インストール型のおすすめ会計ソフト8選|メリットや選び方も解説

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  • インストール型会計ソフトとは、PCにインストールして使う会計ソフトのこと
  • インストール型はオフライン環境でも使えて、動作が安定しているのがメリット
  • インストール型会計ソフトはWindowsにしかインストールできないものが多い

インストール型会計ソフトとはPCにインストールして使う会計ソフトで、インターネットのない環境でも操作できるのが最大の特徴です。この記事ではおすすめのインストール型会計ソフトとあわせて、メリット・デメリット、選び方などを解説します。

目次

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  1. インストール型会計ソフトとは
  2. インストール型会計ソフトのメリット
  3. インストール型会計ソフトのデメリット
  4. インストール型会計ソフトを選ぶときのポイント
  5. インストール型会計ソフトおすすめ8選
  6. インストール型会計ソフトおすすめ比較一覧表
  7. その他のインストール型会計ソフトの選び方
  8. まとめ

インストール型会計ソフトとは

インストール型会計ソフトは、パソコンにソフトをインストールして利用するものです。インストールするには、パッケージ型のソフトを購入するか、もしくはオンラインでダウンロードします。

クラウド型との違い

会計ソフトにはインストール型のほかに、クラウド型も存在します。クラウド型会計ソフトは、ベンダーが提供する会計サービスをインターネットで経由するものです。

よってインストール型とクラウド型の会計ソフトの最も大きな違いは、「インターネット接続するかどうか」となります。それぞれメリット・デメリットが異なるため、導入の際は十分な比較検討が必要です。

インストール型会計ソフトのメリット

インストール型の会計ソフトは動作環境やコストの面で大きなメリットがあります。まずはインストール型会計ソフトのメリットについて、詳しくご紹介していきます。

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オフラインでも使用できる

インターネットに接続して利用するクラウド型と異なり、インストール型ではオフラインでの使用が一般的です。そのため、ネットワークに接続できない環境下や端末でも、問題なく会計処理を進められます

また、インターネット上への情報流出を防止できる点も、インストール型会計ソフトの大きなメリットです。

動作が重くならない

インストール型会計ソフトは外部ネットワークに接続せずに利用します。よって、動作状況がインターネット環境や通信速度に左右されないというメリットがあります。

たとえば、通信速度の遅延による入力操作のもたつきといった心配は少ないです。また、端末やシステムにもよりますが、大量データの処理もスムーズに行えます。

安定した動作環境を望む場合は、インストール型会計ソフトが適しているでしょう。

システム障害の影響を受けにくい

インターネットに接続して利用するクラウド型の会計ソフトは、ソフトのメンテナンス・システム障害の影響を受けやすくなっています。

対してインストール型会計ソフトはオフラインでの利用するため、そういったメンテナンス・障害の影響をほとんど受けません。ストレスなく会計ソフトを利用したい企業は、インストール型の導入を検討しましょう。

月額や年額がかからない

基本的にインストール型の会計ソフトは「買い切り型」であり、一度ソフトを購入してしまえば、その後の費用は発生しません。たとえばクラウド型のような月額利用料金・年額利用料金などは不要です。

最初の購入費用はやや高額になる傾向がありますが、その後のランニングコストを抑えられる点は大きなメリットです。ただし、インストール型の会計ソフトの中には、クラウドサービスを利用するものもあり、この場合は別途料金がかかります。

インストール型会計ソフトのデメリット

インストール型会計ソフトにはさまざまなメリットがある反面、デメリットも存在します。効果的な運用につなげるためにも、インストール型会計ソフトのデメリットはあらかじめ適切に理解しておきましょう。

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自動でバージョンアップされない

インストール型会計ソフトの大きなデメリットは、自動でのバージョンアップができない点です。たとえば会計・税制に関する法改正があった場合、アップデートは手動で行う必要があります。

ベンダーによっては、ソフトのアップデートサービスを提供しているところもあります。ただしこの場合は、もちろん別途料金が必要です。

ソフトのアップデートは端末ごとに行うため、利用端末が多いほどアップデートにかかる手間・コストは大きくなります。なお、アップデートせずに会計ソフトを利用し続けた場合は、法令に抵触する恐れがあります。

インストールできるOSが限られている

インストール型会計ソフトの多くはWindowsのみの対応で、Macには対応していません。また、基本的にインストール型ソフトは、1ライセンスにつき1デバイス(PC1台)のインストールとなる点にも留意してください。

ソフトによっては1つのライセンスで2つのデバイスにインストールできるものもあります。しかし多くの場合、2つのデバイスからソフトの同時利用はできません。そのため、リモートワークなどには利用しづらいケースが多いです。

ソフトとデバイスの相性の問題もあります。導入に成功した企業を参考にする・トライアルを活用するなどして、自社のデバイスに合ったソフトを検討しましょう。

PCのストレージ容量を使う

インストール型は、ソフトをインストールして利用する以上、パソコンのストレージ容量を消費します。ストレージの消費量はソフトによって異なりますが、最低でも500MB以上、ものによっては2GB以上消費することもあります。

基本的に、インストール型の会計ソフトは容量の大きな端末向けと認識しておきましょう。容量が小さな端末を利用している企業は、インストール型会計ソフトの導入は見送るのが無難です。

バックアップが必要になる

インストール型会計ソフトは、定期的なデータのバックアップが必要です。なお、バックアップは手動で行う必要があります。

クラウド型会計ソフトの場合、データは自動的にネット上のサーバー上に保存されます。しかしインストール型会計ソフトの多くは自動バックアップ機能は備えておらず、手動での作業が必要です。

なお、バックアップを怠ると、パソコンが壊れた場合などに、保存データも一緒に破壊・消失する恐れがあります。リスクを回避するためにも、保存データのバックアップは定期的に手動で行いましょう。

インストール型会計ソフトを選ぶときのポイント

インストール型会計ソフトを選ぶときのポイントには、次のようなものがあります。

  1. 会社所有の端末・OSで使えるか
  2. インストールのための空き容量は十分か
  3. セキュリティ対策・アップデートにかかるコストはどれくらいか

まずは、ソフトが会社の端末で問題なく動作するか確認しましょう。特に会計ソフトはWindowsにしか対応していないものが多いため、注意してください。

また、ソフトをインストールするには最低でも500MBの空き容量が必要です。多機能なソフトを導入する場合、1~2GBの確保が望ましいでしょう。

最後に、インストール型会計ソフトは、法改正ごとのソフトのアップデートが必要です。クラウド型に比べればセキュリティ精度は高いですが、加えて自社独自のセキュリティ体制の構築もしなければなりません。

ソフトのアップデートは基本的に端末ごとに行わなければなりません。セキュリティ体制の整備とあわせて、どれくらいの人手・コストがかかるのか、導入前にあらかじめ試算しておきましょう。

ベンダーによっては、セキュリティサービスやアップデートサービスを提供しています。こちらは別途利用料金が発生するため、利用したい場合は、サービスの利用料金・対象範囲を必ず確認しておきましょう。

インストール型会計ソフトおすすめ8選

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インストール型会計ソフトおすすめ比較一覧表

その他のインストール型会計ソフトの選び方

インストール型会計ソフトは、自社の状況にあったものを選ぶことが大切です。たとえば次のような基準で選ぶと、失敗が少なくなります。

【重要な2つのポイント】

  • 個人事業主向けか法人向けか
  • 帳簿の知識が少なくても使いやすい操作性か

【その他の比較ポイント】

  • 必要な機能が搭載されているか
  • 電子帳簿保存法・インボイス制度に対応しているか
  • 自身の申告方式や電子申告に対応しているか
  • 他システムと連携できるか
  • 顧問税理士とデータ共有ができるか
  • サポート体制・セキュリティ対策は万全か
  • 無料トライアルがあるか

まとめ

インストール型会計ソフトは、パソコンにソフトをインストールして利用するものです。外部に接続しないため、安定した動作・情報漏洩のリスクが少ない・ランニングコストを抑えられる点がメリットです。

対してインストール型会計ソフトは、法改正ごとのアップデートやデータのバックアップは手動で行わなければならない点がデメリットです。また対応OSが少ない・デバイスと相性の良し悪しがある・ストレージ容量を消費する点にも留意しましょう。

インストール型会計ソフトを選ぶ際は、自社のデバイスとの相性・デバイスの空き容量・セキュリティやアップデートにかかるコストをあらかじめ確認することが大切です。

インストール型会計ソフトは長年の実績があり、かつ動作環境が安定していてストレスなく利用できるのが魅力です。会計業務を効率化・迅速化したい企業は、インストール型会計ソフトの導入を検討してみましょう。

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