組織診断ツールとは？メリット・デメリット、選び方や注意点も解説

組織診断ツールとは、企業が抱える問題を可視化・分析し、改善策を検討するのに役立つツールです。従業員のモチベーションや不満などを把握することは、生産性向上や離職率低下に繋がります。この記事では、組織診断ツールのメリット・デメリット、選び方などを解説します。

目次

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1. 組織の課題を見直すなら組織サーベイがおすすめ
2. 初めての導入ならサポート体制の手厚いサーベイがおすすめ
3. 組織診断ツールとは
4. 組織診断ツールの種類
5. 組織診断ツールでできること
6. 組織診断ツールのメリット
7. 組織診断ツールのデメリット
8. 組織診断ツールを選ぶ際の比較ポイント
9. 組織診断ツールを利用する際のステップ
10. 組織診断ツールを利用する際の注意点
11. 具体的な組織改善を行えるおすすめの組織サーベイ
12. セルフマネジメントを促進できるおすすめの組織サーベイ
13. まとめ

組織の課題を見直すなら組織サーベイがおすすめ

Wevoxでは、AIによるビッグデータ解析を行いながら、組織の課題を見直すためのさまざまな組織サーベイを行うことができます。また、サーベイの回数が増えても回答者に負担が少なくなるよう、使いやすくて分かりやすい機能・操作性を備えています。

従業員の心理状態や特性といった目に見えにくい部分を可視化し、エンゲージメントサーベイから組織カルチャーサーベイ、個人特性診断をすべて1つのシステムで完結したい場合には、Wevoxの導入がおすすめです。

初めての導入ならサポート体制の手厚いサーベイがおすすめ

ラフールサーベイは、従業員のストレスチェックなどを行い、個人と組織状態を可視化する組織改善サーベイです。ショートサーベイとディープサーベイ、異なる2つの機能により、従業員と組織が抱える課題・企業の強みを新しく発見することができます。

また、オプションなしで企業ごとに専任のカスタマーサクセス担当がつくため、課題の明確化から対策方法までアドバイスを受けられます。初めてのエンゲージメントツール導入で、セルフマネジメントも行いたい場合には、ラフールサーベイの導入がおすすめです。

組織診断ツールとは

組織診断ツールとは、組織の現状を把握し、課題を可視化するツールです。「組織サーベイ」や「組織診断サーベイ」とも呼ばれ、調査で得た結果を踏まえて適切な改善策を取り、課題解決や組織強化をすることが目的とされています。

組織診断ツールではアンケートによる調査が主流です。従業員の率直な意見を把握して分析し、結果をもとに改善することで従業員のエンゲージメント向上や離職の防止など、さまざまな効果が期待されています。

組織診断とは

組織診断とは、企業の目指す姿へ改善していくために組織の現状を把握することです。企業を成長させるためには、現在抱えている問題を明確にして適切な対策をとることが必要不可欠です。

例えば現場の生産性が低下しているとき、人員が不足している場合と職場の業務フローに問題が生じている場合とでは、行うべき対策が異なります。組織診断ではこのような問題点がどこにあるかを可視化できるため、取るべき改善策が明らかになります。

また、定期的な組織診断は従業員のモチベーションやエンゲージメントなどを数値化できるため、それまで明るみに出なかった組織の状態を知ることも可能です。

組織診断ツールを導入するべき企業とは

組織診断ツールを導入するべき企業の特徴として、離職・休職する社員が増加していることが挙げられます。組織診断ツールに搭載された社員の仕事に対するモチベーションや満足度、心身の健康状態をチェックできる機能を活用して対策を行いましょう。

また、上場企業や上場を目指している企業も、組織診断ツールの活用がおすすめです。上場企業に対しては、金融庁が人的資本の開示を義務付けています。組織診断ツールの導入により、人的資本の開示に対する状況の取りまとめなどを効率的に行えます。

他にも組織状態に不安を抱えているものの、どこに課題があるかわからないという場合にも、組織診断ツールが役立ちます。組織診断ツールのメリットは組織の問題点を可視化できるところにあるため、抱えている不安の実態を把握する助けとなるでしょう。

参考：企業内容等の開示に関する内閣府令等改正の解説｜金融庁

組織診断ツールの種類

組織診断ツールには、長いスパンで大きな調査を行うセンサスと、短いスパンで簡易的な調査を行うパルスサーベイがあります。組織診断の目的や自社の特徴により、適切なツールは異なります。

基本的に、組織を多角的に分析して根本的な課題を見つける場合はセンサス、定期的に従業員のモチベーションや職場の状況を把握したい場合はパルスサーベイが適切です。

以下の表で、それぞれのツールの特徴をまとめました。

	センサス	パルスサーベイ
目的	会社の制度や環境の課題解決	従業員の定期的な状況把握
設問数	50～100問	5～10問
実施頻度	半年～1年に度	週または月に1度
規模	大規模	小規模
メリット	・根本的な課題を特定できる ・多面的な情報を得られる	・従業員の負担が少ない ・スピーディに対応できる
デメリット	・従業員への負担が大きい ・分析に時間がかかる	・形骸化する可能性がある ・管理側の負担が大きい

組織診断ツールでできること

組織診断ツールを活用することで、組織を改善するための可能性が広がります。ここでは、組織診断ツールでできることを解説します。

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従業員満足度調査

従業員満足度調査とは、従業員が待遇面や職場環境など会社に対して、どのくらい満足しているかを測る調査です。人事的な課題を明らかにしたい場合や待遇面の見直しなど、従業員の満足度に関わる改善を行う場合に実施されます。

従業員満足度が低いと、離職率の増加や生産性の低下につながる可能性があることに注意が必要です。

エンゲージメント調査

エンゲージメント調査は、従業員の自社への愛着度や貢献する気持ちを持って仕事に臨んでいるかなどを測る調査を指します。従業員の離職の対策や企業理念と経営層のあり方に感じるギャップを把握し、解消するために活用できます。

近年では、社員の主体性や自発的な組織づくりを目指している企業も多いことから、エンゲージメントは重要視されている項目です。

ストレスチェック

ストレスチェックは従業員のストレス状況を把握するために行われる調査です。従業員のメンタル面のケアや職場環境の改善を行う場合に最適です。法令上では、ストレスチェック制度として労働者に年1回のストレスチェックを実施することが義務付けられています。

プライバシー保護の観点から、ストレスチェックの実施を行うのは医師や保健師になります。

参考：ストレスチェック制度 導入マニュアル｜厚生労働省

組織診断ツールのメリット

組織診断ツールは、組織の状況を把握することでさまざまなメリットがあります。ここでは組織診断ツールのメリットを解説します。

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組織の問題を可視化できる

組織診断ツールは、組織の問題を可視化できるメリットがあります。アンケートを行うことで従業員の率直な意見を収集し、不満や本音を把握できるためです。収集されたアンケートは集計・分析され、結果として可視化されるため、問題点がわかりやすくなります。

組織の課題にはさまざまな要素が起因するため、表面上ではわからないことも数多く存在します。組織診断を活用することで、これまで明るみに出なかった課題の特定が期待できるでしょう。

問題を効率的に改善できる

組織診断ツールの活用により、問題を効率的に改善できることもメリットです。組織の抱える問題が浮き彫りになり、ピンポイントで問題に対応しやすくなるためです。組織が抱える課題の中には、早急な対応が必要とされるものもあります。

パルスサーベイのように高い頻度で行われる組織診断は、定期的な調査を通して従業員の状況の変化を把握することが可能です。問題点が明確になることで、タイムリーかつ適切に組織改善を行い、従業員満足度やエンゲージメントの向上にもつながります。

組織診断ツールのデメリット

組織診断ツールの導入は、さまざまなメリットが得られる一方でデメリットもあります。デメリットへの対策を考え、計画的に実施することが求められます。ここでは、組織診断ツールのデメリットを解説します。

コストが無駄になるリスクがある

サービスの利用料は、従業員数や搭載される機能により変動することが多いです。組織診断ツールによって業務改善を行い、何らかのメリットを得られなければ費用の無駄になることもあります。

複数のツールで見積もりを取って比較検討や、得られる費用対効果を算出することで、無駄なコストの発生を抑えられるでしょう。また、無料トライアルの活用により、必要な機能と不要な機能、操作性を見極められ、自社に適したツールを導入できます。

従業員への負担を考慮する

アンケートへの回答は手間がかかるため、従業員にとっての負担になります。業務に加えて回答する作業が発生するため、従業員が不満を抱いたり、雑な回答をされたりすることも考えられます。

これらのリスクを抑えるためには、従業員への組織診断の目的の周知や組織診断に対する理解が必要不可欠になります。また、明確で分かりやすい質問の設定や、業務の合間に行っても負担にならない程度の質問量に調節することも重要です。

このように従業員への負担を考慮することで、従業員への不満を抑えて精度の高いデータを得られるでしょう。

組織診断ツールを選ぶ際の比較ポイント

組織診断ツールは、自社のニーズに合ったものを選ぶことで高い効果を得ることができます。ここでは、組織診断ツールを選ぶ際のポイントを解説します。

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実施したい調査に適したテンプレートがあるか

組織診断ツールを選ぶ際は、自社が実施したい調査に適したテンプレートがあるか確認が必要です。ツールによって用意されているテンプレートは異なるためです。

例えば、従業員満足度の調査を行いたい場合、それに特化した質問内容のテンプレートを使用する必要があります。そのため、自社の目的にマッチしたテンプレートが用意されているツールを選ぶ必要があるでしょう。

また、組織診断ツールに備わった設問のテンプレートは、ツールごとに項目も異なります。独自の調査項目の追加や、調査目的に合わせて使い分けられるカスタマイズ性の高いもの、フリーコメントの追加で設問では拾いきれない意見を把握できるものもあります。

このように、組織診断ツールにはさまざまなタイプがあるため、自社に合った調査方法が実施できるものを選ぶことが大切です。

有益な分析機能があるか

分析機能が自社にとって有益であるかどうかも大切なポイントです。調査結果を有効活用するためには、正しく分析して組織改善の糸口を発見する必要があります。

例えば、競合他社との比較やフォローが必要な従業員の可視化、職場の抱える問題点の抽出など、目的に応じた分析機能が必要不可欠です。

人事評価データと連動してグループごとの課題の特定や優先事項の判別ができる機能を備えたツールもあるため、どのような分析方法を求めるか明らかにした上で選びましょう。

必要な機能が備わっているか

自社が必要とする機能が備わっているかを確認することも重要です。抱える課題によって活用するべき機能は異なるため、自社の現状を的確に把握した上で選定する必要があります。

一般的に機能が多くなるほどコストも高くなる傾向にあるため、まずは必要な機能を絞り込むことがおすすめです。以下で機能の具体例を解説します。

機能	概要
テンプレート機能	テンプレートを活用してアンケートを作成できる
グループ設計機能	部署や属性などによるグループ分けをして、グループごとにアンケートを配信できる
匿名回答機能	アンケートに匿名で回答できる
クロス分析機能	職種・役職・勤続年数などの属性ごとに分析を行える
ストレスチェック機能	社員のストレスチェックを行える
人材配置の提案	可視化やシミュレーションにより、人材配置を最適化できる
ベンチマーク機能	アンケートの分析結果を業界他社と比較できる

改善施策のサポートがあるか

改善施策のサポートがある組織診断ツールは、診断結果に応じた改善策までしてもらえます。調査結果を分析して課題が明らかになっても、改善のための具体的なアクションを考えることに苦慮する場合もあるでしょう。

コンサルタントの支援を受けられるものや組織の現状に合わせた制度設計を行えるものなど、サポート方法はツールによってさまざまです。分析結果の活用方法に不安がある場合は、受けられるサポートの確認が必要不可欠です。

費用・料金体系をチェック

組織診断ツールは、費用や料金体系をチェックしてコストの無駄にならないよう慎重に決めることが大切です。ツールの利用料は、実施人数や実施回数、分析内容や機能の追加などで従量課金制であることが多いです。

自社の方針やニーズによって選ぶべきプランは異なるため、費用対効果を見込んだツールの選択が必要です。また、サービスによっては無料プランを実施しているツールもあります。特に初めてツールを導入する企業は、ツールの必要性も検討できるためおすすめです。

自社の予算や人的な作業でカバーできる点はないかなども考えて、適切な組織診断ツールを選びましょう。

組織診断ツールを利用する際のステップ

組織診断ツールは正しい手順で行うことが大切です。ここでは、組織診断ツールを利用する際のステップを解説します。

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実施の目的を明確にして周知する

組織診断を行う際は、実施の目的を明確にして従業員へ周知しましょう。離職を防止する施策を考えるためのエンゲージメント調査や、職場環境を改善するために従業員の意見を収集する調査など、具体的な目的を持つ必要があります。

目的によって調査の対象も変わるため、調査する従業員の範囲も特定しておきましょう。組織診断ツールを有効活用するためには、従業員のアンケートへの協力が必要不可欠です。

従業員には、何を目的に調査を行うか、調査結果によってどのような改善が期待できるか具体的に伝える必要があります。従業員が当事者意識を持つことで、正確な調査結果を得ることにつながります。

採用する手法・質問を決める

設定した目標に合わせて、採用する手法や質問内容を決めます。従業員満足度調査かエンゲージメント調査かなど、組織診断の内容はさまざまです。採用する手法によって質問内容も変わるので、自社の課題解決につながる内容の調査内容を設計しましょう。

ツールによっては、属性や部署などグループごとに異なる調査を行うこともできます。対象のグループにマッチした内容で設計すれば、グループごとに有効な制度の高い改善策の提案が期待できます。

結果の分析・フィードバック

結果を収集したら、分析してフィードバックをします。組織改善を行うためにはアンケートを行って状況を把握するだけでなく、その後のアクションが非常に大切です。

フィードバックは、従業員を管理する現場マネージャーや人事部に対して行われることが多いです。ストレスチェックの場合は、従業員に対して結果をフィードバックし、産業医との面談などを推奨することもできます。

組織診断ツールを利用する際の注意点

組織診断ツールの利用にあたって、注意しなければいけないこともあります。注意点を踏まえて対策を取っておくことが大切です。ここでは、組織診断ツールを利用する際の注意点を解説します。

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従業員の疑問や不安に向き合う

組織診断を行う際は、従業員の疑問や不安に向き合い、正直に回答できる環境を作りましょう。目的を周知しないまま調査を行っても、人事評価への影響を疑われて本音で回答しない可能性も高くなります。

従業員の率直な回答が得られない場合、本来の課題とは異なる回答結果が出てしまい、改善策も意味のないものになってしまうでしょう。

個人が特定されないことを含め、従業員には目的を十分に説明して疑問や不安を解消し、心理的安全性を確保した上で調査を実施する必要があります。

実施後は具体的なアクションを提案する

組織診断では実施自体を目的とせず、結果を活用してアクションにつなげることが大切です。例えば、現場でのコミュニケーション不足が課題であるとわかったら1on1ミーティングを行うなど、具体的な施策を行います。

組織診断を行っただけでは、結局のところ組織改善につながらないため、結果に合った施策を実施しましょう。また、数値化された診断結果だけを当てにせず、従業員の一人ひとりの声をくみ取った上で対策を講じることが組織改善に必要不可欠です。

具体的な組織改善を行えるおすすめの組織サーベイ

セルフマネジメントを促進できるおすすめの組織サーベイ

まとめ

組織診断ツールは、組織の現状や課題を把握して改善につなげるためのツールです。組織の問題点の所在や従業員の心理状態を可視化し、適切な改善策を考案できるメリットがあります。一方、導入時のコストや従業員の回答に負担がかかるデメリットもあります。

費用を無駄にしないためには、テンプレートの選択や分析機能を自社のニーズに合わせて選ぶことが必要です。

組織診断ツールを導入する際は目的を明確にし、従業員が目的を理解して調査に協力できるよう周知しましょう。また、組織診断の結果は組織改善のためのアクションにつなげることが大切です。本記事を参考に組織診断を行い、組織の効果的な成長を目指しましょう。