会計ソフトのAPI連携とは？概要やできること、連携の例も解説

API連携とは異なる複数のソフトやシステムを連携させることです。会計ソフトもPOSレジや銀行口座などさまざまな外部システムとAPI連携させ、経理業務の効率化を図ることができます。この記事ではAPI連携の概要やできること、連携できるシステムの例などを解説します。

目次

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1. API連携とは
2. 会計ソフトのAPI連携で何ができるのか
3. 会計ソフトとAPI連携できるシステムの例
4. 会計ソフトのAPI連携における注意点
5. API連携できるおすすめ会計ソフト3選
6. まとめ

API連携とは

APIとは「Application Programing Interface」の頭文字を取ったもので、プログラムされた情報とアプリケーションを接続するインターフェースのことです。このAPI機能を用いて異なるアプリケーション同士を連携させることを「API連携」といいます。

通常、異なるアプリケーションのデータには互換性がなく、アプリケーション同士でデータや機能を相互にやりとりすることができません。また、アプリケーション間での認証などもできませんでした。

API連携の技術によってソフトウェア同士の接点を作ることができ、異なるアプリケーション間での連携やデータの共有などをスムーズに行えるようになります。

会計ソフトのAPI連携で何ができるのか

API連携の機能を会計ソフトに活かすことで、会計業務におけるさまざまな課題を解決できるようになります。ここでは、会計業務の効率化を目指す上で特に重要なポイントとなる3つの項目について詳しく解説していきます。

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重複作業を削減できる

会計ソフトをAPI連携させることで、業務において発生するさまざまな重複作業を軽減させる効果があります。例えば、別のシステムで使用した見積書や請求書などのデータを会計ソフトでも使いたいとき、API連携によって再入力を省略できるようになります。

一度データを入力すれば他のソフトウェアでも情報を活用できるため、会計ソフトの情報をデータ分析などに使用することも可能です。重複作業の省略は業務時間の削減に大きな効果をもたらし、人件費などのコストを低下させてくれます。

ミスを軽減できる

異なるソフト間でデータを共有できない場合、手作業で転記を行うことになります。手作業での入力回数が多ければ多いほどヒューマンエラーが発生する可能性が高まり、入力後の確認作業などで業務時間が圧迫されてしまいます。

API連携によってデータの転記が不要になると、このような人的ミスの減少が見込めます。ミスが起こった場合は原因究明や後処理などにかかる時間も発生してしまうため、なるべくミスが発生しない環境を作ることが重要です。

業務を共有できる

会計ソフトにAPI連携機能があれば、異なるソフトウェア同士でデータの共有が可能になります。例えば、会計ソフトと異なる見積書作成ソフトを使用している場合でも、見積書ソフト内のデータを使用して会計入力を行えます。

使用しているソフトウェアごとに担当者が異なる場合、担当者が不在の場合はデータを確認できないことがありました。API連携によってこのような問題が解決し、業務効率の向上が見込めます。

会計ソフトとAPI連携できるシステムの例

会計ソフトと他システムをAPI連携することで多くのメリットがあります。どのようなソフトとの連携でどういった効果が見込めるのか、3つの具体例を挙げながら詳しく解説していきます。

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POSレジとのAPI連携

会計ソフトと関連が深いシステムの1つとしてPOSレジが挙げられます。API連携によってPOSレジに蓄積される売上データを会計ソフトに反映させることで、売上管理を大幅に効率化できます。

また、POSレジとの連携を行えばリアルタイムで在庫情報を把握することも可能です。売上データと連携させた在庫情報を発注業務に活用すれば、自動的に適正在庫を保つことができます。

経費精算システムとのAPI連携

会計業務とは切り離せない経費精算においてもAPI連携が力を発揮します。使用頻度が高く入力が煩雑な交通費や備品の購入費なども、API連携によって経費精算システムに入力するだけで自動的に会計ソフトに反映させることができます。

経費精算は入力回数が多く内容が細かいものが多くあり、データを別に管理していると転記やチェックの作業に時間がかかってしまいます。重複作業の省略によって業務効率を向上させ、ミスを事前に回避しましょう。

銀行口座とのAPI連携

支払いや入金に使用する銀行口座と会計ソフトをAPI連携させることも可能です。API連携により口座に記録された入出金データを会計ソフトに自動取得できるため、確認や伝票入力にかかる事務的な負担が軽減されます。

会計ソフト内の認証で銀行口座のデータを同期できるタイプのものなら、銀行口座のログイン情報の入力が不要になるため社内におけるセキュリティ対策にもなります。サービスによっては連携可能な銀行が限定されている場合もあるため、事前に確認を行いましょう。

会計ソフトのAPI連携における注意点

APIは会計ソフトの、あるいはその他のシステムのベンダーが提供していることが多いです。通常は、このベンダーから提供されているAPIを使用して連携を行います。しかし、提供されているAPIは、あらゆるシステムに自由に適用できるというわけではありません。

もしも自社が連携を希望するシステムに対応できない場合、あるいはそもそもAPIが提供されていない場合は、利用するシステムを変える、独自にAPIを開発するなどの対応が必要になってきます。

また、APIの利用はオプションとなっていて、追加料金が発生することもあります。独自に開発する場合ももちろんコストがかかります。そのため、コスト面でも慎重に検討する必要があります。

API連携できるおすすめ会計ソフト3選

まとめ

API連携が可能な会計ソフトを使用することで、異なる機能を持つ複数のソフトウェア同士を連携できます。連携に係るエクスポート・インポートなどの作業も不要になるため、手間をかけずスムーズな連携が可能です。

会計業務と関連の深いPOSレジ・経費精算システム・売上管理システムなどと連携し、データを相互に使用すれば重複作業を軽減できます。重複作業の軽減はヒューマンエラーの減少に繋がり、より正確でスピーディーな会計業務の実現に繋がります。

また、異なるシステムを使用する部署間でもデータを共有できるため、会計業務の属人化を防止しデータを柔軟に活用することができます。会計ソフトにおけるAPI連携機能を活用し、業務の効率化と正確性の向上を目指しましょう。