従業員満足度調査とは？実施手順やメリット・デメリットを解説

従業員満足度調査とは、自社の従業員に対して会社の方針や制度、働きやすさなどの調査を行うことを言います。本記事では、従業員満足度調査をよく知らない方のために、実施手順やメリット・デメリット、顧客満足度調査ツールの機能や選び方を解説しています。

目次

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1. 従業員満足度調査（ES調査）とは？
2. 従業員満足度調査の実施手順
3. 従業員満足度調査ツールの機能
4. 従業員満足度調査のメリット
5. 従業員満足度調査のデメリットと注意点
6. 従業員満足度調査ツールの選び方
7. まとめ

従業員満足度調査（ES調査）とは？

従業員満足度調査とは、企業で働く従業員が会社の仕事内容や職場環境・人間関係などにどの程度満足しているのかを調べることです。「ES調査（Employee Satisfaction）」とも呼ばれており、多くの企業が実施しています。

従業員が仕事を続けるにあたって、働くモチベーションは非常に重要です。満足度を数値化し調査することで、従業員の業務や人事など仕事への不満が分かります。従業員の満足度が高まれば離職率が低下し、企業の業績アップにも繋がります。

本記事では、従業員満足度調査の実施方法や目的、どのような結果が得られるのか、メリット・デメリットなどを解説します。

厚生労働省も従業員満足度調査を重要視している

従業員がどの程度企業に満足しているのかは企業の価値向上に繋がります。厚生労働省も従業員満足度調査を重要視し、企業に取り組むように促しています。魅力のある職場づくりには、生産性向上や人材確保が重要です。

売上高や労働生産性が高い企業ほど、従業員満足度と顧客満足度のどちらも向上するように努めている調査結果もあります。従業員の満足度を知ることは、企業にとって大きなプラスになります。

参考：従業員の職場定着など、雇用管理面でお困りの事業主の皆さまへ｜厚生労働省

従業員満足度調査の目的

従業員満足度調査の目的は、従業員の満足度を向上し離職率を低下させ、組織の課題を把握することなどが挙げられます。どのような目的で調査するのかを明確にしておかないと、上手く調査結果を生かせなくなってしまいます。ここからは目的別に内容を解説します。

従業員の満足度向上

従業員満足度調査の主な目的は、従業員の満足度を上げるためです。従業員満足度調査を行うと、客観的に従業員の満足度を計測できるだけでなく、表面化していない業務の実態を知ることができます。

調査結果を生かして改善に繋げると、従業員の不満が解消され仕事へのモチベーションが上がります。従業員は役職が低い者ほど不満があっても言い出せず、ストレスの原因にもなります。

従業員満足度調査は、会社に対して意見できる機会となり、役職問わず幅広い人材の意見を集められます。

組織の課題把握

従業員満足度調査は、従事している従業員がどのような不満を抱いているのか、企業にどうしてほしいのかなど、企業の課題となる意見を把握できます。多くの従業員から意見を募ることで、業務内容・職場環境など改善すべき点が見えてきます。

企業を成長させるためには、さまざまな改革が必要です。従業員満足度調査を行った初年度は厳しい結果になったとしても、改善を続けていくと調査結果のスコアもアップし、業績にも良い影響が出る企業も多くあります。

離職率低下

従業員が能力に合わせて適切な仕事内容やキャリアを得ることも、働くモチベーションに繋がる大切なポイントです。従業員満足度調査では、従業員が希望する仕事やキャリアを把握できるため、それらを活かした人事配置が可能です。

人事やキャリア・給与面などで満足が得られれば、従業員の離職率が低下し定着率の向上に繋がります。従業員の定着率が高いと人材育成に役立つため、結果的に企業の成長に貢献できます。

従業員満足度調査の実施手順

従業員満足度調査を実施するときには、どのような調査方法をとるのか、質問内容や集計・分析方法などを決めていく必要があります。調査の目的に合わせて実施手順を確認しましょう。

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目的を考える

従業員満足度調査は、調査の目的に合わせて質問項目が異なるため、まずは調査の目的を明確にしておくのが重要です。目的を決めずに調査を進めてしまうと、質問が中途半端になりその後の施策に活かせられません。

従業員の満足度向上や人事配置・企業の課題把握など、明確に目的を決めておきましょう。すでに分かっている問題点の調査をしたいのか、従業員の意識や勤務に関する不満点などを網羅的に知りたいかなど、目的によって質問項目を設定する必要があります。

質問項目を設定

調査の目的を明確にすることで、調査内容も決まってきます。これに基づいて、質問項目を設定しましょう。満足度を上げるために不満点を聞き出したいならば、「業務の難易度が適切か充足感を感じているか」「勤務時間や業務量に不満がないか」などが挙げられます。

生産性を向上したい場合は、「職場の環境や上司のマネジメント・人間関係に不満がないか」「キャリアや仕事内容・給与面に満足しているか」などを調査しましょう。

質問自体が分かりにくい・色々な解釈ができるような質問では、従業員に意図が伝わらず思った回答が得られない場合もあります。質問は簡潔に分かりやすく設定するのがポイントです。

調査方法を決める

質問する項目が決まれば、どのような方法で調査するのかを決めます。調査方法には、アンケート用紙を配って記載する方法もありますが、現代ではアンケート式のオンライン回答を採用している企業が多くなっています。

選択回答式と自由回答形式の2種類に分かれます。集計のしやすさや回答の簡略化のため、一般的には選択回答形式を用います。基本項目は選択回答式、従業員の意見を詳しく効きたい部分は自動回答形式といったように、質問事項に合わせて使い分けるのも有効です。

また、従業員の生の意見を聞きやすくするために、インタビュー形式で直接質問をする方法もあります。質問項目が多すぎると、従業員の負担となって回答する意欲が下がってしまいます。10分程度で回答できる量が理想です。

集計・分析

従業員満足度調査を行った後は、調査結果を活かすために集計と分析が必要になります。主なデータの集計方法は、単純集計・クロス集計・構造分析の3種類があります。

単純集計は基本となる集計方法で、全体傾向を把握するために用います。例えば、50人の中で25人が満足と回答すれば満足度50%となります。クロス集計は、男女の性別や役職・年齢・部署の違いなど、特定の条件で回答に差があるかといった傾向を探る方法です。

構造分析は、項目間の相関係数を出す集計・分析方法です。満足度の高い従業員の回答はどの質問のポイントが高いのか、項目別に相関関係を導き出して集計できます。どの集計方法も集計した結果をもとに前回調査と比較し、分析を行って今後の方針に役立てましょう。

課題解決に向けて施策検討・フィードバック

従業員満足度調査の結果を集計・分析して、改善すべき点や採用したい事案が見つかれば、今後に活かして課題を解決するための施策を検討します。従業員満足度調査を行っても、その後のアフターフォローが無ければ意味がありません。

分析結果で発覚した問題をどのように解決するか、その後の改題解決に向けてしっかり従業員と向き合うのが重要です。また、集計したデータは社内に公表し、大まかな調査の結果を

経営層と従業員にフィードバックする必要があります。

大きな問題点が見つかった場合は、対策チームを作ったり、業務の研修を実施したりなどの対応が必要な場合もあります。分析結果によっては、今後の採用条件や人事制度の見直しにも役立ちます。

従業員満足度調査ツールの機能

従業員満足度調査には、アンケートツールの他にも回答結果の分析やストレスチェックなど、さまざまな便利なツールがあります。どんな種類があるのか機能と合わせて解説します。

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機能	主な内容
アンケート	質問内容を細かく設定できる機能や、自動で簡単なアンケートを実施できる機能
回答結果の分析	単純集計をメインにクロス集計・構造分析など細かく分類した区分で回答結果を分析
ストレスチェック	業務内容や人間関係に不満はないかなど、より従業員の内面に沿ったストレスへのチェックが可能
人材管理機能	従業員の能力やスキル・成果などを元に人材育成や異動シミュレーションが可能

アンケート

従業員満足度調査の調査ツールには、一般的な調査方法としてアンケート機能が備わっています。アンケート機能は企業が自由に質問を設定できるものだけでなく、人事管理システムと連携して、自動的にアンケートを実施できる機能のものもあります。

アンケート内容は、毎月3問程度の質問を配信し、従業員の健康面やコンディションを把握できる簡易的なタイプや、本格的に問題点や不満点を洗いだす20問ほどの質問項目を設定できるものなど、さまざまです。

企業の規模やアンケートの頻度・内容に応じて選ぶと、自社の改善点の発見に役立ち、業績アップに繋がります。

アンケート項目は業務の難易度や業務量などに関する「業務内容」、ハラスメントがないかチームワークが取れているかなどの「職場環境」、異動・昇進が適切に行われているか給与面に不満はないかなどの「人事評価」などが挙げられます。

収集したい情報に合わせてアンケートを作成すると、より有益な調査結果が得られます。

回答結果の分析

回答結果の分析方法もツールによって差があります。回答結果の重要度や相関レベルが把握できるフォーマットでの閲覧や、部門・部署や性別・年齢ごとの細かい分類でのレポートの作成も可能です。

特に従業員が多い大規模企業では、分析方法が細かく設定できるほどより細分化したデータを獲得でき、自社の課題が分かりやすくなります。

分析方法は3種類あり、主な分析方法は質問ごとに合計を集計して、何%がその回答をしているのかを計る「単純集計」です。他にも、性別や年齢・部署別など特定の条件下で集計する「クロス集計」や、複数の質問の回答で相関係数の傾向を探る「構造分析」があります。

ツールごとに採用している分析方法が異なるので、事前に確認しておきましょう。

ストレスチェック

従業員満足度調査ツールの中には、ストレスチェックに対応しているものもあります。従業員が仕事内容や業務内容に不満を抱えていないか、人間関係にストレスを感じていないか、個人的な問題がないかなどを調査する機能です。

従業員満足度調査のアンケートが給与面や働く環境・人事制度などに重きを置いているのに対し、ストレスチェックは従業員の内面的な不満を探る目的があります。デリケートな質問のため、匿名性が重視されるのがポイントです。

仕事にストレスを抱えていると、従業員の生産性が低下して離職の可能性が高まります。従業員のストレスの原因を探ることで、ストレス発生を抑制し、安心して働ける環境づくりに役立てます。

人材管理機能

人材管理機能には、主に4つの種類があります。それぞれの特徴を見て自社に合った機能のツールを選びましょう。

人材データベース

人材データベース機能は、自社に従事する従業員を人材データベースとして活用する、マーケティング思考を取り入れた機能です。従業員の役職・経歴・スキル・評価・適正などのデータを蓄積し、人事戦略に活用できます。

従業員一人ひとりの能力を把握しにくい大規模企業に向いた機能で、従業員満足度調査と併用すると適切な人事を行いやすくなります。従業員個人の勤怠状況や性格など細かいデータも管理できるため、データを更新するごとにより細分化した分析が可能です。

スキル管理・人材育成

スキル管理ができるツールを選ぶことで、従業員が所有する資格や能力を管理できます。従業員のスキルを活かして、より能力が発揮できる部署への異動や、能力向上ができる研修の実施など、人材育成に役立てることが可能です。

スキルを活用できる業務内容に従事することで、従業員の満足度をアップさせるだけでなく、スキルを会社が適切に評価していることを実感し、モチベーションにも繋がります。

異動シミュレーション

企業内では異動は定期的に行われ、適切な役職や部門に従事するのはとても重要なポイントです。異動シミュレーションとは、従業員の異動を検討する際に可視化して異動配置を試せる機能です。

従業員のスキルや勤務年数・部署の滞留年数などの条件に合わせて異動検討が可能で、条件に合った従業員を分かりやすく表示します。異動シミュレーション機能を利用して、戦略的な育成ローテーションを組んで異動を行うことで、人材配置の簡略化になります。

人事評価

人事評価は従業員の成果や貢献度を評価し、能力に見合った報酬を決めることです。最終的な評価は人間が判断するものの、人材評価機能を使えば従業員のデータを管理できるため、人事評価の目安になります。

人事評価は給与やボーナスに直結し、従業員の不満が出やすいため公平性が重要となります。従業員の普段の仕事への姿勢や成果などを記録しておくことで、私情を持ち込まずに評価が可能です。

人事評価は大きく分けて3つの種類に分かれます。役職に合わせた給与やボーナスの評価となる「報酬制度」、従業員の能力や勤務年数・成果による「等級制度」、目標の達成度や総合的な評価をする「評価制度」が挙げられます。

従業員満足度調査のメリット

従業員満足度調査を実施すると、問題点や課題の早期発見や従業員との信頼関係のアップなど、さまざまなメリットが得られます。どのようなメリットがあるのか、詳しく解説します。

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課題の早期発見ができる

従業員満足度調査の主な目的となるのが、従業員が企業で働くにあたって不満がないかを探ることです。定期的に調査を行うと、改善すべき問題点などの課題の早期発見に繋がります。

従業員は業務内容や人事や人間関係など、不満があってもなかなか上層部に報告できない場合が多いです。問題点をそのままにしておくと、従業員は不満を抱え込んで離職してしまう可能性もあります。

上層部から見ると、部下の雰囲気が良くない現状を把握していても、原因が分からない場面もあります。従業員満足度調査を行うと、大きなトラブルになる前に早めに問題点を見つけ出し、対策を取り解決策を打ち出すことが可能です。

従業員同士の信頼関係が築ける

従業員満足度調査は、役職員と一般社員など従業員同士の信頼関係を上げる効果もあります。調査を定期的に行うと、従業員が会社に大事にされていると感じるため、離職率の低下にも繋がります。

上司への不満や業務への不満など、普段言えないことも調査アンケートでは答えやすく、会社全体の信頼関係を築けます。しかし、従業員が調査で業務の不満を正直に回答したのに解決しようとする姿勢が無いと、従業員の不信感が募る原因になります。

特に役職員と一般社員では隔たりができやすいので、集計後の分析やフィードバック・課題の解決への取り組みはしっかり行いましょう。

業績や顧客満足度向上に期待できる

従業員満足度調査を行って問題点を解決していくことで、従業員はより企業で働きやすくなります。従業員が働きやすい環境を作ると、従業員のモチベーションが上がり企業の業績アップや顧客満足度向上に繋がります。

これこそが従業員満足度調査を行う最終目標となり、企業の成長を後押ししてくれます。適切な質問項目で問題点を洗い出し、丁寧なフィードバックや解決策で、従業員が長く勤めて成長していけるように、安心して働けるような職場作りを目指しましょう。

人事戦略に活かせる

大きな企業になるほど、社員一人ひとりの能力は人事制度があっても見逃してしまいがちです。従業員満足度調査を行うと、目立たない社員の意外な努力や成果を発見できる場合もあります。

その結果、社員を適切なポジションに配属でき、業務内容の底上げだけでなく適切な人事戦略が行えます。

また、従業員の福利厚生への満足度が低いと離職率も上がってしまいます。福利厚生に不満が無いかを調査し、対応できる施策を取り入れて満足度をアップさせ、人事戦略に活かしましょう。

社内の仕組み改善に繋がる

従業員満足度調査を行うことで、従業員が自社のどのような点に不満を抱えているのか、どんな点に満足しているのかを把握できます。そのため、自社の体制や労働条件などの仕組みの課題発見にも繋がり、より良い仕組みの改善を行うことができます。

これにより、従業員は自社に対してより満足し、自社への忠誠心やモチベーションの向上にも繋がります。

従業員満足度調査のデメリットと注意点

メリットが多い従業員満足度調査ですが、いくつかのデメリットもあります。しっかりと段階を踏んで調査しないと調査の意味が無いばかりでなく、マイナスイメージになってしまう場合もあります。

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従業員に対して調査の目的を周知する

従業員満足度調査を行う際は、必ず従業員に対して調査の概要や目的を周知しましょう。従業員が調査についてしっかり理解できていないと、アンケートに対して当たり障りのない回答が多くなり、従業員の本音を引き出すことが難しくなります。

従業員が自社に対して何を思っているのかが分からないと、調査した意味がなく、失敗に終わるケースもあります。そのため、調査を行う際には調査の意義や目的を周知して、共通理解を促進することが重要です。

調査方法を誤ると正確な調査結果を得られない

従業員満足度調査は、調査方法を誤ると正確な調査結果が得られない場合があります。質問が多すぎる・設問内容が細かすぎるなど、回答に時間がかかる調査は従業員の集中力が削がれてしまいます。

回答に時間がかかると、適当な回答になってしまう可能性もあるため、質問は10分程度で回答できる量にするのが目安です。また、5段階評価で全て5にしてしまうなど、思っていることを正直に回答できない従業員もいます。

調査方法の選び方や質問内容の作り方は、スキルを要する作業です。従業員が正直に現状を回答しやすいように、匿名性を保てるアンケート方式の採用や要点を絞って質問内容を作成するなど、失敗しない調査票を作成しましょう。

調査がゴールではない

従業員満足度調査は、調査結果が出れば終わりではありません。調査結果を集計・分析・フィードバックし、企業の成長に活かせるように活用するのが目的です。

従業員が調査を通して改善を求めているにも関わらず、そのまま放置してしまうと、信頼関係を築くどころか不信感を募らせてしまいます。問題点が分かれば改善策を打ち出し、時には個人面談を行うなどの対応が必要です。

実際に従業員満足度調査を、従業員へのアピールとしか考えていない企業も多く存在します。集計したデータを活かして課題を解決しないと意味をなさないため、最後までしっかり行いましょう。

定期的に行う必要がある

従業員満足度調査は、一度行うだけでは大きな効果は得られません。1年に一度や1カ月に一度など定期的に行い、問題点を少しずつ改善していくのが目標です。

定期的に調査を行うことで、問題点に対する改善策が適切だったのか、改善に向かっているのかを知ることができます。また、定期的な調査で前回の調査では分からなかった新たな問題の発見もできます。

何度も調査を繰り返し、自社の課題を解決し企業の発展を目指すことは、従業員満足度調査の最終目標となります。

従業員満足度調査ツールの選び方

従業員満足度調査ツールはさまざまな種類があり、それぞれ特色が異なります。企業の導入目的を明確にして使いやすいツールを選ぶだけでなく、カスタマイズ性やコスト面も考慮するのがポイントです。

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導入目的を明確にする

ツールを導入する際は、従業員満足度調査の目的を明確にする必要があります。調査の目的が曖昧だと、調査によって課題が明るみになっても、解決すべき課題の優先順位を迷うなどうまく活かせない場合があります。

業務内容の不満点の洗い出しや人事制度の改善点の調査、従業員の離職率を下げるためなど、明確な目的を先に決めておくのがおすすめです。目的を明確にすることで、自社に必要なツールや機能が分かりやすくなります。

ツールのカスタマイズ性を確認

従業員満足度調査は、ツールによってカスタマイズ性が異なります。質問内容やアンケート項目が自由に設定できるツールだと、より自社にとって必要な情報を得られやすくなります。

質問項目は何項目設定できるのか、回答方式は5段階評価や〇×評価・自由回答式を選んで設定できるかなど、自社にあったアンケートができるツールを選ぶのがポイントです。

毎週・毎月など短い間隔で調査をしたい場合は、毎回質問数が多いと従業員に負担がかかって正確なデータを集められない可能性があります。週1の場合は、グループ内で5問・月1の場合は部署ごとに10問・年1の場合は20問など、質問項目を調整できるツールが便利です。

コストを確認

従業員満足度調査ツールは、機能やオプション数、企業の規模によって料金が異なります。従業員が少ない小規模企業向けの料金プランや、従業員の人数に関係なく固定料金が設定されている大規模企業向けのプランがあります。

自社の従業員の人数の規模に合わせて、必要な機能が備わったツールを選ぶのがポイントです。多くのツールでは、従業員の人数に合わせたプランが用意されており、必要なオプションが選べます。導入には利用料だけでなく、初期費用がかかるツールもあります。

また、ツールによっては無料トライアルを実施しているサービスもあるので、コストや機能面で不安がある場合は、まずはお試しで利用してみるのもおすすめです。

結果の受け取り方や調査手段を確認

調査結果の受け取り方もツールによって異なります。一般的に調査結果はレポートとしてまとめられますが、分析結果が紙やメールで送られるものや、出力方法がPDFやCSVなどのツールもあります。自社に合った受け取り方法を選びましょう。

調査手段には、スマートフォンやタブレットなどのインターネット経由で回答できるものがあります。従業員が隙間時間に回答しやすく負担になりにくいため、多くの企業がこの手段を備えたツールを導入しています。

スマートフォンやタブレットの操作に慣れていない高齢者が多い企業の場合は、紙媒体でのアンケートにも対応しているツールを選ぶのもおすすめです。

まとめ

従業員満足度調査は、企業で働く従業員がどの程度満足しているか不満点や問題点を洗い出し、課題を改善していくための調査です。

問題点を解決することで、従業員が働きやすくなりモチベーションが向上します。さらに従業員の能力の発見や適切な人事配置にも役立ち、企業の業績向上にも繋がります。しかし、定期的に調査を行う必要があり、調査内容を誤ると失敗するリスクもあります。

従業員満足度調査ツールを導入する際は、自社にあったプランを選び、機能や質問項目をカスタマイズするのが重要です。本記事を参考に従業員満足度ツールを活用して、従業員満足度の向上に繋げましょう。