eラーニングのメリット・デメリット｜受講者側・企業側に分けて解説

eラーニングには、受講者が好きな場所で学べる、研修コストを削減できるなど、様々なメリットがあります。しかし一方で、モチベーション維持が難しいなどのデメリットもあります。この記事では、eラーニングのメリットとデメリットを、受講者側・企業側に分けて解説します。

目次

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1. eラーニングで社内研修を効率化
2. 【受講者側】eラーニングのメリット
3. 【企業側】eラーニングのメリット
4. 【受講者側】eラーニングのデメリット
5. 【企業側】eラーニングのデメリット
6. eラーニングを上手に活用するために
7. まとめ

eラーニングで社内研修を効率化

eラーニングは、インターネットに接続したスマートフォン・パソコンを利用するオンライン学習法です。教育機関での学習や個人の資格取得などのほか、企業の社内研修にも幅広く利用されています。

eラーニングで社内研修を実施すれば、受講者側・企業側はさまざまなメリットに期待できます。一方で、利用上のデメリットも存在するため、有効な対策を講じて導入効果を高めましょう。

本記事では、eラーニングで社内研修を行うメリット・デメリットについて、受講者側・企業側のそれぞれの面から解説します。

【受講者側】eラーニングのメリット

eラーニングによる社内研修では、受講者が自分の都合に合わせて勉強でき、その結果、知識の定着を早めることもできます。ここでは、受講者側におけるeラーニングの社内研修のメリットを解説します。

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好きな時間・場所で学習できる

受講者は、スマートフォンやパソコンを使って、好きな時間・場所で学習を進められます。最近は1回あたり5～15分程度の内容の「マイクロラーニング」が増加しており、外出先や、交通機関での移動中など、隙間時間を活用した学習が活発です。

従来の一斉研修のように、指定の日程・場所に集合する必要がなく、移動やスケジュール調整にかかる負担を軽減できます。外回りが多い部署の従業員に加えて、遠方拠点の従業員も必要なスキルを習得でき、自身の業務改善につなげやすいです。

理解度を把握しやすい

多くのeラーニングには、単元ごとの小テスト実施や成績管理に関する機能が備わっており、学習内容の理解度をその場で把握できます。自分の苦手な部分をすぐに把握できるため、ピンポイントで復習でき、学習が効率化します。

その結果、スキル・知識の着実な定着が見込め、自身の業務における生産性の向上にもつながります。

様々な形式で学べる

eラーニングのコンテンツは、イラスト入り資料や動画、アニメーション、VR形式など多様化しています。従来のテキストのみのコンテンツに比べて、視覚的な情報が多いため理解が早まりやすく、学習に飽きるのを防ぐ効果にも期待できます。

学習者それぞれに合った形式のコンテンツを自由に選択できることにより、興味を持ってコツコツと学習を進めやすく、早期のスキル習得も見込めます。

繰り返し学べる

eラーニングコンテンツは、反復学習がしやすいのが特徴です。例えば、一斉研修では聞き漏らしや理解できない部分があっても、原則として再受講はできません。

その点、eラーニングは、講義を録画して配信できるため、分からない部分は何度でも自身で繰り返して学習できます。学習テストや成績管理の機能を併用すれば、苦手な部分だけに絞った復習も可能であり、長時間の講義を全編再生する手間がかかりません。

eラーニングのコンテンツは反復学習がしやすく、学習者自身で苦手分野を克服しながら、業務に必須の知識を着実に身に着けやすいです。

【企業側】eラーニングのメリット

eラーニングによる社内研修は、企業側にとって、学習管理の手間を省きながら、均一な従業員教育を実施できるメリットがあります。ここでは、eラーニングで社内研修をする企業側のメリットを解説します。

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均質化された内容を提供できる

eラーニングでは講義を録画して配信でき、複数拠点の従業員にも均一の学習内容を提供できます。例えば、集合研修は数回に分けて行うことがあり、たとえ同じ講師の講義であっても、回ごとに受講者が教わる内容・レベルにムラが出る恐れがあります。

講義内容の差によって従業員間で理解度に差が出ると、知識の不足がある受講者に再受講を依頼しなければならず、従業員に大きな負担がかかります。

eラーニングの録画講義であればこのような心配がなく、従業員に必要以上に学習の負担をかけずに済みます。また、均一な学習の実現により、従業員全体でスキルの底上げにつなげやすいのもメリットです。

学習進捗を管理しやすい

多くのeラーニングでは、受講者の学習履歴や成績を一元管理する機能が備わっています。管理者画面で各従業員の学習進捗を確認できるため、個別に学習状況を確認して紙ベースで管理する手間がかからず、従業員規模が大きい企業でも効果的な学習管理が可能です。

個別の学習進捗をひと目で把握できるため、各人のフィードバックが効率化し、従業員育成が早まります。

研修コストを削減できる

eラーニングの導入により、従来の研修にかかっていたコストを大幅に削減できます。具体的には、会場のレンタル費用や資料の印刷代、参加者の交通費などの金銭的コストがほとんどかかりません。

また、会場設営にかかる手間や、資料が一度のアップロードで対象者全員に配布できることにより、資料の印刷・配布といった時間的コストも削減できます。最低限の研修コストで大きな学習効果につなげやすいです。

内容を刷新しやすい

eラーニングシステムによっては、簡単な操作でコンテンツを更新できます。例えば、一部のテキストを修正して更新操作すれば、すべての受講者の手元にある資料が最新の状態にアップデートされます。

そのため、法改正ごとの一部修正や、最新の事例に差し替えて実践的な対処法を社内全体で共有しやすいです。受講者全員が常に新鮮な知識をもって業務に取り組むことで、生産性の向上に期待できます。

また、一度の更新操作で済むため、資料の作り直しにかかる担当者の負担を大きく軽減できる点もメリットです。

コンテンツの販売もできる

eラーニングサービスによっては、自社オリジナルのコンテンツを作成し、他社に販売できます。自社で効果の高かった研修や、ビジネスに関するノウハウを商品化すれば、安定した収益も見込めます。

自社のブランド力を強化して競争力を高めることや、ニッチな分野における知識の共有によって、業界全体を盛り上げる効果にも期待できます。

【受講者側】eラーニングのデメリット

eラーニングによる社内研修は、受講者にさまざまなメリットがある一方で、モチベーションの維持が難しく、学習環境がインターネットに依存するなどのデメリットもあります。ここでは、受講者側のデメリットについて解説します。

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モチベーションを維持しづらい

eラーニングは基本的に1人学習であるため、モチベーションの維持が難しいです。一斉研修のように他の受講者と成績を競ったり、互いに励まし合ったりすることができず、学習に飽きる可能性があります。

また、録画講義は講師から一方向の発信となり、その場での質疑応答ができないため、分からない部分を解決できない点も課題です。結果として、学習を途中で投げ出すケースは少なくありません。

そのため、SNSやチャット機能などが搭載され、受講者同士の交流や講師との双方向のコミュニケーションが可能なeラーニングの導入が望まれます。

インターネット環境が必須

eラーニングはインターネットを通じて行うため、大前提としてインターネットに接続した端末が必要です。学習は通信環境に大きく依存するため、高層ビル街やトンネルの中のような電波状況が悪い環境では、動画や音声が途切れやすく、学習の進捗に悪い影響が出ます。

また、学習者のストレスやモチベーションの低下も軽視できません。eラーニングサービスによっては、コンテンツをダウンロードすればオフラインでも学習できるため、学習者自身で適宜使い分けが必要です。

実技の習得には向かない

基本的にeラーニングはテキストや動画を使って勉強を進めるスタイルであるため、機械操作やオペ技術といった実技の習得には適していません。そのため、机上の知識はeラーニングで学習して、実技は一斉研修で学び直すといった手間がかかります。

最近は、仮想空間の中で授業を行うVRを活用したeラーニングも登場していますが、従来のコンテンツに比べて高価なため、導入できる企業は限られます。

質問しづらい

eラーニングの講義は録画配信が多く、講師から一方向の発信になります。一斉研修のように分からない部分をその場で質問して解決できないため、復習に手間を感じる人もいるでしょう。

なお、ライブ授業に対応したeラーニングもあり、チャット機能などを活用すれば、講師と受講者間や受講者同士が双方向にやり取りして、活発な質疑応答や討論を行えます。

【企業側】eラーニングのデメリット

eラーニングによる社内研修は、企業側にも導入コストや教材作成の手間などのデメリットが存在します。ここでは、eラーニングの企業側のデメリットを解説します。

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導入コストがかかる

eラーニングシステムの導入には、ユーザー数・コース数に応じた月額料金、オプション費用、メンテナンス費用、教材費用がかかります。そのため、利用は一定の予算がある企業に限られます。

一方で、eラーニングシステムによる社内研修によって、従業員教育を拡充することで生産性の拡大や売上の向上に期待できます。長期的にみれば、導入費用以上の効果も得られるでしょう。

eラーニングの導入コストを考えるときは、一概に導入金額を見るのではなく、費用対効果を見極めた上で、予算に見合うシステムを導入することが大切です。

教材作成に手間がかかる

eラーニングの教材を自社で作成する場合は、一定の手間や時間がかかります。一般的な学習内容であれば、既存コンテンツの購入もできますが、特殊な分野には対応できないことが多いです。

教材作成には、ノウハウのまとめ直しや教材の設計、開発、効果検証と改善といった複数の工程があります。また、コンテンツ作成はシステム上で行うため、IT人材不足の企業では大きく人手を割かれてしまい、通常の業務に支障を来しかねません。

eラーニングシステムによっては、使いやすい編集機能により、コピー＆ペーストのような簡単な操作でコンテンツを作成できるものもあります。コンテンツ作成の負担を軽減するには、コンテンツ作成がしやすいeラーニングを検討しましょう。

また、リソース不足により自社内での対応が難しい場合は、専門業者に外部委託するなどの対策も必要です。

社員のITリテラシーが必要

eラーニングをスムーズに運用するには、管理者・受講者ともにITリテラシーが求められます。ITリテラシーとは、ITテクノロジーを理解して応用的に操作する能力で、具体的にはシステムの基本操作や情報収集能力、セキュリティ意識やコンプライアンスを指します。

ITツールの操作レベルは従業員によって異なり、場合によっては一から端末やシステムの操作方法を研修しなければなりません。

また、最近はサイバー攻撃やウイルス感染などのリスクが高まり、社内機密情報の流出を防ぐために、実践的なセキュリティ対策やコンプライアンス意識向上の教育も必要です。

これらの下準備にかかる時間と金銭的コストを考慮し、運用開始時期や予算を慎重に検討する必要があります。

eラーニングを上手に活用するために

eラーニングの導入にはメリットの一方でデメリットもあり、導入効果を高めるにはあらかじめ効果的な対策を考案する必要があります。例えば、次のようなポイントを押さえましょう。

1. 自社の導入目的に合ったコンテンツ・機能を有するサービスを導入する
2. 学習ルールを定めて受講者ごとの学習進捗のばらつきを抑える
3. 定期的なモニタリングとフィードバックで受講者の学習モチベーションを高める
4. 学習内容に合わせて対面での研修や質疑応答の場を用意する
5. 予算や状況に応じてコンテンツの外部委託・内製化を使い分ける

このような取り組みにより、スムーズかつ安全にeラーニングを運用でき、社内研修を効率化できます。

まとめ

インターネットを活用したオンライン学習法のeラーニングは、社内研修の利用によって受講者と企業の双方にメリットをもたらします。受講者は自分の都合で学習を進めやすく、知識・スキルを身に着けながら、日常的な業務に活用できます。

企業側には、従業員規模に関わらず均一な教育を実施でき、学習管理や教材管理がしやすいメリットがあります。一方で受講者にとっては、モチベーションの維持や実技の習得が難しく、企業側はシステム導入や教材作成にかかるコストを軽視できません。

このような課題を解決するには、学習内容や予算、受講者のニーズに合ったコンテンツ・機能を備えたサービスの選定や定期的なフィードバック、ITリテラシー教育が必要です。
本記事を参考に、導入効果を高めるための対策を講じ、効果的なeラーニングの運用によって社内研修を効率化しましょう。