会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムおすすめ2選｜選び方も

販売管理システムには、会計ソフトとAPI連携できるものもあります。データを連携して、業務効率化や人件費削減を図りましょう。この記事では、会計ソフトとAPI連携できるおすすめの販売管理システムや連携のメリット、選ぶ際のポイントなどを解説します。

目次

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1. 会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムおすすめ2選
2. 販売管理システムと会計ソフトをAPI連携しよう
3. 販売管理システムと会計ソフトをAPI連携するメリット
4. 会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムの選定ポイント
5. その他の販売管理システムの選び方
6. まとめ

会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムおすすめ2選

販売管理システムと会計ソフトをAPI連携しよう

販売管理システムとは、受発注・出入荷・請求・入金などの販売に関わるプロセスを一元的に管理するシステムです。一方、会計ソフトは、お金の流れを把握・管理し、決算や納税などに必要な各種の帳簿作成を効率的に行うソフトです。

販売管理で扱う金額や仕訳は、会計処理にも必要なため、販売管理システムと会計ソフトの両方に同じデータを入力するケースも多いです。この入力の手間を省けるのがAPI連携であり、販売管理システムに入力したデータを会計ソフトに自動で反映できます。

同じベンダーが提供する販売管理システムと会計ソフトであれば、簡単に連携を行えます。しかし、ベンダーが異なる製品同士のAPI連携もでき、販売管理システムの中には、他社の会計システムとAPI連携できる製品が数多く提供されています。

API連携とは

API（Application Programing Interface）とは、ソフトウェアやアプリケーション同士をつなぐ規格や機能を指します。APIを利用して、複数のシステムやソフトウェアをつなぐことを「API連携」と呼び、業務の効率化のために幅広く活用されています。

APIは、プログラミング技術を持った人材がいれば自社で開発できますが、一般企業ではハードルが高い傾向にあります。しかし、販売管理システムの中には、指定の会計ソフトと連携できるAPIを提供している製品も多く、手軽にAPI連携ができます。

また、オンプレミス型での販売管理システムの場合は、導入時に自社運用の会計ソフトと連携できるようにカスタマイズしてもらうことも可能です。ほかにも、外部発注でAPI開発を行うこともできますが、費用が高額になるケースが多いため注意が必要です。

販売管理システムと会計ソフトをAPI連携するメリット

販売管理システムと会計ソフトとのAPI連携には、経理担当者の負担軽減や経費削減など多くのメリットがあります。ここでは、そのメリットの中から特に大きな下記の3点について解説します。

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経理業務を効率化できる

販売管理システムで入力した売上や仕入のデータは、会計ソフトで扱う重要なデータの一つです。そのため、販売管理システムと会計ソフトが連携していない場合には、売上や仕入のデータを再度会計ソフトに手入力しなくてはなりません。

売上や仕入のデータ入力は頻繁に発生するため、手入力にはかなりの時間と手間がかかります。そこで、API連携ができれば、販売管理システム入力と同時に会計ソフトに自動反映され、情報共有ができるため大幅な経理業務の効率化が図れます。

システム同士の連携には、CSVデータを用いた「CSV連携」もあります。しかし、API連携と比べると、エクスポート・インポートの手間がかかることや、リアルタイムの情報共有ができないなどのデメリットがあり、効率化できる範囲が限定的です。

人的ミスを防止できる

パソコン操作に慣れた経理担当者でも、入力の人的ミスを100%防止することは難しいです。そのため、手入力ではデータチェック業務と訂正業務が必要になります。しかし、API連携では手作業による転記が不要なため、人的ミスを防止できます。

会計ソフトで出力するデータは、自社の将来を見越した経営判断や正しい納税申告などに利用します。したがって、会計データに間違いがあると、誤った経営判断や納税申告につながり、企業に大きな損失を与える恐れがあるため、入力ミスは極力防がなくてはなりません。

人件費削減に繋がる

販売管理は、受注・出荷・請求処理・在庫の管理など多くの分野にまたがる業務であり、業務が集中する時期には、残業や休日出勤をしなければならないケースも少なくありません。その多忙さは、会計ソフトを運用する経理部門にも影響し、残業の発生につながります。

そこで、会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムを導入すれば、販売管理業務と経理業務が同時に効率化できます。これにより、両部門の残業時間や休日出勤が減少し、人件費の削減につながります。

また、勤務時間内の業務の効率化によって、従業員がコア業務に集中できる時間が増加するため、生産性の向上も期待できます。特に、受発注が頻繁に行われる企業での人件費削減の効果は大きいです。

会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムの選定ポイント

会計ソフトとAPI連携可能な販売管理システムの種類は多く、効果を最大限発揮させるためには、自社に適した製品の導入が必要です。ここでは、API連携できる販売管理システム選定の際に、注目するといい下記の3つのポイントについて解説します。

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既存の会計ソフトと連携できるか

会計ソフトとAPI連携できる販売管理システムは数多くありますが、API連携が可能な会計ソフトは製品によって異なります。そのため、販売管理システムを選ぶ際には、既存の会計ソフトとのAPI連携に対応しているかの確認を必ず行いましょう。

オンプレミス型を導入する場合は、ベンダーに既存の会計ソフトとの連携が図れるようにカスタマイズできるかの確認が必要です。

会計ソフト以外とも連携できるか

販売管理システムがAPI連携できるのは会計ソフトだけでなく、顧客管理・請求書発行・在庫管理・顧客管理・受発注などのシステムがあります。自社で会計ソフト以外に運用しているシステムがあれば、必要に応じてAPI連携の対応状況を確認するのがおすすめです。

受注数が多い企業は、電子請求書発行システムとの連携、Web上で受発注を行っている企業はWeb受発注システムとの連携が効果的です。また、販売管理システムによって、顧客の基本情報や売上データを利用したい場合には、顧客管理システムとの連携もおすすめです。

API連携の推進には、自社の既存システムとの連携により、どのように業務の効率化を図り、生産効率を高めるかを事前に検討しておくことが重要です。

API連携のためのサポートはあるか

API連携を実装するには一定の作業が必要であるため、自社でAPI連携作業を行う自信がない場合は、ベンダーのサポートを受けるのがおすすめです。ただし、API連携のサポートを実施していないベンダーもあるため必ず確認しましょう。

中には、API連携の設定から運用までを支援してくれるサービスを提供しているベンダーもあります。また、運用中のAPI連携トラブルに対応できるサポートがあれば、安心して運用ができます。

その他の販売管理システムの選び方

販売管理システムを選ぶ際には、自社で運用している会計ソフトとのAPI連携ができるかの確認が大きなポイントになります。それ以外にも下記のポイントに注目し、自社の業務に適合した販売管理システムを選びましょう。

【重要な2つのポイント】

1. 自社に必要な機能が搭載されているか
2. 自社の管理内容とコストが見合っているか

【その他の比較ポイント】

1. 事業規模や業務範囲に適しているか
2. スマホに対応しているか
3. セキュリティ対策は万全か
4. 無料トライアルがあるか

まとめ

販売管理システムには、会計ソフトとAPI連携できるものもあり、販売管理システムに入力したデータを会計システムに自動反映させることができます。これにより、データの重複入力の必要がなくなり、入力ミスの防止とともに大幅な業務の効率化が可能です。

API連携に対応した販売管理システムでも、連携できる会計ソフトは限定されているため、既存の会計ソフトへの対応状況を確認する必要があります。また、会計ソフト以外で運用しているシステムとAPI連携ができると、さらに業務の効率化を進められます。