パルスサーベイとは？メリット・デメリット、実施ポイントなどを解説！

パルスサーベイとは、企業が従業員の満足度やメンタルヘルス、ハラスメントの有無などを調査することです。短いスパンで定期的に実施することで、日々変化する従業員の内面の状況をリアルタイムで把握できます。本記事では、パルスサーベイの目的や進め方、組織診断ツールの選び方について解説します。

目次

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1. 組織診断ツールを検討するならこのサービスがおすすめ
2. パルスサーベイの意味とは？
3. パルスサーベイの目的
4. パルスサーベイの導入メリット
5. パルスサーベイの導入デメリット
6. パルスサーベイの進め方
7. パルスサーベイの質問項目
8. パルスサーベイを実施する際のポイント
9. 組織診断ツールの選び方
10. まとめ
11. 組織診断の基本を確認！関連記事はこちら
12. タイプ別｜組織診断ツールを選ぶならこちら
13. 組織診断をさらに効率化！関連サービスはこちら

組織診断ツールを検討するならこのサービスがおすすめ

パルスサーベイの意味とは？

パルスサーベイとは、月1回や週1回など高頻度で行われる従業員の意識調査で、その頻度の高さから英語で「Pulse」を意味する「脈拍チェック」に例えられ、「パルスチェック」や「パルス調査」とも呼ばれています。

パルスサーベイは、従業員の満足度やハラスメントの有無などを確認するため、ビジネスでは非常に大切な役割を担います。従業員の満足度や現場で起こっている問題をリアルタイムで観測することが目的で実施され、短いスパンで繰り返し行われることが特徴です。

設問数も5〜10問程度と短いため短時間で回答しやすく、週1回のような頻度の高さであっても従業員に負担がかかりにくい点がメリットです。

パルスサーベイとエンゲージメントサーベイとの違い

エンゲージメントサーベイとは、従業員の組織に対する愛着や信頼度であるエンゲージメントを可視化するための調査です。パルスサーベイが従業員の状態や現場の問題の把握を目的とすることに対し、エンゲージメントサーベイは、従業員が組織に愛着を持って、貢献する気持ちを抱きながら業務に取り組んでいる状態かどうかを把握します。

また、エンゲージメントサーベイは半年や1年に一回という長いスパンの中で行われ、部署やチームごとなどで詳細な分析を行うため設問数も多いです。そのため、パルスサーベイと比較して実施頻度は少ないですが、調査内容が濃い傾向にあり、従業員の負担になりやすいデメリットに考慮する必要があります。

パルスサーベイとエンゲージメントサーベイは、目的や実施頻度、メリット・デメリットが異なるため、両者を比較検討して自社に適したサーベイを実施しましょう。

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パルスサーベイの目的

パルスサーベイは、企業の発展に向けて様々な目的で用いられます。ここでは、パルスサーベイが行われる目的を解説します。

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企業の課題をスピーディーに解決する

パルスサーベイは、企業の課題を明確化してスピーディーに解決することが目的とされています。それは、高頻度で調査することで、リアルタイムに問題を把握し、迅速にPDCAサイクルを回しやすくなるためです。

リアルタイムで組織の状況を把握して対策を講じることができれば、現場での問題点を見える化できて、見過ごされがちな小さな問題にも早めに対処し、大きなトラブルを未然に防げます。しかし、対策を講じるだけでなく、効果測定やリスク管理をしなければ調査効果を得られません。

また、繰り返し調査が行われることで、現場の環境が改善されているか、新たな問題が発生していないかなどを把握できます。実行した対策の効果も見えやすくなり、現場の改善に向けた取り組みを可視化して、今後の改善策を考えられます。

従業員エンゲージメントの向上

パルスサーベイは回答方式によっては個人を特定せずに意見を収集できるため、素直な声によって従業員が働きやすい現場の整備にも寄与します。適切な対策が行われることで、従業員が組織に対して信頼感や愛着を持つようになり、エンゲージメントが向上します。

ひいては、従業員が自分のためだけではなく「組織」に目が向き、やりがいを持って働くことにもつながります。さらに、従業員が働きやすくなることで、満足度が高まるだけでなく生産性の向上や離職率の低下も期待できるでしょう。

新制度の導入や制度の見直しを行いたい

新制度の導入や制度の見直しを行いたい場合にも、パルスサーベイが役に立ちます。パルスサーベイを通し、新制度の効果測定を行い、課題を発見できます。また、成果の芳しくない部署やプロジェクトでは、何が問題となっているか把握することも可能です。

例えば、従業員が現場に対して問題意識を抱えていても、立場を気にして意見を言えないこともあるでしょう。この場合、上司に意見を求められたとしても本音を言いづらくなり、組織課題が見えにくくなったり、離職率が上がっても原因がわからず八方塞がりになる恐れがあります。

しかし、パルスサーベイでは直接上司や他部署に意見を言う必要はないため、普段は言いにくい現場の意見を秘匿状態で把握できます。忖度のない意見がわかることで、現状の解決すべき問題点や業務改善に向けたアイデアの創出もスムーズに行えるでしょう。

パルスサーベイの導入メリット

パルスサーベイは、従業員の意見や現場の状況をタイムリーに把握することで、いくつものメリットを生み出します。ここでは、パルスサーベイを導入するメリットを解説します。

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従業員満足度の現状を把握できる

パルスサーベイには、従業員の満足度の現状を把握できるメリットがあります。従業員の満足度は、職場環境が大きく影響するため一定とは限らず、何らかの原因で低下することもありますが、短期間で調査を行うことで、従業員の異変に早い段階で気が付けます。

例えば、全体的に従業員の満足度が下がっている場合、直近で発生した人事異動や新制度への移行が関係していることなどが考えられます。パルスサーベイの結果から従業員の状況をいち早く分析でき、業務改善に向けた対策を立案するきっかけになります。

従業員のオンボーディングに活用できる

パルスサーベイは、従業員のオンボーディングに活用できます。具体的には、入社や人事異動などで職場に慣れない従業員がいる場合、パルスサーベイで心理状況などを把握できると、フォロー体制や教育システムなど適切な対応ができます。

オンボーディングで指導する側にも、指導にあたって問題が発生してないか確認することで、従業員がスムーズに現場に馴染める手助けができ、素早い組織戦力の強化につながります。また、パルスサーベイによって現場への業務の丸投げを防ぎ、必要に応じてサポートすることも可能です。

定期的なメンタルヘルスチェックが行える

従業員の定期的なメンタルヘルスチェックができるのも、パルスサーベイのメリットです。回答内容から従業員が悩みを抱えていたり、精神状態が不安定など目に見えない心の動きが分かりやすくなります。

メンタルヘルスは従業員の休職や離職まで発展する可能性があるため、深刻にとらえる必要があります。パルスサーベイの結果でメンタルに問題があると分かった場合、対象の従業員の上司やマネージャーからアプローチをするなど、迅速な対応が行えるでしょう。

新しい制度や施策に対する意見を集められる

企業の経営方針や目的の変化に伴い、新しい制度や施策を試すことはよくあることですが、それらが上手く浸透しているか、効果を発揮しているかを検証するのは難しいです。しかし、パルスサーベイなら、従業員に対して企業の方針や目的が伝わっているか、不満はないかなどの意見を調査できます。

そこで得た調査結果から、より良い制度や施策の検討を行い、新しい商品・サービスの改善に繋げられて、改善策に対するフィードバックもサーベイによって把握できます。なお、パルスサーベイは部署ごとや特定の人物に向けて行うこともできるため、効果的に意見を収集できるでしょう。

従業員満足度調査よりも低コストで実施できる

パルスサーベイは一般的な従業員の満足度調査に比べ、低コストで実施できるメリットがあります。主要の従業員満足度調査は、質問数が多く分析に手間がかかるため、外注するケースは多いです。しかし、外注した場合の相場は15万円からと高く、従業員数が増えるほどコストもかかります。

しかし、質問数が少ないパルスサーベイは担当者の負担が少なく、社内での実施もできます。また、外注でも比較的安価でコストを削減できるため、従業員満足度調査までの規模が必要ない場合は、パルスサーベイがおすすめです。

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パルスサーベイの導入デメリット

パルスサーベイは従業員の状況を把握しやすい一方で、デメリットもあります。そのため、導入する際には、デメリットの対策をしておくことが重要です。ここでは、パルスサーベイを導入する際のデメリットを紹介します。

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回答する従業員に負担がかかる

パルスサーベイは、回答する従業員の負担になるデメリットがあります。簡単な内容であるとはいえ、自分の時間を削って回答するため、回答する頻度が高いとサーベイ自体がストレスになるリスクも考えられます。

また、意識調査によってどのような効果があるのか理解できず、従業員が「やらされている」と感じる場合、モチベーションを維持するのは難しいでしょう。したがって、従業員にはパルスサーベイの結果をどのように活用するのかを具体的に伝え、回答する意義を感じてもらう必要があります。

頻繁な調査で運用側に負担がかかる

パルスサーベイは頻繁に行うため、運用側にも負担がかかります。例えば、結果の集計や分析、課題の抽出やフィードバックなど、通常業務に加えて多くの作業が発生します。

サーベイはただ調査して終わりではなく、その後の従業員フォローまで行うなど作業が広範囲なため、担当者が残業をしなくはならないケースもあります。パルスサーベイの運用は、人事担当者や現場のマネージャーが行うことが多いですが、実施頻度が高いほど作業負担が大きくなります。

そのため、調査にかかる運用側の業務量を考え、負担にならない人員配置や運用者側のケアを行ったり、作業を効率化できる組織診断ツールの導入がおすすめです。

組織診断ツールの選び方を詳しく見る

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効果が得られない場合がある

パルスサーベイは、たびたび「実施に意味ない」と言われることもありますが、これはうまく運用できないと効果が得られない懸念点があるためです。主な理由には、サーベイが繰り返されることによる調査のマンネリ化や形骸化、従業員がそもそもパルスサーベイの重要性を理解していないことが考えられます。

そのため、従業員には、調査の目的やメリットを理解してもらうための周知が必要不可欠です。職場環境の改善につながることを認識してもらえれば、「自分が回答しても意味がない」と考える従業員が減って、積極的にサーベイに取り組んでもらえるでしょう。

ただし、マンネリ化を防ぐためには、パルスサーベイの結果を取り入れて改善されていることを従業員が実感することが大切です。例えば、社内サイトなどを用いて定期的な改善報告などを行い、結果がデータとして可視化できると良いでしょう。

パルスサーベイの進め方

パルスサーベイの実施には、手順を踏んで計画的に行うことが大切です。ここでは、パルスサーベイの実施手順を解説します。

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調査内容を作成する

パルスサーベイを実施するには、最初に調査内容を作成します。パルスサーベイの効果を十分に得るためには、目的を明確にして、結果を活かせるような質問内容にする必要があります。質問内容は必要最低限のものを10個以内で厳選し、選択式で回答できることが望ましいです。

なお、調査の目的を決めるためには、自社を分析して課題やニーズを洗い出すことが大切です。目的が曖昧なまま闇雲に調査を行っても、現場環境の改善などの結果につながるものがなければ調査の意義が薄れてしまい、パルスサーベイの形骸化に直結します。

そのため、「業務効率を上げたい」「離職率を下げるための対策をしたい」など、自社の状況を分析することで、目的も明らかになるでしょう。

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調査を実施する

調査内容の作成時に決めた目的を軸として、調査を実施します。実施する際は、事前に従業員に対して実施目的とパルスサーベイのメリットや回答の活用方法などを周知しておくことが大切です。パルスサーベイは、従業員の協力意識が必要不可欠で、十分な回答数や質が確保されないと正確な分析や組織の状態把握が難しくなります。

そのため、従業員にはきちんとパルスサーベイについて説明して、ちゃんと理解を得てから調査を行いましょう。また、パルスサーベイを行う際は、従業員に負担のないタイミングを見極めることも重要です。メールやチャットツールなどで通知を送れると従業員も開きやすいため、スマートフォンに対応したツールの導入がおすすめです。

調査結果の集計・分析を行う

調査結果が出たら集計を行い、経営層や管理職と共有して分析を行います。分析の手法はさまざまですが、分析に関するノウハウが浅い企業の場合、適切に分析できないことで組織課題を見逃したり、実際の課題とはズレた解決策を実施して時間を無駄にするリスクがあります。

そのため、組織診断ツールや外部のサービスを活用して、分析や組織改善策をサポートしてもらうのも効果的な手段です。AIが調査結果をもとに自動で分析を行なってアドバイスをする機能や、組織改善のプロによる伴走などサポートの方法はさまざまあるため、自社の目的に応じてツールやサービスを導入しましょう。

分析後は、、「どのような結果だったのか」「結果に基づいて会社や組織としてどういったことに取り組んでいき、何をどう改善していくのか」「具体的に何をするのか」といった内容を従業員や各部署にすばやくフィードバックすることが大切です。これによって、従業員の満足度も上がり、次の実施で回答率が悪化するリスクを防げます。

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課題を解決する施策を立てる

分析結果から抽出された課題を解決するためには、施策を立てることが重要です。パルスサーベイ実施後にそのまま放置してしまうと、従業員が何のためにサーベイを行ったのかがわからなくなり、組織に対して不満や不信感を持ちやすくなります。

パルスサーベイの目的は、施策を実行して問題を解消し、職場環境を改善に導くことです。運用側と従業員、両者が時間をかけて行った調査結果は、環境改善における貴重な資料のため、企業の発展のためにもパルスサーベイの結果を有効活用しましょう。

その後は定期的にパルスサーベイを実施して、施策の効果が出ているかを確認しましょう。パルスサーベイによって、組織課題を確認して解決策を実施し、効果検証を繰り返すことで、従業員のエンゲージメントや組織への信頼性向上に繋がります。

パルスサーベイの質問項目

パルスサーベイの質問項目には、以下のような内容があります。基本的にはYES/NOや「ややそう思う・思わない」などを含めた5段階評価で回答が容易な質問形式が適切です。質問は順序良く、下記のように区分分けすると回答しやすいでしょう。

質問項目	質問例
社員満足度	業務を通じて何かを学び、成長できていると実感していますか？ 社内で自分の意見が大切にされていると実感していますか？ 悩みを相談できる上司や同僚はいますか？
経営理念	会社やチーム全体のビジョンを理解できていますか？ 経営理念に従った健全な運営がなされていると思いますか？
業務	ワークライフバランスが実現できるように業務調整されていますか？ 業務を進める上で、自分がどのようなことを期待されているか把握していますか？

パルスサーベイを実施する際のポイント

パルスサーベイを効果的に行うためには、事前にポイントを抑えて実行することが大切です。ここでは、パルスサーベイを実施する際のポイントについて解説します。

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目的を明確化して従業員に周知する

パルスサーベイは、目的を明確化して従業員に周知することが非常に大切です。従業員の協力がないと、正確な調査結果が得られません。例えば、運用担当者が時間をかけて調査票を作成しても、適当な回答や未回答のまま終わってしまう場合、作業の無駄や効果のない結果につながります。

そのため、従業員がパルスサーベイの意図を理解するには、具体的なイメージが浮かぶように周知する必要があります。

例えば、「より作業しやすい環境へ改善するため」「会社の制度に関する意見収集をして、より良い精度にアップデートしたいため」などは、従業員もイメージしやすいでしょう。従業員に直接関係することとわかれば、積極的な回答に期待が持てます。

実施の時期や回数を定めて信憑性を維持する

パルスサーベイは、短い期間で効果的な意識調査をすることが大切なため、実施のタイミングや時期、回数においても慎重に設定を行い、各回答の信憑性を維持する必要があります。

従業員の想定を超えた頻度でパルスサーベイを行った場合、惰性で調査に回答する従業員が発生する可能性が高まります。また、毎回似たような質問項目は組織状態を継続的に観測できますが、マンネリ化する恐れもあるため、効果的に継続運用するなら定期的なフィードバックの実施が大切です。

率直な意見を得るために閲覧範囲を説明する

パルスサーベイは従業員の本音による回答が重要であり、率直な意見を得られるように閲覧範囲を説明しておく必要があります。従業員に「個人が特定されるんじゃないか」「回答内容がバレるかもしれない」という不安があると、サーベイを実施しても個人が抱えている問題を把握できないリスクがあります。

そのため、個人を特定されない仕組みで実施することを説明した上で、調査結果の活用方法や共有する範囲までを入念に伝える必要があります。自分の意見の使用用途が分かれば、従業員の不信感も薄れて安心してパルスサーベイに協力できるでしょう。

組織診断ツールを導入する

効果的にパルスサーベイを実施するなら、組織診断ツールの導入がおすすめです。組織診断ツールとは、システム上でサーベイの実施からサーベイ結果の集計・分析、管理ができるツールであり、作業の効率性やセキュリティ性の確保にもおすすめです。

例えば、紙媒体などのアナログな手法でパルスサーベイを実施すると、従業員分のサーベイ結果の管理が煩雑になり、紛失や情報が漏洩するなどのリスクがあります。しかし、組織診断ツールを導入することで、システム上で回答の管理やアクセスできる従業員を制限できるため、従業員の回答が担当者以外にバレることを防げます。

そのため、担当者の負担軽減だけでなく、上司や他部署に回答内容がバレるかもしれないといった従業員の心理的負担も削減でき、回答もオンラインで隙間時間に行えるため、パルスサーベイの実施がストレスになることも防止できます。このように組織診断ツールは、作業負担の軽減と有効なパルスサーベイの実施におすすめです。

＼組織診断ツールについて詳しく知るならこちら！／

組織診断ツールの選び方

組織診断ツールを導入する際は、導入目的に適したタイプの選択や従業員が使いやすい操作性の確認などが大切です。ここからは、組織診断ツールの選び方について詳しく解説します。

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ツールのタイプが自社に合っているか

組織診断ツールにはさまざまなタイプがあり、多様な種類のサーベイや適性検査に対応した診断特化タイプや、サーベイ結果と一緒に人材管理ができるもの、組織改善をサポートしてくれるツールなど搭載機能や強みが異なります。そのため、まずは自社の現状を把握したり、パルスサーベイを実施する目的をはっきりさせることが大切です。

例えば、まずはパルスサーベイを試してみたい企業なら、診断・分析に特化したシンプルなツールを選ぶと、コストを抑えられておすすめです。従業員が現在の業務やチーム体制に悩みを持っている場合は、サーベイ結果と従業員との面談記録、業績を一元管理できるツールにより、人材配置の最適化につながり従業員の意識向上も図れます。

人的リソースが十分ではない企業は、組織改善のプロが伴走してくれたり、サーベイ結果をAIが自動分析してアドバイスしてくれる機能を備えたツールを選ぶと、効率的かつ効果的に課題解決に向けたアクションを取れます。

このように、自社の悩みや現状をはっきりさせることで必要な機能を洗い出せて、より効果の高いパルスサーベイの実施につながります。

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必要な機能が備わっているか

組織診断ツールを選ぶ際は、自社が必要とする機能が備わっているかを確認することも重要です。多機能なツールや高度な機能を多く備えているツールは魅力的ですが、そのぶんコストも高くなる傾向にあります。持て余す機能が多かったり、従業員のスキルに合っていないことで機能を使いこなせないと、無駄なコストが発生します。

そのため、導入目的や効率化したい作業範囲から必要な機能を絞り込むことがおすすめです。以下では、機能の具体例を解説します。

機能	概要
テンプレート機能	テンプレートを活用してアンケートを作成できる
グループ設計機能	部署や属性などによるグループ分けをして、グループごとにアンケートを配信できる
匿名回答機能	アンケートに匿名で回答できる
クロス分析機能	職種・役職・勤続年数などの属性ごとに分析を行える
人材配置の提案	可視化やシミュレーションにより、人材配置を最適化できる
ベンチマーク機能	アンケートの分析結果を業界他社と比較できる

従業員の負担を軽減できるか

組織診断ツールを選ぶ際は、使いやすい操作性であることも大切なポイントです。パルスサーベイは、週や月ごとなど実施頻度が高いため、従業員が回答しにくい・担当者扱いにくいツールは、パルスサーベイの実施自体がストレスになるリスクがあります。

ここからは、従業員の負担を軽減できる機能について解説します。

パルスサーベイを受ける従業員の負担を軽減する主な機能

回答する従業員が使いやすいツールとして、スマートフォンへの対応や選択形式による回答方法などをチェックするのがおすすめです。サーベイの回答は業務の合間や業務時間外に行なわれることが多いため、隙間時間でも手軽かつ簡単に回答できると、従業員の負担軽減やストレスになることを防げます。

また、外国人企業が多く在籍する企業は、日本語だけでなく英語や中国語など多言語に対応しているか確認しましょう。パルスサーベイの目的は、企業課題の解決や従業員エンゲージメントの向上のため、外国人従業員の声も取りこぼさないことが大切です。多言語対応のツールを選ぶことで、すべての従業員の意見を把握できるでしょう。

パルスサーベイを運用する担当者の負担を軽減する主な機能

サーベイを実施して回答を集計する担当者にとっても、操作性が悪く使いにくいツールは作業効率が落ちることが考えられます。また、集計や分析作業は通常業務の合間に行われるため、これらの作業に時間がかかると担当者は残業を強いられるリスクもあり、担当者にとって使いやすいツールを選ぶことはとても大切です。

パルスサーベイを運用する担当者の負担を軽減するなら、回答結果をグラフなどで視覚的に表示できたり、回答していない従業員に対して通知を自動で送れるツールを選びましょう。自社のIT知識やスキルに合っていて無理なく活用できるツールを選ぶためには、導入前にツールをテスト運用できる機会を設けることがおすすめです。

無料トライアル・無料デモでツールを細かくチェック

ツールやシステムの導入には初期費用や月額利用料などのコストが発生するため、ツールが自社に合わないなどによる失敗は避けることが不可欠です。そこで、組織診断ツールの導入前に無料トライアルや無料デモを活用して、機能や操作性を確認しておくことがおすすめです。

無料トライアルとは、本格導入前にツールを実際に利用できる期間を指し、1週間〜1ヶ月程度の期間が設けられています。そのため、企業全体や大規模なチームでパルスサーベイを試してみたい場合は、トライアル期間が1ヶ月のツールを選ぶと、期間が足りずに効果がよくわからなかったといった失敗を避けられます。

一方、無料デモは実際に自社でツールを操作するのではなく、オペレーターが操作する画面を見ながら解説を受けるケースが多いです。そのため、システムを実際に体験してみたい場合は無料トライアル、機能面や操作方法をオペレーターの解説のもとで知りたい場合は無料デモの活用がおすすめです。

無料トライアルを利用する際の注意点

ベンダーによっては無料トライアル終了後、自動で有料プランに切り替わることがあります。継続利用しない場合は、無料トライアル中に解約の申し込みをしなければならないケースもあるため、利用規約をしっかり確認しておくことが大切です。

一方、無料トライアルから継続して有料プランを利用したい場合は、無料トライアル中に実施したサーベイ結果を引き継げるか確認しましょう。また、無料トライアルでは管理できるデータ容量が有料プランよりも少ないケースもあるため、実施規模に適しているかも大切なポイントです。

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まとめ

パルスサーベイは従業員の意識調査の1つで、月1回などの短期間で行われる特徴があります。調査内容は従業員の現状や満足度、現場の抱える課題など、調査の目的に応じて様々です。また、10個程度の少ない質問を短期間で行うため、従業員の負担が軽く、タイムリーに現状を把握できることが大きなメリットです。

さらに、現場に問題が発生している場合、早急に対策を講じることでトラブルの未然防止にもつながります。一方、短い期間で定期的に実施するため、運用側と回答する従業員の双方に負担がかかったり、調査自体がマンネリ化して本来の目的が果たせなくなる点に注意が必要です。

そのため、従業員に対してパルスサーベイの目的やメリットを事前に説明しておくことが大切です。また、組織診断ツールを活用することで、回答が担当者以外にバレることを防いで、運用時の負担も軽減できるためおすすめです。本記事を参考に、パルスサーベイを実施して従業員の満足度や生産性の向上を実現しましょう。

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