おすすめのセキュリティ診断サービス8選|選ぶ際のポイントを解説
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- セキュリティ診断サービスは、診断の種類・手動型か自動型か・診断精度を比較検討する
- 診断後のサポート体制や操作性、サイバー保険付帯の有無も確認しておくと選びやすい
- セキュリティ診断サービス導入の際は、診断完了までの期間を確認しておくのがおすすめ
セキュリティ診断サービスとは、サイバー攻撃されやすいシステムを調査し、攻撃対象の脆弱性を診断するサービスであり、脆弱性診断サービスとも呼ばれています。本記事では、おすすめのセキュリティ診断サービスと選び方、導入時の比較ポイントや注意点を詳しく解説します。
目次
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セキュリティ診断サービスで被害を未然に防ぐ
セキュリティ診断サービスは「脆弱性診断サービス」とも呼ばれ、サイバー攻撃を受けやすいシステムや機器を調査し、攻撃対象であるプラットフォームの脆弱性を診断するサービスです。
脆弱性とは、システムなどに存在するセキュリティ上の欠陥で、脆弱性があると攻撃者がシステムに侵入したり、データを盗んだりするリスクを回避できません。
セキュリティ診断サービスは、システムの脆弱性を早期発見し、セキュリティを向上させるために重要な役割を果たします。セキュリティ診断サービスを定期的に実施すれば、サイバー攻撃からの被害を未然に防ぐことが可能です。
セキュリティ診断サービスとは?導入のメリットや比較のポイントも解説
セキュリティ診断サービスは、WEBサイトに潜在するセキュリティ上の脆弱性を見つけ出すサービスです。この記事では、セキュリティ診断サービスの機能や、導入のメリット・デメリット、実際に選定する際の比較ポイントなどについて詳しく解説していきます。
セキュリティ診断サービスは種類・タイプ・精度で選ぶ
セキュリティ診断サービスを選ぶ上で、着目したい重要なポイントには、セキュリティ診断の種類を把握、自動型か手動型かの選択、診断の精度や実績を確認といった3点が挙げられます。その他にも、比較ポイントとして何点か存在します。
次の章から、それぞれのポイントについて詳しく解説していきます。
【重要な3つのポイント】
- セキュリティ診断の種類を確認
- 自動型か手動型か
- 診断の精度や実績を確認
【その他の比較ポイント】
- 診断後のサポートは充実しているか
- 従業員が扱いやすいか
- サイバー保険付帯があるか
- 診断するタイミングを確認
セキュリティ診断サービス選びに重要な3つのポイント
セキュリティ診断サービス選びにおいては、「セキュリティ診断の種類を確認すること」「自動型・手動型から自社に合うものを選択すること」「診断の精度や実績を確認すること」の3つが重要です。これら3つのポイントについて解説します。
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セキュリティ診断サービス選びに重要な3つのポイント
セキュリティ診断の種類を確認
セキュリティ診断には、「Webアプリケーションの脆弱性診断」「プラットフォームの脆弱性診断」「スマートフォンアプリの脆弱性診断」「クラウドのセキュリティ診断」の4種類があります。それぞれの特徴を把握した上で、自社に合ったものを選びましょう。
Webアプリケーションの脆弱性診断
脆弱性における全体の7割はWebサイトにあるといわれ、Webアプリケーションの脆弱性はサイバー攻撃の標的になりやすいのが現状です。
そのため、定期的なWebアプリケーションの脆弱性診断を行わないと、常に機密情報の漏えいやデータ改ざんの危機に晒されている状態となり、非常に危険な状態です。
Webアプリケーションの脆弱性診断では、不正なSQLの注入によりデータベースが不正操作されていないか、OSコマンドが不正実行されていないか、非公開ファイルが不正に閲覧・利用されていないかなどの検証を行います。
これらの診断により、Webアプリケーションの脆弱性を洗い出し、セキュリティリスクを軽減することができます。
プラットフォームの脆弱性診断
プラットフォーム診断では、システムの基盤となるOS・ミドルウェアなどのプラットフォームを診断します。脆弱性や設定の不備により、セキュリティ上に問題や異常が起きていないかを確認することができます。
プラットフォーム診断には、「リモート診断」と「オンサイト診断」の2種類があります。リモート診断では、インターネット経由でファイアウォール・ルーターのアクセス制限が適切に行われているかを診断します。
そして、オンサイト診断では、LAN接続された機器の脆弱性や、ファイアウォールのアクセス制御がない状態における、サーバなどの脆弱性を診断します。
スマートフォンアプリの脆弱性診断
スマートフォンアプリの脆弱性診断とは、AndroidやiOSなどのスマートフォンアプリにおける脆弱性の検出・評価を行うものです。
これにより、OSが提供する暗号化機能は正常に作動しているか、サーバ証明書に不備はないかなど、サーバとの通信上で脅威となるリスクを早期発見し、対策を講じることができます。
スマートフォンアプリには課金機能を持つものがあり、そこには顧客の個人情報に加えてクレジットカード情報なども含まれるため、情報漏えいには特に注意が必要です。大切な顧客情報を保護するためにも、スマートフォンアプリの脆弱性診断を定期的に実施しましょう。
クラウドのセキュリティ診断
近年の働き方改革などにより、リモート勤務の従業員が増えている企業では、急速にクラウド化が推進されています。しかし、クラウドサービスはアクセス権限などの設定ミスによって、情報漏えいが発生するリスクがあります。
そのため、クラウドのセキュリティ診断では、クラウドサービスの管理者側の設定ミスで攻撃を受けるリスクを診断し、脆弱性が潜んでいないかの確認を行います。これにより、利用中のクラウドサービスが安全な状態かを把握できます。
また、クラウドサービスは頻繁に機能が追加・変更されるため、セキュリティ対策が不十分になりがちです。よって、定期的なクラウドのセキュリティ診断の実施が重要です。
自動型か手動型か
セキュリティ診断サービスには、「自動型」「手動型」の2種類があります。自動で行うか手動で行うかは、それぞれの違いやメリット・デメリットを把握した上で、自社の目的に合わせて選ぶ必要があります。「自動型」「手動型」それぞれの特徴を、以下で解説します。
自動型
自動型はツール型とも呼ばれ、セキュリティ対策サービスを提供しているベンダーなどのツールを使用して、自動でセキュリティ診断を行います。高度な技術や専門知識がなくても比較的容易に扱えて、費用も抑えられるのがメリットです。
ただし、ツールを使用して自動的に診断するため、誤った診断が行われるケースもあります。つまり、目視によって診断結果を確認し、誤りがあれば訂正するといった手間がかかる点がデメリットです。
自動型は、新規サービスのリリース前に脆弱性の有無を確認したい場合や、こまめに診断して常に自社のセキュリティレベルを確認しておきたい企業に向いています。
手動型
手動型は、セキュリティの知識が豊富なセキュリティエンジニアによって行われる診断です。セキュリティのエキスパートが細部まで診断するため、診断精度が高く、ツールを使った自動的な診断では見逃されてしまう点や、誤診断を発見してくれるメリットがあります。
自動型よりも詳細な診断を行うため、大規模で複雑なシステムやネットワークの場合は診断に時間がかかり、費用が高い傾向があるのがデメリットです。しかし、専門家からより良いセキュリティ対策法を指南してもらえる面を考慮すれば、費用対効果は高いと言えます。
診断の精度や実績を確認
同じ範囲や項目を診断するにも、どこまで掘り下げて細かく診断できるかは、セキュリティ診断の種類によって異なります。そのため、より詳細な診断を実施したい場合に対応してもらえるか、診断の深さを確認しておきましょう。
また、企業の機密情報や顧客の個人情報を多く抱える企業では、診断精度や内容、実績を確認した上で自社の要望にマッチするかを判断することが重要です。セキュリティ診断を行うサービスのサイトの中には、過去の診断実績の事例が掲載されている場合があります。
自社と企業規模が近く、同じような課題を持った企業の事例を見れば、利用イメージがつかみやすく選択する際の参考になります。ベンダーの信頼性を確認するためにも、一読しておきましょう。
セキュリティ診断サービス選びのその他の比較ポイント
セキュリティ診断サービス選びは、上記の重要なポイントに加え、自社の用途や目的に合わせて検討しておきたい比較ポイントもあります。ここでは、4つの比較ポイントについて解説します。
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セキュリティ診断サービス選びのその他の比較ポイント
診断後のサポートは充実しているか
セキュリティ診断は、脆弱性がないか検知したら終わりではありません。一番重要なのはその後であり、脆弱性に対してどう対策を講じるかです。したがって、診断後のサポートの充実度は、セキュリティ診断サービス選びの1つの大きな基準になります。
診断後のレポート内容、具体的にどう対策するべきかのフィードバックが受けられるか、診断した技術者と相談できるかなど、アフターフォローの内容を確認しておきましょう。
また、改修後に再診断を行ってもらえるかや、ウイルス駆除もサポート内容に含まれているかも、併せて確認しておくのがおすすめです。
従業員が扱いやすいか
セキュリティ診断の操作を行う従業員が復数いる場合、従業員の知識やスキルにレベル差が生じます。そのため、操作が複雑なものや専門用語を多用しているものだと、従業員によっては操作が困難な場合があります。
仮に、サービスに関する知識が浅い従業員が操作を行うと、人為的ミスが発生する恐れもあります。よって、従業員が扱いやすいかどうか確認しておくのも、セキュリティ診断サービス選びの大切なポイントです。
例えば、直感的に操作できるインターフェースを備えたものなら、誰にでも使いやすく、効率的に作業を行えるでしょう。
サイバー保険付帯があるか
サイバー攻撃で企業が受ける被害は、計り知れません。営業停止に追い込まれたり、損害賠償金や裁判費用が発生するなど、高額な負担も避けられないでしょう。そのため、セキュリティ診断サービスの中には、サイバー保険を付帯しているものもあります。
サイバー保険は、不正アクセスなどのサイバーリスクにより、企業・事業に損害が生じた場合、自社が損失した利益・裁判費用・損害賠償責任などを包括的に補償する保険です。
選択するセキュリティ診断サービスにサイバー保険が付帯していれば、別途サイバー保険を契約する手間がありません。なお、サイバー保険の有無や補償対象・上限金額はサービスによって異なるため、事前によく確認しておきましょう。
診断するタイミングを確認
セキュリティ診断における大掛かりな診断は、開発プロセス後にテストの一環として行われることがほとんどです。しかし、サービスによっては任意のタイミングで診断を実施できるものもあります。
ガイドライン見直しの際の対応や、アップデートと修正のタイミング、自社プロダクト開発や保守開発といった継続的な開発行程の一環など、必要に応じてセキュリティ診断を実施できます。
自社が求めるセキュリティ診断のタイミングや目的を確認し、用途に合ったシステム選びを行いましょう。
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- 複数のサービスを利用することで費用が多くかかってしまう可能性も
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- 相談は初回のみ無料のため、2回目以降の相談は別途費用がかかる可能性も
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- 脆弱性の診断をしたい場合は、追加費用が発生する可能性
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- 改善するべき箇所を多く検出するため、対処していく順番がわかりにくい可能性も
セキュリティ診断サービスの導入フロー
セキュリティ診断サービスを利用する際には、導入フローに基づいて行うようにしましょう。主な導入フローとしては以下のとおりです。
- 診断対象を定める
- セキュリティ診断サービスの選定
- ヒアリング後にスケジュール調整
- セキュリティ診断と結果報告
- 報告書に関する問い合わせ対応
セキュリティ診断サービスの利用前には、必ずどのシステム・機器のセキュリティ診断を行うのか、診断する対象を定める必要があります。診断対象を定めたら、セキュリティ診断サービスの選定に移ります。
そして、サービス提供元とのヒアリング・スケジュール調整の後に、セキュリティ診断が実行され、結果報告が報告書として作成・提出されます。報告書の内容は提供元によって異なりますが、報告書に基づいたサポートを用意していることがほとんどです。
よって、セキュリティの脆弱性が高いと診断されたものから、迅速な対応を行うようにしましょう。
セキュリティ診断サービスの導入における注意点
セキュリティ診断サービスを利用するにあたり、導入する際の注意点を把握しておくことが大切です。導入目的やコストの確認など、いくつかのポイントを押さえてスムーズな導入を目指しましょう。
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セキュリティ診断サービス導入の仕方と注意点
導入目的を明確にする
高精度のセキュリティ対策を実施したい・自社に専門担当者がいるからその分コストを抑えたいなど、導入目的を明確にしておくと、より自社に合ったセキュリティ診断サービスを見つけやすくなります。
仮に目的が明確でないと、自社の課題を改善できない製品を選んでしまうなど、ミスマッチが起こる可能性があります。自社に必要のない診断は無駄なコストが発生してしまうため、利用前に導入目的を明確にして、自社のニーズに合ったサービスを選びましょう。
コストが適切か確認
セキュリティ診断ツールは、自動型・手動型などの種類によって精度や診断項目が異なり、それに応じて価格が変動するのが一般的です。
自社が求める要件を網羅したセキュリティ診断サービスには、どの程度のコストがかかるのか、導入費用とランニングコストを含めて、予算に見合っているかを確認するようにしましょう。
セキュリティ診断ツールの中には、無料で利用できるものも存在します。あまり多くのコストをかけられない小規模企業などでは、自社が求めるセキュリティレベルを満たせるのであれば、無料ツールの使用を検討するのも1つの方法です。
診断完了までの期間を確認
手動型のセキュリティ診断サービスでは、診断範囲や規模によっては、診断完了までに2ヶ月ほどかかるケースも珍しくありません。
よって、もし早急に診断が必要な場合でも、診断完了までに多くの日数を要する場合があるため、診断完了までの期間を必ず確認し、スケジュールに余裕を持って導入・実施するようにしましょう。
緊急度の高い脆弱性に対応可能か
セキュリティ診断の結果によっては、緊急度の高い脆弱性が見つかることがあります。そのため、通常の診断完了までの期間に加え、緊急度が高いと判断された場合には早急な連絡・対応を行ってくれるのか、事前に確認することが重要です。
また、セキュリティ診断サービスはあくまで診断を行うためのサービスであり、報告書に基づいたセキュリティ対策は自社で行うか、別途サポートを受ける必要があります。よって、脆弱性が見つかった際の対処方法についても、前もって決めておかなければなりません。
まとめ
サイバー攻撃は昼夜問わず行われており、企業機密や個人情報の漏えい、Webサイトの改ざんといった被害は後を絶ちません。よって、定期的なセキュリティ診断は企業にとって欠かせないものです。しかし、脆弱性への対策を常に自社で行うことは容易ではありません。
安定したシステム運用のためには、セキュリティ診断サービスの利用が必須です。セキュリティ診断にはさまざまな種類があるため、自社の規模や目的に合わせて選びましょう。また、診断後のサポート体制やサイバー保険付帯の有無も併せて確認しておくと安心です。
システムの脆弱性を早期発見し、サイバー攻撃からの被害を未然に防ぐためにも、本記事を参考にして、自社に合ったセキュリティ診断サービスを選びましょう。