきっかけにもなり、社内コミュニケーションの活性化にも期待できます。

Web社内報ツールの選び方

現在は多くのWeb社内報ツールがあるため、どのツールを選べばよいか迷う方もいるでしょう。ここでは、Web社内報ツールを選ぶ際にチェックしたいポイントを解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

コストを確認

ツールを導入する際には、ほとんどのサービスで初期費用と月額費用がかかります。また、料金プランは従量課金制を採用しているサービスが多く、あらゆる雇用形態の従業員が在籍して人員が安定にくい企業では、アカウントが増減してもコストへの影響が少ないプランを検討するのもひとつの方法です。

Web社内報ツールの中には、無料で利用できるものもあります。社内報の作成・共有のみを行いたいと考えている企業は、無料ツールの検討もおすすめです。

マルチデバイスに対応しているか

職種や勤務状況によっては、PCアカウントが個別に付与されていないこともありますが、Web社内報ツールはアプリを提供している場合も多く、スマートフォンやタブレットで社外でも手軽に社内報を閲覧できます。

例えば、社外での業務機会が多い営業担当者や、個別のPCを持つ従業員が少ない工場・飲食店でも利用でき、社内報をWeb化しやすいのがメリットです。ただし、アプリによっては従業員が持つスマホのOSに対応していないケースもあるため、事前に確認しておくのがおすすめです。

＼モバイルアプリ対応のおすすめWeb社内報ツールはこちら！／

セキュリティ対策がしっかりしているか

Web社内報ツールでは、会社の機密情報を多く取り扱う場合があるため、情報漏えいなどのリスクを防ぐためにセキュリティ対策が充実しているサービスを選ぶのがおすすめです。また、アクセス制限を設ける場合、あらかじめ閲覧できる人の範囲を決める必要もあります。

セキュリティ対策への信頼性の目安としては、ISMS認証（ISO27001）を取得しているか、SSO（シングルサインオン）対応しているかなどがあります。SSOに対応していると、一つのアカウントでログインできるため、従業員それぞれが複数のアカウントを持つ必要がなく、ログイン情報の一元管理ができます。

一つひとつのID・パスワードを管理する手間が省け、PCやスマートフォンなど複数のデバイスで使用するときのセキュリティ対策にもなります。

Web社内報を閲覧・編集しやすいか

Web社内報ツールを選ぶ際に、確認しておきたいのが操作性です。社内報を編集する担当者だけでなく、社内報を閲覧する従業員にも考慮することで、読まれやすいWeb社内報の運営に繋がります。

社内報を編集しやすい機能としては、コンテンツ作成支援機能やテンプレート機能が挙げられ、直感的な操作で簡単に作成できます。また、メールやSNSで記事が更新されたら自動で通知される機能があれば、従業員が記事を見落としにくくなり、閲覧率の向上にも繋がるでしょう。

ツールの操作性を確認するなら無料デモ・無料トライアルの活用がおすすめ

Web社内報ツールを提供する多くのベンダーで、無料デモや無料トライアルを設けています。無料デモは、実際の操作画面を見ながらオペレーターの解説を受けるケースが多く、公式サイトに記載されている情報だけではわからない細かい機能や操作感を詳しく知れます。

無料トライアルは、ツールの導入前にテスト運用できる期間で、1週間〜1ヶ月程度設けられていることが一般的です。実際に社内で利用できるため、担当者のスキルと社内報の作成方法が合っているか、導入・運用コスト以上の効果が見込めそうかなどを細かく評価できます。

どちらも導入前にツールについて詳しく知れて、「操作が複雑で扱いにくい」「機能が多くて持て余してしまう」などの導入失敗のリスクを減らせるため、Web社内報ツールを選ぶ際には積極的に活用するのがおすすめです。

＼無料デモ・無料トライアルがあるおすすめWeb社内報ツールはこちら！／

多言語に対応しているか

外国人従業員が多く在籍している企業の場合、多言語に対応しているかは大切なポイントです。社内報は企業の情報発信やビジョン神道のために作成されるため、日本語のみに対応していると疎外感を持ってしまったり、得られる情報の差によって思わぬトラブルが発生するリスクが考えられます。

ツールによっては自動で他言語に翻訳できる機能が搭載されているため、情報格差を無くすためにも自社の外国人従業員が問題なく社内報を閲覧できるかを確認しましょう。

サポート体制が充実しているか

ベンダーによっては、Web社内報の作成をサポートしてくれる体制が整っているケースがあります。具体的には、作成におけるアドバイスや作成自体を依頼できる場合があるため、特にWeb社内報を初めて作成する企業は確認がおすすめです。

また、ツール運用中にトラブルや疑問点が発生する場合に備えて、問い合わせ方法やサポート対応時間もチェックしておくと、迅速な解決に繋がります。

＼おすすめのWeb社内報ツールはこちら！／

Web社内報を上手に運営するポイント

Web社内報を読んでもらうには、更新頻度やコンテンツの工夫など気を付けたいポイントがあります。ここからは、Web社内報を社内に定着させて、上手に運営するためのポイントについて解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

更新頻度を高くする

Web社内報に載せるメインコンテンツは、経営理念やビジョン、インタビュー、社員紹介などですが、特に会社を存続する軸となる経営ビジョンは、社内に繰り返し発信して浸透させたいメッセージです。しかし、読み手が堅苦しく感じる話ばかりの内容だと、従業員に読まれなくなってしまう恐れがあります。

そこで、会社に関係しながらエンターテイメント性が高いコンテンツを織り交ぜて、従業員に向けて経営メッセージを繰り返し発信していく工夫が大切です。また、従業員に理解や浸透を促すには、繰り返し発信していく必要があるため、更新頻度を高くすることで社内報が発信するメッセージを受け取りやすくなります。

更新通知でアクセスを促す

社内報で更新があったとき、あらかじめ更新通知が表示されるように設定すると開封率を上げることに有効です。スマートフォン利用の場合、メール通知とアプリのプッシュ通知を設定してもらうように従業員へ協力をあおぐとよいでしょう。

更新のお知らせを表示すると、従業員も気軽に開封しやすくない、閲覧率の向上につながります。

従業員の興味を引くコンテンツ・内容にする

Web社内報ツールは、Webならではの機能を数多く搭載しています。例えば、動画で役員メッセージを配信することで、テキストで伝えるよりも人柄が伝わりやすくなり、従業員の理解を深められる効果があります。

また、定期的に分析機能を使って、発信内容に反映させていくことも重要です。社内報を読む従業員の立場になって、自分のこととして捉えられる観点で記事を作ることが大切です。

Web社内報の掲載におすすめのネタとは？

Web社内報の一般的なネタとしては、社員インタビューや座談会、結婚・出産報告などがあり、コミュニケーションのきっかけにもなるでしょう。

また、従業員が楽しめるネタには、社食の人気メニューランキングや自社近くで食べられるおすすめのランチ・居酒屋の紹介、従業員のカバンの中身などが挙げられ、次の更新が待ち遠しくなるような企画としておすすめです。

Web社内報の内容を考える際は、社内報を作成する目的をはっきりさせたり、従業員が気になっている話題やトレンドを把握することが大切です。これによって、企業として伝えたいことが従業員に浸透したり、企業への愛着心向上につながります。

Web社内報ツールを導入・運用する流れ

Web社内報ツールを導入する際は、導入目的の明確化や運用体制の構築、改善を繰り返すことで、クオリティの高いWeb社内報の作成・運用に繋がります。ここからは、Web社内報ツールを導入・運用する流れについて解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

①Web社内報ツールを導入する目的の明確化

Web社内報ツールを導入する際、まずは導入目的を明確にしましょう。Web社内報ツールにはさまざまな種類があり、Web社内報に特化したツールだけでなく、社内Wikiやナレッジなどを共有できるタイプや福利厚生への活用や勤怠機能、タイムライン機能など従業員エンゲージメント向上に繋がる機能が備わったタイプなどがあります。

Web社内報の運用を効率化したい場合、機能が多すぎるとかえって使いにくく作業効率が劣ったり、コストが無駄になるリスクがあるため、自社に適したツールを導入するためには導入目的の明確化が大切です。

Web社内報ツールの種類を見る

②Web社内報ツールの情報収集・選定

導入目的が定ったら、目的や自社に合ったWeb社内報ツールを選ぶための情報収集を行いましょう。上述したようにWeb社内報ツールにはさまざまな対応があるため、目的に合わせて必要な機能と不要な機能を洗い出すことが大切です。

また、Web社内報の作成を依頼できるか、運用時のトラブルのみに対応かといったサポート範囲、サポート対応時間が自社に適しているかなども確認して、複数ベンダーを比較検討するのがおすすめです。最初から一つのツールに絞ると、機能・サポートとコストのバランスが取れているかを見極められず、無駄なコストが生じる恐れがあります。

③運用体制の構築・Web社内報の発信準備

Web社内報ツールを運用する際は、運用体制の構築が大切です。作成を担当する部署や発行頻度などを決めて、社内報の内容やデザイン、作り方などを検討しましょう。具体的には、動画や画像をどれくらい掲載するか、アンケート機能が必要かなどを考えて、Web社内報の方針を明確にします。

これによって、Web社内報のスムーズな運用に繋がり、方針が決まることで内容がぶれず読みやすいWeb社内報を作成できるでしょう。

④運用・改善

Web社内報ツールの運用開始後は、定期的に効果検証を行なって、導入目的が達成できているかの確認や改善施策を実行しましょう。紙媒体と違ってWeb社内報は、読了率や記事への反応といったデータが明確にわかるため、これらを分析することで人気記事の傾向を把握できます。

また、アンケート機能によって従業員からのフィードバックを収集できるため、効率的にPDCAサイクルを回せてクオリティの高いWeb社内報の作成にも期待できます。

組織力の向上が実現するおすすめのWeb社内報サービス

まとめ

社内報は、経営理念の共有と社内の双方向のコミュニケーションを促すことを主な目的として作られるものです。今までは紙媒体が主流でしたが、ペーパーレス化やテレワーク浸透により、デジタル化されたWeb社内報を取り入れる企業が増えてきました。

Web社内報とは、社内報を専用ツールでWeb上に作成・閲覧できるようにしたもので、紙媒体ではできなかった記事の分析や双方向のコミュニケーションが可能になり、情報共有のリアルタイム化とコスト面の改善といった多くのメリットを持っています。

Web社内報ツールを導入する際は、コスト面を比較検討してから自社に適した料金プランを選び、Web社内報を閲覧する従業員と作成する担当者の双方が使いやすいツールかを確認することが大切です。Web社内報ツールによって、経営理念が従業員に浸透して帰属意識が高まり、社内コミュニケーションの活性化に期待できます。

タイプ別｜おすすめのWeb社内報ツール

【全28選】多くのシステムを比較して選びたい方におすすめ

【全20選】Web社内報ツールを無料利用したい・導入前にじっくり比較したい方におすすめ

【全12選】モバイル端末で手軽にWeb社内報を閲覧・更新したい方におすすめ

Web社内報の運用をさらに効果的に！関連サービスはこちら

ビジネスチャット

メール配信システム

マニュアル作成ツール