CDPツールとは｜機能一覧やメリット・デメリットについて解説

CDPツールを活用することにより、自社で収集したデータを活かして顧客に合わせた最適な施策を行えます。CDPツールは、マーケティングだけでなく営業活動にも有用です。本記事では、CDPツールの機能や、メリット・デメリット、他ツールとの違いを解説します。

目次

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1. CDPツールとは
2. CDPツールの主な機能一覧
3. CDPツールのタイプ
4. CDPツールを導入するメリット
5. CDPツールを導入するデメリット・注意点
6. CDPツールの選び方
7. CDPツールを比較する際のポイント
8. まとめ

CDPツールとは

CDPツールは、顧客情報の収集・統合・分析を行い、結果をビジネスに活用するためのツールです。CDPとは「Customer Data Platform」の略で、様々な箇所に分散している情報を取りまとめることで、顧客情報を効率的に扱うことができます。

デジタルマーケティングの普及で、顧客一人ひとりに合わせたOne to Oneマーケティングが浸透したことにより、CDPツールも注目されています。顧客データを活用することで、それぞれのニーズに合わせたアプローチやマーケティング戦略が可能になります。

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CRMツールとの違い

CRMツールは、自社の既存顧客のデータを蓄積するツールです。アプローチの最適化や新商品・サービスの開発に活用され、顧客との長期的な関係性の構築を目的としています。

CDPツールは既存顧客のみではなく、見込み客など幅広い顧客の情報をデータとして蓄積される点でCRMツールとは異なります。

またCRMはデータの活用方法として、顧客とのコミュニケーションやメール配信機能に優れている特徴を持ったツールが多いです。一方、CDPツールは他のツールとの連携を前提として開発されていることが多いです。

DMPツールとの違い

DMPツールは、インターネット上に存在するマーケティングに活用可能なさまざまなデータを、一元管理するシステムです。

DMPツールには、CookieやIPアドレスなどの匿名情報を収集するオープンDMPと、既存顧客の行動履歴や属性データなどを蓄積・管理するプライベートDMPがあります。DMPツールでは氏名や連絡先など個人を特定できない点でCDPツールと大きな違いがあります。

そのため、CDPのようにユーザー単位の分析はできませんが、属性単位のデータ分析により、特定の属性のユーザーに向けた広告の配信などが可能になります。CDPツールと扱う情報量が異なることで、CDPの顧客情報を補完するような役割もできます。

MAツールとの違い

MAツールとは、既存顧客や見込み客の情報をもとに、最適なマーケティングを自動化するためのツールです。顧客の興味・関心・行動の数値的な分析により、無駄のない効果的なマーケティング活動につなげることができます。

CDPはデータの蓄積や統合を行うためのツールであるため、データを活用してマーケティングの施策を行うMAツールとの目的は全く違ったものと言えます。

CDPで管理されているデータをMAに活用することで、マーケティング活動への効果が高まるため、連携することも非常に有効です。

BIツールとの違い

BIツールは、企業の持つ様々なデータを分析し、図やグラフなどを用いて可視化できるツールです。データを蓄積・分析するCDPツールとは全く機能が異なります。

BIツールはCDPツールと連携することで有効活用できます。CDPツールで収集・分析されたデータは、BIツールを使って図やグラフなどで可視化できます。可視化されたデータをもとに進捗状況の確認や戦略を立てるための参考情報にすることも可能です。

CDPツールの主な機能一覧

CDPツールには、主に収集・統合・分析・アクションの4つの機能が備わっています。ここでは、CDPツールの4つの機能について解説します。

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機能	内容
データ収集機能	顧客の属性、嗜好、WEBサイト上の行動履歴、カート内情報など、顧客に関するデータを収集する機能
データ統合機能	顧客IDとデータを紐づけて統合し、行動パターンや属性などから顧客の傾向を正確に把握する機能
データ分析機能	統合されたデータをもとに、顧客のキャンペーンへの反響度や商品への関心度を分析する機能
アクション機能	分析結果をもとにメール・電話・広告配信・SNS配信など顧客へのアプローチを最適化する機能

データ収集機能

データ収集機能は、複数のシステムとの連携などを通じて顧客の情報を収集する機能です。顧客の基本情報や属性、嗜好、WEB上の行動履歴、カート内の情報、POSデータと連携すればオフラインでの購入履歴など、あらゆる顧客情報を収集することができます。

データ統合機能

データ統合機能は、収集されたデータを顧客IDなどと紐づけて統合する機能です。収集したそれぞれのデータの統合により、収集の段階ではわからなかった関連性を見出し、顧客の行動パターンやニーズの傾向を把握できます。

データ統合機能により必要な情報が整理されるため、より精度の高い分析やアプローチの実践に役立てることが可能です。

データ分析機能

データ分析機能は、収集・統合により整理されたデータをもとに顧客のロイヤリティや購入見込みの度合いなどを分析する機能です。分析機能によって顧客一人一人のニーズの把握や属性ごとの傾向など、多角的な視点でデータを活用することができます。

顧客のCDPにはグラフ化や時系列分析などの様々な分析機能が備わっており、分析内容によって結果の反映方法を変えることが可能です。顧客の傾向を正確に把握することにより、顧客への無駄のないアプローチが期待できるでしょう。

アクション機能

分析結果によって属性ごとにグループ化された顧客に対し、それぞれに合わせた方法でアプローチする機能です。メールやSNS、電話、広告配信など、顧客ごとに最適な方法で実施することができます。

CDPツールのタイプ

CDPツールは、タイプによって異なる特徴を持っており、目的に合わせてタイプを選ぶ必要があります。ここでは、CDPツールのタイプについて解説します。

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CDP特化型

CDP特化型のツールは、データの収集・統合・分析に特化しているタイプのツールです。他のツールとの連携を前提とした設計になっているため、分析されたデータを活用する際には外部のツールと連携が必要になります。

顧客データを整理して既存のシステムと連携させたり、新しく導入するシステムと柔軟に連携させたりして、データを活用したい場合におすすめです。ツールによっては連携できるものが異なるため、広告配信ツールなど連携したいものを事前に明らかにしておきましょう。

MAツール連携型

MAツール連携型は、MA機能が搭載されたツールやMAツールとの柔軟な連携ができるタイプです。分析されたデータに対するアクションとして、顧客に合わせたメール配信などのアプローチができます。

分析された顧客行動に応じたシナリオを設計したり、既存のテンプレートを利用して配信コンテンツを作成したりできるなど、マーケティング活動を効率化できる機能があります。プログラミングの専門知識がなくても効果的なアプローチが可能です。

マーケティング戦略や活動の強化を目的とする場合、MAツール連携型がおすすめです。

Web接客ツール連携型

Web接客ツール連携型は、Webサイト内での行動データや会員情報などを取り込んで統合・分析を実施できるタイプのCDPツールです。Webサイトに訪問する顧客へのレコメンド商品の表示などのアクションまでできる機能の備わったツールもあります。

Webでのマーケティング活動に力を入れたい場合や、Web接客ツールを導入済みの場合は、Web接客施ツール連携型のCDPツールがおすすめです。

CDPツールを導入するメリット

膨大な顧客データを適切に処理できるCDPツールは、導入することで多くのメリットを得ることができます。ここでは、CDPツールを導入するメリットを紹介します。

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顧客に合わせた施策を考えられる

CDPツールでは顧客情報を深く分析できるため、一人ひとりに合わせた施策を考えることができます。顧客は個々でニーズが異なるため、同じ方法で施策をとっても効果がいまいち発揮されないこともあるでしょう。

CDPツールに蓄積されたデータをもとに顧客の属性や嗜好に合わせて最適なタイミングと内容でアプローチを行うことで、顧客ニーズに正確に応え、成約率や見込み客の獲得につなげることが可能です。

重複したアプローチを防いだり、顧客への不要なアプローチを防いだりできるため、顧客満足度の向上にもつながります。また、分析を行うことで無駄な情報を減らせるため、効率の良いアプローチも可能です。

データ分析・施策・検証が効率化される

データ分析・施策・検証がツール上で行えるため、業務が効率化できるメリットがあります。システム上で自動で行われることで作業工数が減り、従業員の時間を他の業務に充てて有効活用することが可能です。

顧客にコミットする時間も増えるため、企業と顧客とのエンゲージメントを向上させることにもつながります。また、システム上での分析により正確なデータの把握ができるため、人為的な作業ミスも防止できます。

情報共有ができる

CDPツールに蓄積されたデータは、社内での顧客情報や分析結果の共有ができるメリットがあります。CDPツールで顧客情報を統合してIDや会員情報に紐づけられていれば、必要なときに過去の情報を引き出すことができるためです。

例えば、店舗でメンバーズカードを忘れてしまった場合、電話番号やメールアドレスを伝えれば顧客情報を引き出し、ポイントを付与することができるなどという例があります。これにより、顧客に対する柔軟な対応や、担当者の属人化の防止につながります。

CDPツールを導入するデメリット・注意点

CDPツールを導入する際には、デメリットや注意点もあります。あらかじめ理解しておくことで、デメリットに対する体制を整えて失敗のリスクを減らすことができます。ここでは、CDPツールのデメリットや注意点を解説します。

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同意管理（コンセント・マネジメント）が必要

CDPツールを使用するにあたり、顧客のプライバシーを守るための同意管理（コンセント・マネジメント）が必要とされます。同意管理とは、顧客（ユーザー）と顧客のデータを利用する企業での取り決めを表示し、顧客の同意状況を管理することです。

例えばCookieのデータを個人を識別する情報と紐づけて利用する場合、本人の同意が必要とされています。

CDPツールを使用する企業はユーザーのデータを利用するため、プライバシーの配慮を示すことが求められます。多くの顧客の同意管理を行うためには、CMPと呼ばれる同意管理ツールが便利で、Cookie同意管理のポップアップ表示などができるようになります。

個人情報漏えいのリスクがある

CDPツールは膨大な顧客データをまとめて扱うため、個人情報漏洩のリスクがあります。社内で情報共有することで従業員がアクセスできるため、さらにリスクは高まるでしょう。情報漏洩は顧客に被害が出るだけでなく、自社の信頼失墜にもつながります。

セキュリティ対策が十分にされているツールの選択や、従業員のセキュリティ教育で知識を浸透させることが必要不可欠です。顧客情報を守るための対策を十分に考えた上で導入を検討することが求められます。

プライバシーポリシー・規約確認が必要

CDPツールを活用するためには、プライバシーポリシーや規約確認が必要です。2022年4月から改正個人情報法が施行されたことを受け、企業のプライバシーポリシーへの対応が義務付けられました。

個人情報の利用目的を明示し、顧客の同意を得ることで、CDPツールのデータを活用することができます。適切な対応がされていない場合、企業の信用問題に関わるため注意が必要です。

参考：個人情報の保護に関する法律等の一部を改正する法律｜個人情報保護委員会

CDPツールの選び方

CDPツールにはタイプや機能面、料金形態など、製品によって様々な違いがあります。CDPツールを使いこなすには自社に合った製品を選ぶことが大切です。ここでは、CDPツールの選び方を解説します。

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目的を明確化する

自社の目的を明確化し、必要な機能を搭載したタイプのCDPツールを選びましょう。導入しても必要な機能がなかった場合、効果を十分に発揮できない可能性があるためです。逆に不要な機能がある場合は、使いこなせずコストの無駄になることもあります。

自社の目的に合ったツールを導入するためには、自社の抱える課題を洗い出し、必要と思われる機能を確認しておくことが大切です。

例えば、業務効率化のために顧客データを整理したい場合は、既存のツールと連携できるCDPの機能に特化したシステムが最適となるでしょう。目的に応じて最適なツールを選ぶことが必要です。

システムの連動性を確認する

CDPツールを選ぶ際は他のシステムとの連動性を確認する必要があります。収集からアクションまでのプロセスの中で、他のツールと連携することが必要なためです。

例えば、オフラインのデータ収集のためのPOSや、顧客へアプローチするためのMAツールとの連携が必要になります。CDPツールの利用目的や製品に応じて連携するツールも異なるため、既存のツールや導入予定のツールとの連携性を確認しておくことが大切です。

サポート体制を確認する

CDPツールはサポート体制の充実性も確認するべきポイントです。他のツールと連携させながら様々な機能を使いこなすまでには、時間がかかるでしょう。自社の稼働時間や従業員の能力に合わせてベンダーに適切なサポートが受けられるサービスを選ぶことが大切です。

また、トラブルが発生した場合は、業務が滞ったり顧客に迅速な対応ができなくなったりする可能性もあります。

電話やチャットなどのサポート方法、サポート内容、対応時間を事前に確認し、自社サポートが必要になった場合の想定をして選びましょう。

費用対効果を確認する

CDPツールは、費用対効果の確認も大切です。多くの機能を求めて操作が難しいものを選んでも、使いこなせずコストの無駄になってしまいます。逆にコストを抑えて必要な機能が不足していても、結果につながらず結果的にコストの無駄になることもあります。

初期費用や運用費用はかかりますが、CDPツールを通して得られる結果を見極め、長期的且つ総合的に検討する必要があるでしょう。

CDPツールを比較する際のポイント

CDPツールを選ぶ際には、注目しておきたいポイントがあります。ここでは、CDPツールを比較する際に確認しておくポイントを解説します。

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データの加工方法で比較する

データの加工方法は運用の難易度に関わるため、確認しておきたいポイントです。CDPツールのデータを加工するためには、データベース言語のSQLが必要で、データを扱う担当者は習得することが求められます。

CDPツールの中には、SQLを必要とせずデータを加工できるものがあります。SQLの知識がない場合、習得までに時間がかかったり、作業の負担が重くなって業務効率が下がったりすることも考えられるでしょう。

導入や運用の難易度を下げたい場合、SQLなしで利用できる製品がおすすめです。

顧客データの統合方法で比較する

顧客データの精度に関わるため、データの統合方法を比較することも大切です。同じ顧客でも、複数の端末からWebサイトにアクセスすることでデータが分散することも考えられます。

メールアドレスや電話番号などで情報を呼び出せる機能があれば、Webサイト上での顧客行動と実店舗での購入履歴などを結びつけることも可能です。分散されたデータを統合する精度が上がればスムーズな分析につながり、より最適なアプローチが期待できます。

機械学習の有無で比較する

機械学習機能（AI機能）の搭載されたCDPツールは、高度なプログラミング技術がなくても蓄積された顧客データをもとに顧客行動の予測ができるようになります。自社の担当者がプログラミングの知識を有していなくても、ツールによってデータを活用できます。

機械学習機能によってターゲッティングの精度も上がるため、効果の高いマーケティングが可能です。

データ取得・分析の速度で比較する

CDPツールを比較する際には、リアルタイムでデータを取得・分析できるかも重要なポイントです。データの取得・分析に時間がかかる場合、顧客に適切なタイミングでアプローチを行えず、成果に繋げるチャンスを逃してしまうでしょう。

データ取得・分析の速度を比較する際には、一定量のデータが集まってから一括処理を行うバッチ処理や人的リソースを必要とした処理方法を避けて、リアルタイム性の高さを重視する必要があります。

データの活用しやすさで比較する

データの可視性や分析性の高さにも注目して、データ活用を行いやすいツールを選定することも重要です。データを可視化して視覚的に把握できたり、データ間の因果関係や相関関係を分析できたりすることにより、顧客へのアプローチにおける改善点を見出せます。

改善点をもとに顧客へのアプローチ施策やタイミングを変更することで、よりマーケティングの効果を高めることができるでしょう。データの可視性や分析性は選ぶツールによって異なるため、自社にとってデータを活用しやすいツールを選定する必要があります。

まとめ

CDPツールは、顧客情報の収集・統合・分析することでデータを様々なビジネスシーンに活用できるツールです。

蓄積されたデータは、広告配信やMAツールなど他のシステムと連携して活用することで、顧客への最適なアプローチや効果の高いマーケティングにつなげることができます。

CDPツールは分散している顧客情報を統合して情報の精度を高めることで、顧客に合わせた施策の考案や情報共有による属人化の防止につなげることが可能です。一方で、同意管理や個人情報への取り扱いの配慮など、注意点も理解しておく必要があります。

CDPツールを導入する際は、自社のニーズに合った機能やサポート体制、費用対効果を確認し、適切なツールを導入することが大切です。この記事で紹介した比較ポイント等も参照し、CDPツールによる業務効率化や顧客満足度の向上につなげましょう。